オハラ（5218）・リスク対処
エレクトロニクス事業の特定顧客依存
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2025。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
キヤノングループへの売上依存4社が書いているテーマ・逆風4社・追い風0社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「キヤノン株式会社 4,236,045 15.2 3,669,665 12.7」
キヤノン向け販売額は減少し、総販売実績に占める割合も15.2％から12.7％へ低下したため、特定顧客への集中度が低下した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「キヤノン株式会社 3,842,977 13.7 4,236,045 15.2」
キヤノン向け販売額は3,842,977千円から4,236,045千円へ、総販売実績に占める割合は13.7％から15.2％へ上昇し、特定顧客への販売集中度が高まった。 - FY2023対処有価証券報告書
「キヤノン株式会社 4,792,660 16.9 3,842,977 13.7」
キヤノン向け販売額は4,792,660千円から3,842,977千円へ、総販売実績に占める割合は16.9％から13.7％へ低下した。 - FY2022対処有価証券報告書
「キヤノン株式会社 4,591,588 19.5 4,792,660 16.9」
キヤノンへの販売額は4,591,588千円から4,792,660千円へ増加した一方、総販売実績に占める割合は19.5％から16.9％へ低下した。 - FY2021主要顧客への販売比率上昇有価証券報告書
「キヤノン株式会社 2,966,577 16.6 4,591,588 19.5」
キヤノン株式会社への販売実績は前年度の2,966,577千円・総販売実績の16.6％から、当年度は4,591,588千円・19.5％へ増加した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループのエレクトロニクス事業では専門性の高い特殊ガラスをエレクトロニクス製品関連市場に供給しておりますが、高度な専門性、特殊性が故、特定の顧客への依存度が高くなっております。」
エレクトロニクス事業の特殊性を背景とする特定顧客依存リスクが継続して記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループのエレクトロニクス事業では専門性の高い特殊ガラスをエレクトロニクス製品関連市場に供給しておりますが、高度な専門性、特殊性が故、特定の顧客への依存度が高くなっております。」
特殊ガラスの専門性・特殊性を背景に、エレクトロニクス事業の特定顧客依存を事業等のリスクとして初めて明示した。