オハラ（5218）・事実悪化
棚卸資産の評価減計上
FY2020-Q2に初出。8回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2025。
8記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
棚卸資産の正味実現可能価額下落203社が書いているテーマ・逆風206社・追い風0社
オハラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに41社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの207件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025悪化有価証券報告書
「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、売上原価433,680千円であります。」
棚卸資産の簿価切下額は前年度のマイナス649,894千円から433,680千円へ転じ、評価減負担が再び発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、売上原価△649,894千円であります。」
棚卸資産の簿価切下額は前年度の90,356千円からマイナス649,894千円へ転じ、評価減負担が解消方向へ進んだ。 - FY2023悪化有価証券報告書
「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、売上原価90,356千円であります。」
棚卸資産の簿価切下額は前年度のマイナス34,408千円から90,356千円へ転じ、評価減負担が再び発生した。 - FY2022対処有価証券報告書
「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、売上原価△34,408千円であります。」
棚卸資産の簿価切下額は前年度の99,843千円から、当年度はマイナス34,408千円となり、評価減負担が解消される方向へ変化した。 - FY2021対処有価証券報告書
「通常の販売目的で保有するたな卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、売上原価425,741千円であります。」
棚卸資産の簿価切下額は前年度の425,741千円から99,843千円へ減少し、評価減負担が縮小した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「通常の販売目的で保有するたな卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、売上原価425,741千円であります。」
棚卸資産の簿価切下額は前年度の361,500千円から425,741千円へ増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、生産設備の稼働率低下や棚卸資産の評価減を計上したことなどにより、営業損失は602百万円（前年同期は679百万円の営業利益）となりました。」
棚卸資産の評価減が引き続きエレクトロニクス事業の営業損失要因として記載された。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「損益面では、生産設備の稼働率低下や棚卸資産の評価減を計上したことなどにより営業損失は511百万円（前年同期は488百万円の営業利益）となりました。」
エレクトロニクス事業で棚卸資産の評価減を計上したことが、営業損失の要因として初めて明示された。