持分法適用会社への投資損失
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。68社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに31社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「経常利益は、円相場の大幅な変動による為替差益の計上及び持分法による投資利益の計上により833百万円（同35.5％減）となりました。」
持分法による投資利益は前年同期の47,899千円から123,977千円へ増加し、利益要因としての寄与が拡大した。 - 2026-03-13対処決算
「持分法による投資利益の計上により改善したことから454百万円（同25.0％減）となりました。」
持分法による投資利益は前年同期の26百万円から当四半期は63百万円へ増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 97,177 138,622」
持分法による投資利益は前年度の97,177千円から138,622千円へ増加し、利益要因としての寄与が拡大した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 24,099 47,899」
持分法による投資利益は前年同期の24,099千円から47,899千円へ増加し、利益要因としての寄与が拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業外収益は、505百万円（同6.1％増）となりました。これは、持分法による投資利益や受取利息が増加したことなどが主な要因であります。」
持分法による投資利益は前年度の15,143千円から97,177千円へ増加し、持分法適用会社に関する損失リスクは年度では利益要因となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 － 24,099」
前年同期の持分法による投資損失から、当第2四半期累計期間は24,099千円の投資利益へ転じた。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 － 8,512」
前年同期の持分法による投資損失から、当第1四半期は8,512千円の投資利益へ転じた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益15,143千円」
持分法による投資利益は前年度の79,870千円から15,143千円へ減少し、利益要因としての寄与が縮小した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 62,049 4,109」
持分法による投資損失を計上した前四半期累計期間から、当第3四半期累計期間は4,109千円の投資利益へ転じた。一方、前年同期の62,049千円からは減少した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 34,852 － 持分法による投資損失 － 1,279」
前年同期の持分法による投資利益34,852千円から、当四半期累計期間は1,279千円の投資損失へ転じた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 21,789 － 持分法による投資損失 － 13,564」
前年同期の持分法による投資利益21,789千円から、当四半期は13,564千円の投資損失へ転じた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益 56,542 79,870」
持分法による投資利益の計上が継続し、金額は前年度の56,542千円から79,870千円へ増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益 33,564 62,049」
持分法による投資利益の計上が継続し、当第３四半期累計期間は62,049千円となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益 21,825 34,852」
持分法による投資利益の計上が継続し、当第２四半期累計期間は34,852千円となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「経常利益は営業外収益として持分法による投資利益を計上したことなどにより、811百万円（前年同期比726.0％増）となり、」
持分法による投資利益の計上が継続し、当第１四半期は21,789千円となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業外収益は、415百万円（前年度比27.8％減）となりました。これは、受取配当金や助成金収入を計上したことなどが主な要因であります。」
前年度に計上された持分法による投資損失5,988千円から、当年度は持分法による投資利益56,542千円へ転じ、持分法適用会社に関する損益は利益要因となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益 － 33,564」
持分法による投資利益の計上が継続し、当第3四半期累計期間は33,564千円となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 － 21,825」
前年同期の持分法による投資損失2,375千円から、当四半期は21,825千円の投資利益へ転じた。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 16,173 5,997」
前年度末には持分法による投資損失5,988千円を計上していたが、当四半期は5,997千円の投資利益に転じた。前年同期の投資利益16,173千円からは減少している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 5,988」
前年度の持分法による投資利益19,386千円から、当年度は5,988千円の投資損失へ転じた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 5,767」
前四半期の2,375千円の投資損失から損失額が増加し、前年同期の投資利益から引き続き投資損失の状態となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 － 2,375」
前年同期の15,068千円の持分法による投資利益から、当四半期は2,375千円の投資損失へ転じた。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 － 16,173」
前年同期の持分法による投資損失4,275千円から、当四半期は16,173千円の投資利益へ転じた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業外収益は、370百万円（同24.3％減）となりました。これは、持分法による投資利益が減少したことが主な要因であります。」
持分法による投資利益は計上されたものの、前年度の121,343千円から19,386千円へ減少し、営業外収益の押し下げ要因となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益 9,252」
持分法による投資損失には戻らず投資利益を計上しているが、前年同期の44,460千円および前四半期の15,068千円を下回った。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 15,068」
前四半期の持分法による投資損失から、当第２四半期累計期間は15,068千円の投資利益へ戻っている。前年同期の投資利益19,615千円を下回るものの、損失状態は緩和された。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 4,275」
前期まで持分法による投資利益を計上していたが、当第１四半期累計期間は4,275千円の投資損失へ転じた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益 44,460」
持分法による投資損失ではなく、当第3四半期累計期間も44,460千円の投資利益を計上している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益 19,615」
持分法による投資損失ではなく、当第２四半期累計期間も19,615千円の投資利益を計上している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、営業外収益として持分法による投資利益を計上したことなどにより、540百万円（同115.5％増）となりました。」
持分法による投資損失ではなく投資利益を計上し、持分法適用会社に関する損益は利益要因へ転じた。 - FY2017対処有価証券報告書
「経常利益は、営業外収益として為替差益や持分法による投資利益を計上したことなどにより、2,242百万円（前年度は84百万円の経常損失）となり、」
持分法による投資損失の計上から持分法による投資利益の計上へ転じ、投資損失負担は当年度には利益要因へ変化した。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 7,614」
持分法による投資損失は7,614千円となり、前年同期の188,103千円から減少した。投資損失の負担がさらに縮小している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は、営業外費用として持分法による投資損失を計上した一方、営業外収益として在外子会社の円建て債務に係る為替換算益を計上したことなどにより、655百万円（前年同期は158百万円の経常損失）となりました。」
持分法による投資損失は引き続き計上されたが、当期は35百万円で、前年同期の173百万円から減少している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、営業外費用として持分法による投資損失を計上した一方、営業外収益として在外子会社の円建て債務に係る為替換算益を計上したことなどにより、250百万円（前年同期は208百万円の経常損失）となり、」
持分法による投資損失は引き続き計上されたものの、金額は25,402千円となり、前年同期の149,729千円から減少した。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「経常損失は、営業外費用として、持分法による投資損失を計上したこと及び在外子会社の円建て債務に係る為替換算損を計上したことなどにより、135百万円（前年同期は967百万円の経常利益）となり、」
持分法による投資損失が引き続き発生し、当第3四半期累計期間の損失額は188,103千円となった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「持分法による投資損失を計上したこと」
持分法による投資損失が実際に発生し、営業外費用として173,735千円を計上している。