株価のうごき
¥1,807最新+32.6%
グラフを横になぞると、2点間の変化がわかります。15分遅延 ・ 月次終値ベースの推移
この会社をひとことで
当中間連結会計期間において、光事業とエレクトロニクス事業の2事業を軸に売上を計上。
変遷
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ニュース
主な数字20項目のうち8項目を表示
PER
101.52何年分の利益で買えるか。市場平均は15前後とされます。PBR
0.87純資産の何倍か。1倍前後が目安とされます。ROE
0.9%稼ぐ力。10%を超えると良好とされます。配当利回り
0.0%株価に対して1年でもらえる配当の割合です。時価総額
460億円株価×株式数。会社全体の値段です。自己資本比率
78.5%資産のうち返さなくてよいお金の割合です。営業利益率
3.5%売上のうち本業で残る割合です。売上成長率(3年)
1.3%直近3年の売上の年平均の伸びです。これから確認したいこと
半導体露光向け:2026年10月期の石英ガラス(熔解・加工工程)増強の稼働・立ち上げ
2026年10月期以降影響 大可能性 中
電池材料:LICGC PW-01/SP-01のライン拡張・国内外電池メーカー採用拡大の進捗(立ち上げ局面→量産/採用拡大の確認)
2026年〜2027年影響 大可能性 小
低誘電ガラス:台湾工場での生産設備転換に伴う生産体制整備と売上寄与の顕在化
2026年〜影響 中可能性 中
XR/AR:Cellid提携によるARグラス向けディスプレイモジュール関連ガラス素材の事業進捗(顧客採用・供給開始)
2025年〜2026年影響 中可能性 小
株主還元:増配(25円/株予定)および自己株式取得後の還元方針の継続確認
2026年影響 中可能性 中
次に注目すること
だれが持っているか上位株主の合計 77.4%
掲載の株主 77.4%その他 22.6%
セイコーグループ株式会社19.30%
キヤノン株式会社19.30%
京橋起業株式会社19.20%
三光起業株式会社6.80%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)4.90%
株式会社トプコン2.80%
セイコーインスツル株式会社2.50%
オリンパス株式会社1.60%
ほか掲載の2社1.00%
| 保有者 | 保有比率(%) |
|---|---|
| セイコーグループ株式会社 | 19.30 |
| キヤノン株式会社 | 19.30 |
| 京橋起業株式会社 | 19.20 |
| 三光起業株式会社 | 6.80 |
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 4.90 |
| 株式会社トプコン | 2.80 |
| セイコーインスツル株式会社 | 2.50 |
| オリンパス株式会社 | 1.60 |
| ほか掲載の2社 | 1.00 |
この企業の資料
適時開示
変遷
- 2026-09-11デジタルカメラ需要減少と光学機器用レンズ材の販売減
- 2026-09-11半導体・FPD向け露光装置市場の分化
- 2026-09-11売上減少下での営業利益回復と経常・最終赤字
- 2026-09-11原料調達・生産性改善による採算改善
- 2026-09-11石英ガラスの販売・生産改善
- 2026-09-11光学プレス品の販売低調
- 2026-09-11光通信機器用ガラス素材の販売増加
- 2026-09-11生産効率向上と生産能力拡大による採算性向上
ほか128件
- 2026-09-11原材料の調達困難・価格高騰リスク
- 2026-09-11低誘電ガラス市場への新規参入と設備転換
- 2026-09-11中国における増値税還付廃止による収益圧迫
- 2026-09-112026年10月期上期・通期業績予想の修正
- 2026-06-12光事業の生産設備稼働率低下
- 2026-06-12在外子会社の円建て債務に係る為替換算損
- 2026-06-12持分法適用会社への投資損失
- 2026-06-12有形固定資産への投資
- 2026-06-12配当実施と創立80周年記念配当
- 2026-06-12業績連動型株式報酬(BBT)の導入
- 2026-06-12世界経済の緩やかな回復と中国経済の減速
- 2026-06-12投資有価証券の時価評価による残高減少
- 2026-06-12短期借入金増加と長期借入金減少
- 2026-06-12光学ガラス製造設備の増設・能力増強
- 2026-06-12たな卸資産の増加と営業キャッシュ・フローへの支出
- 2026-06-12労務費の増加
- 2026-06-12運送費の増加
- 2026-06-12貸倒引当金繰入額の計上
- 2026-06-12受取配当金の計上
- 2026-06-12仕入債務減少による営業キャッシュ・フロー支出
- 2026-06-12受注高・受注残高の減少
- 2026-06-12非支配株主持分・非支配株主利益の計上
- 2026-06-12減価償却費の増加
- 2026-06-12光学プレス品・光学ブロック品・特殊ガラス・石英ガラスの収益分解
- 2026-06-12収益認識基準適用に伴う契約負債の計上
- 2026-06-12営業活動によるキャッシュ・フローの赤字化
- 2026-06-12現金及び現金同等物の減少
- 2026-06-12受取利息の計上
- 2026-06-12固定資産除却損の増加
- 2026-06-12持分法適用会社に対する持分相当額のマイナス化
- 2026-06-12退職給付に係る負債の減少
- 2026-06-12事業構造改善引当金の計上
- 2026-06-12株主還元を目的とする自己株式の取得
- 2026-06-12固定資産売却益の計上
- 2026-03-13現金・売上債権の減少による総資産減少
- 2026-03-13第116期~第118期中期経営計画(フェーズ2)の数値目標
- 2026-01-29研究開発活動の継続
- 2026-01-29投資有価証券売却益の計上
- 2026-01-29光学ガラス市場縮小下での生産スケール確保
- 2026-01-29OHARA VISION 2020 & BEYONDによる再成長軌道への回帰
- 2026-01-29第112期の売上高・営業利益・ROE等の数値目標
- 2026-01-29ナノセラムのスマートフォン・筐体向け採用拡大
- 2026-01-29LICGCの全固体電池・液系電池向け用途開拓
- 2026-01-29光事業への依存とカメラ市場縮小の影響
- 2026-01-29エレクトロニクス事業の特定顧客依存
- 2026-01-29金利変動と有利子負債の財務影響
- 2026-01-29業績回復に伴う繰延税金資産の見直し
- 2026-01-29為替換算調整勘定の減少による純資産減少
- 2026-01-29資本上位会社との関係維持に関するリスク
- 2026-01-29政策保有株式の合理性検証と売却方針
- 2026-01-29連結営業利益・当期純利益連動の業績連動報酬
- 2026-01-29棚卸資産の評価減計上
- 2026-01-29サステナビリティ委員会による方針・施策の審議
- 2026-01-29女性管理職比率20%と多様な人材の登用
- 2026-01-29人材育成と挑戦行動を評価する人事制度
- 2026-01-292035年までのGHG排出量50%削減
- 2026-01-29法人税等・包括利益・税効果会計基準の2025年適用予定
- 2026-01-29アジア地域の販売体制強化
- 2026-01-29連結ベース30%以上の総還元性向を基準とする配当政策
- 2026-01-29リスキリング支援と職場経験の拡充
- 2026-01-29男性育休取得率100%と男女賃金差異の縮小目標
- 2026-01-29諮問会議による役員選解任・報酬の審議
- 2026-01-29防衛特別法人税に伴う法定実効税率変更
- 2026-01-29投資有価証券評価損の計上
- 2025-06-13環境対策引当金の計上
- 2025-06-13リース債務の固定負債から流動負債への振替
- 2025-06-13足柄光学の清算に伴う資産除去債務の大幅計上
- 2025-01-29デジタルカメラ以外の用途開拓
- 2025-01-29非球面レンズなど加工品の比率向上
- 2025-01-29マテリアル+ソリューションへの事業モデル転換
- 2025-01-29グローバル事業に伴う為替相場変動リスク
- 2025-01-29海外事業展開に伴う法規制・政治経済等のリスク
- 2025-01-29訴訟・紛争等の発生リスク
- 2025-01-29自然災害・事故・感染症による事業継続リスク
- 2025-01-29社外取締役の活用と執行役員制による監督・執行分離
- 2025-01-29社外役員の独立性基準の明文化
- 2025-01-29内部統制・倫理・リスク管理・情報開示委員会の運用
- 2025-01-29品質リスクの管理項目への追加
- 2025-01-29光事業に係る減損損失の計上
- 2025-01-29環境法令違反・環境問題発生による費用負担リスク
- 2025-01-29環境法令遵守・自主基準による環境マネジメント
- 2025-01-29足柄光学株式会社の清算・債務超過
- 2025-01-29新収益認識・時価算定・リース会計基準の適用準備
- 2025-01-29SDGs達成への貢献
- 2025-01-292035年ROE8.0%以上
- 2025-01-29コア組織能力・コアプロセスの強化
- 2025-01-29役員等賠償責任保険契約の締結
- 2025-01-29東京証券取引所スタンダード市場への移行
- 2025-01-29サステナビリティ基本方針の策定
- 2025-01-29人材の確保・育成不足による成長阻害リスク
- 2025-01-29気候変動対応遅延による市場評価・製品シェア低下リスク
- 2025-01-29サイバー攻撃・不正アクセス等による情報システムリスク
- 2025-01-29情報セキュリティ教育・システム強化
- 2025-01-29滞留在庫データに基づく評価率の見直し
- 2025-01-29役員連絡会による業務執行上の相互牽制
- 2025-01-29ワークライフバランスと健康経営の推進
- 2024-06-14光事業・エレクトロニクス事業の二事業構成
- 2024-03-08事業構造変化に対応した人員配置・生産設備の最適化
- 2024-01-25セール・アンド・リースバックによる資金調達
- 2024-01-25BCP・耐震対策・防災訓練による事業継続対応
- 2024-01-25新型コロナウイルス感染症を前提とした会計上の見積り
- 2024-01-25助成金収入の計上
- 2023-01-26企業結合会計基準等の適用
- 2023-01-26建物附属設備・構築物の減価償却方法変更
- 2023-01-26繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針の適用
- 2023-01-26モバイル・モビリティ市場への進出とマーケティング強化
- 2023-01-26感染予防対策と勤務・営業形態の変更による事業影響低減
- 2023-01-26貯蔵品の評価方法を移動平均法から総平均法へ変更
- 2023-01-26保険金収入の計上
- 2023-01-26ミラーレスカメラ向けレンズラインナップ拡充
- 2023-01-26在外子会社の従業員住宅積立金拠出額による特別損失
- 2022-09-09事業セグメント利益の測定方法変更
- 2022-01-27光・エレクトロニクス・環境・エネルギー分野での夢実現企業
- 2022-01-27ナノセラムの立ち上げ苦戦
- 2022-01-27新たな長期ビジョンの発表延期
- 2022-01-27新型コロナウイルス感染症に備えた手元資金の厚め保持
- 2022-01-27会計上の見積りの開示に関する会計基準の適用
- 2022-01-27会計方針の開示・会計上の変更等に関する基準の適用
- 2021-01-28宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの需要増加
- 2021-01-28関係会社整理損の計上
- 2020-01-30税効果会計に係る会計基準等の適用
- 2018-01-25平成28年熊本地震による減産と生産・出荷減少
- 2018-01-25子会社清算益の計上
- 2018-01-25プロジェクター向けレンズ材の販売増加
- 2018-01-25事業支援センター・管理センターによる内部管理体制の変革
- 2017-09-14たな卸資産の未実現利益消去額増加による光事業損失
- 2017-09-14一部新製品の立ち上げ遅延
- 2016-06-14役員退職慰労金制度の廃止