投資有価証券の時価評価による残高減少
FY2016-Q3に初出。29回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに35社。
- FY2026-H1投資有価証券残高増加有価証券報告書
「投資有価証券 7,259,598 7,382,513」
投資有価証券残高は前年度末の7,259,598千円から7,382,513千円へ増加した。 - 2026-03-13その他決算
「固定資産は、投資有価証券が243百万円増加したことなどにより、前連結会計年度末と比べ273百万円増加し26,898百万円（同1.0％増）となりました。」
投資有価証券残高は前年度末から243百万円増加した。 - FY2025投資有価証券残高減少有価証券報告書
「投資有価証券 7,839,288 7,259,598」
投資有価証券残高は前年度末の7,839,288千円から7,259,598千円へ減少した。株式売却や評価差額の減少が残高に表れた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「投資有価証券 7,839,288 8,003,056」
投資有価証券残高は前年度末の7,839,288千円から8,003,056千円へ増加し、固定資産の増加要因となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末における総資産は65,112百万円（前連結会計年度末比5.3%増）となりました。これは投資有価証券が増加したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券の増加が固定資産・総資産の増加要因となる状況が継続し、投資有価証券残高は6,554,742千円から7,839,288千円へ増加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「固定資産の残高は25,390百万円（同4.7％増）となりました。これは、投資有価証券が増加したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券の増加が固定資産残高の増加要因となる状況が継続し、残高は6,554,742千円から7,571,836千円へ増加した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「固定資産の残高は24,876百万円（同2.6％増）となりました。これは、投資有価証券が増加したことが主な要因であります。」
投資有価証券の増加が固定資産残高の増加要因となる状況が継続し、残高は6,554,742千円から7,182,404千円へ増加した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「固定資産の残高は24,043百万円（同8.3％増）となりました。これは、投資有価証券が増加したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券の増加が固定資産残高の増加要因となる状況が継続し、投資有価証券残高は6,543百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「固定資産の残高は23,481百万円（同5.8％増）となりました。これは、投資有価証券が増加したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券の増加が固定資産残高の増加要因となる状況が継続し、投資有価証券は5,347,424千円から6,375,681千円へ増加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これは、建物及び構築物や投資有価証券が増加したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券の増加が固定資産残高の増加要因となる状況が継続し、残高は5,347,424千円から5,924,343千円へ増加した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「固定資産の残高は22,269百万円（同0.3％増）となりました。これは、建物及び構築物や投資有価証券が増加したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券の時価評価等による増加が固定資産残高の増加要因となる状況が継続し、投資有価証券は5,347,424千円から5,511,361千円へ増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「これは、投資有価証券が時価評価により増加したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券の時価評価による増加が固定資産残高の増加要因として継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「これは、投資有価証券が時価評価により増加したことなどが主な要因であります。」
前四半期に続き、投資有価証券の時価評価による増加が固定資産残高の増加要因となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「これは、投資有価証券が時価評価により増加したことなどが主な要因であります。」
前年度に時価評価による減少要因とされた投資有価証券が、当四半期は増加要因へ転じた。 - FY2020時価評価による減少継続有価証券報告書
「当連結会計年度末における総資産は49,621百万円（前連結会計年度末比9.8％減）となりました。これは主に、減損損失の計上により有形固定資産が減少したことや投資その他の資産において投資有価証券が時価評価により減少したことなどによるものであります。」
投資有価証券は時価評価により5,304,669千円から4,264,161千円へ減少し、総資産減少の要因となった。 - FY2020-Q3時価評価による減少継続有価証券報告書
「これは、使用権資産を計上したものの、投資有価証券が時価評価により減少したことなどが主な要因であります。」
使用権資産の計上があった一方、投資有価証券の時価評価による減少が固定資産残高の減少要因として継続した。 - FY2020-Q2時価評価による減少継続有価証券報告書
「これは主に、今期より使用権資産を計上したものの、商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品が減少したことや投資有価証券が時価評価により減少したことなどによるものであります。」
投資有価証券は時価評価による減少が続き、使用権資産の計上があったものの固定資産・総資産の減少要因となった。 - FY2019一部売却による残高減少有価証券報告書
「固定資産の残高は25,240百万円（同6.3％減）となりました。これは、投資その他の資産において、投資有価証券が一部売却により減少したことなどが主な要因であります。」
前四半期まで時価評価による増減が中心だった投資有価証券について、年度は一部売却により残高が減少した。 - FY2019-Q3時価評価による減少有価証券報告書
「固定資産の残高は26,700百万円（同0.9％減）となりました。これは、有形固定資産において、減価償却が進んだほか、投資その他の資産において、投資有価証券が時価評価により減少したことなどが主な要因であります。」
前四半期の時価評価による増加から転じ、投資有価証券の時価評価による減少が固定資産残高の減少要因となった。 - FY2019-Q2時価評価による増加に転換有価証券報告書
「これは、投資その他の資産において、投資有価証券が時価評価により増加したことなどが主な要因であります。」
前四半期に時価評価による減少とされた投資有価証券が、当第２四半期には増加要因へ転じた。 - FY2019-Q1時価評価による減少有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金や受取手形及び売掛金が減少したことや、投資有価証券が時価評価により減少したことなどによるものであります。」
前期まで増加要因として記載されていた投資有価証券が、当第１四半期には時価評価により減少し、総資産・固定資産の減少要因となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これは、有形固定資産において、建設仮勘定が増加したほか、投資その他の資産において、投資有価証券が時価評価により増加したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券の時価評価による増加が、固定資産残高増加の要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これは、有形固定資産において、建設仮勘定が増加したほか、投資その他の資産において、投資有価証券が時価評価により増加したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券の時価評価による増加が、固定資産残高の増加要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は57,541百万円（前連結会計年度末比5.7％増）となりました。これは主に、投資有価証券が時価評価により増加したことなどによるものであります。」
投資有価証券の時価評価による増加が継続し、残高は前連結会計年度末の5,987百万円から9,723百万円へ増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「固定資産の残高は25,534百万円（同7.4％増）となりました。これは、有形固定資産において、建設仮勘定が増加したほか、投資その他の資産において、投資有価証券が時価評価により増加したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券の時価評価による増加が引き続き固定資産残高の増加要因となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これは、有形固定資産において、建設仮勘定が増加したほか、投資その他の資産において、投資有価証券が時価評価により増加したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券は時価評価により、前連結会計年度末の4,563百万円から5,404百万円へ増加した。時価評価による増加が継続している。 - FY2017-Q2時価評価による増加継続有価証券報告書
「これは、有形固定資産において、建設仮勘定が増加したほか、投資その他の資産において、投資有価証券が時価評価により増加したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券は時価評価により、前連結会計年度末の4,563百万円から5,270百万円へ増加した。 - FY2017-Q1時価評価による増加有価証券報告書
「投資その他の資産において、投資有価証券が時価評価により増加したことなどが主な要因であります。」
前四半期の残高減少とは反対に、投資有価証券は時価評価により4,563百万円から5,005百万円へ増加した。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「これは、投資その他の資産において、投資有価証券が時価評価により減少したことなどが主な要因であります。」
投資有価証券の時価評価による減少が固定資産残高の減少要因として開示されている。