貸倒引当金繰入額の計上
FY2019-Q1に初出。17回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。32社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「貸倒引当金の増減額（△は減少） △ 4,774 62,319」
貸倒引当金は前年同期の4,774千円の減少から、当中間連結会計期間は62,319千円の増加へ転じ、貸倒関連負担が拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「貸倒引当金の増減額（△は減少） △ 37,590 △ 2,240」
貸倒引当金は当年度も2,240千円の減少となり、貸倒関連費用による利益圧迫は緩和された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「貸倒引当金の増減額（△は減少） △ 17,545 △ 4,774」
貸倒引当金は前年同期に続き減少となり、貸倒関連費用の圧迫は継続して緩和された。 - FY2024対処有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 46,305 △ 13,830」
貸倒引当金繰入額は前年度の46,305千円から13,830千円の戻入れへ転じ、貸倒関連費用による利益圧迫が緩和された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 50,898 △ 17,545」
貸倒引当金繰入額は前年同期の50,898千円から17,545千円の減少へ転じ、貸倒関連費用による利益圧迫が緩和された。 - FY2024-Q1貸倒引当金残高増加有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 39,674 △ 49,236」
貸倒引当金残高は前連結会計年度末の39,674千円から49,236千円へ増加した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「貸倒引当金の増減額（△は減少） △ 38,422 39,906」
貸倒引当金の増減は前年度の減少38,422千円から、当年度は39,906千円の増加となり、貸倒関連の負担が再び拡大した。 - FY2023-Q3貸倒引当金残高増加有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 22,121 △ 56,454」
貸倒引当金残高は前連結会計年度末の22,121千円から56,454千円へ増加した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「貸倒引当金繰入額 4,280 50,898」
貸倒引当金繰入額は前年同期の4,280千円から50,898千円へ増加し、貸倒関連費用が再び拡大した。 - FY2023-Q1貸倒引当金残高増加有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 22,121 △ 35,995」
貸倒引当金残高は22,121千円から35,995千円へ増加した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「貸倒引当金の増減額（△は減少） △1,314 △38,422」
前年度の貸倒引当金減少から、当年度は38,422千円の減少となったが、損益計算書上の貸倒引当金繰入額は3,835千円となり、貸倒関連費用が再び計上された。 - FY2020対処有価証券報告書
「貸倒引当金の増減額（△は減少） △ 7,958」
貸倒引当金は7,958千円の減少となり、前年度から続いた貸倒関連費用による利益圧迫は当年度には緩和された。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「貸倒引当金の増減額（△は減少） △ 7,514」
貸倒引当金は7,514千円の減少となり、前年度から続いた貸倒関連費用による利益圧迫は当四半期には緩和された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、運送費など一部経費が減少したものの、貸倒損失を計上したことなどにより、6,111百万円（同1.5％増）となり、営業利益は901百万円（同72.5％減）となりました。」
貸倒損失の計上が年度の販管費増加および営業利益減少の要因として継続した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、運送費など一部経費が減少したものの、貸倒損失を計上したことなどにより、4,748百万円（同7.7％増）となり、営業利益は1,216百万円（同50.2％減）となりました。」
貸倒損失の計上が前四半期に続いて販管費増加および営業利益減少の要因となっている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、貸倒損失を計上したことなどにより、3,374百万円（同14.4％増）となり、営業利益は947百万円（同28.8％減）となりました。」
前四半期の貸倒引当金繰入額に続き、当四半期は貸倒損失が発生し、販管費増加と営業利益減少の要因となった。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、貸倒引当金繰入額などを計上したことなどにより、1,980百万円（同34.4％増）となり、営業利益は382百万円（同27.7％減）となりました。」
貸倒引当金繰入額を計上し、販管費増加の要因となった。貸倒引当金は流動資産で77,522千円から639,040千円へ増加し、エレクトロニクス事業の営業利益減少要因としても記載された。