ナノセラムのスマートフォン・筐体向け採用拡大
FY2017に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025ナノセラム用途展開の継続有価証券報告書
「さらに、顧客ニーズに対応した新製品をリリースすることで業績への貢献を目指します。」
ナノセラムに関する従来の用途展開方針と整合する形で、顧客ニーズ対応型の新製品リリースによる業績貢献を目指す方針が示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後の成長ドライバーとして注力している耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラム™」は、モバイル、モビリティへの採用を目指します。」
ナノセラムについて、モバイル・モビリティへの採用を目指す方針が継続した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラム™」は、スマートフォン用途としての採用を目指して活動しておりますが、素材の特性を生かした用途展開を目指し、スマートフォン用途以外への拡販にも注力していきます。」
スマートフォン用途での採用を目指す方針に加え、スマートフォン用途以外への拡販を進める方針が継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラム™」は、スマートフォン向けとして需要の増加が見込まれます。また、スマートフォンのみならず、素材の特性を生かした用途展開を目指し、車載用途等への拡販活動に注力していきます。」
スマートフォン向け需要の獲得に加え、車載用途等へ拡販対象を広げる方針が示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「スマートフォン筐体向け耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラムTM」について、新型コロナウイルス感染症の影響による渡航制限により、サプライチェーンの工程認定に遅延が生じたことなどから、6,228百万円(前年同期比14.1%減)となりました。」
ナノセラムのスマートフォン筐体向け採用・販売拡大に向けた工程認定の遅延が継続し、エレクトロニクス事業の減収要因となった。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「当事業の売上高は、光通信向けフィルター材の販売は増加したものの、FPD露光装置や宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売が減少したほか、スマートフォン筐体向け耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラムTM」については、サプライチェーンの工程認定に遅延が生じたことなどにより、4,142百万円(前年同期比19.6%減)となりました。」
ナノセラムの需要獲得・採用拡大に向けた進捗は、商流確立に時間を要する段階から、工程認定の遅延により販売が前年同期比減少となる状況へ弱まった。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「当事業の売上高は、耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラムTM」が、スマートフォン筐体向けで、サプライチェーン変更への対応中であることなどから、1,744百万円(前年同期比36.3%減)となりました。」
ナノセラムの用途展開に向けた状況について、前年度の需要獲得方針から、スマートフォン筐体向けでサプライチェーン変更への対応中との説明に変化し、販売は前年同期比36.3%減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「最も注力している耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラムTM」は、顧客ニーズに対応した改良を迅速に進めることで、需要の獲得を目指します。」
ナノセラムについて、顧客ニーズに対応した改良を通じて需要獲得を目指す施策が継続している。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラムTM」の商流確立に時間を要していることなどから」
ナノセラムの販売進展から、商流確立に時間を要しているとの説明に変化し、採用・用途拡大に向けた進展の速度が弱まった形で記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラムTM」の販売が進展したことなどから」
ナノセラムについて、販売進展という採用・用途拡大に向けた進捗が継続して記載されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラムTM」の販売が進展したことなどから」
ナノセラムについて、採用拡大を目指す段階から、販売が進展したという具体的な進捗が記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラム™」は、スマートフォンの本体カバーガラス向けの採用を目指すとともに、筐体向けに着色を施した製品の開発を進めてまいります。」
ナノセラムについて、スマートフォン本体カバーガラスへの採用と、着色製品の開発という具体的な用途展開を掲げた。