事業セグメント利益の測定方法変更
FY2019-Q2に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「（会計方針の変更）に記載のとおり、第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理の方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の測定方法を同様に変更しております。なお、当該変更による影響はありません。」
収益認識会計基準等の適用に伴う事業セグメント利益・損失の測定方法変更と、影響がないとの説明が継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「（会計方針の変更）に記載のとおり、第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理の方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の測定方法を同様に変更しております。なお、当該変更による影響はありません。」
収益認識会計基準等の適用に伴う事業セグメント利益・損失の測定方法変更と、影響がないとの説明が継続した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「（会計方針の変更）に記載のとおり、当第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理の方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の測定方法を同様に変更しております。なお、当該変更による影響はありません。」
収益認識会計基準等の適用に伴い、事業セグメントの利益・損失の測定方法も変更された。変更による影響はないとされた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より事業セグメントの利益又は損失の測定方法を変更しております。詳細につきましては、（セグメント情報等）をご覧ください。」
第1四半期連結会計期間からの基幹システム変更に伴うセグメント利益測定方法の変更が継続して開示された。 - FY2021-Q2基幹システム変更に伴う配賦方法変更有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、当社基幹システムの変更に伴い、一部の費用の配賦方法を各セグメントの実態に合った方法に変更しております。前第２四半期連結累計期間のセグメント情報については、変更後の利益又は損失の測定方法に基づき作成したものを記載しております。」
従来のセグメント利益測定方法の変更に加え、基幹システム変更に伴う費用配賦方法の変更が第1四半期から行われ、前年同期のセグメント情報も変更後の方法で表示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、前第２四半期連結会計期間より、事業セグメントの利益又は損失の測定方法を変更しております。」
前第2四半期連結会計期間からの事業セグメント利益・損失の測定方法変更が継続して開示された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、前第２四半期連結会計期間より、事業セグメントの利益又は損失の測定方法を変更しております。」
前第2四半期連結会計期間からの事業セグメント利益・損失の測定方法変更が継続して開示された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、前第２四半期連結会計期間より、事業別の利益又は損失の測定方法を変更しております。以下の前第１四半期連結累計期間との比較分析において、前第１四半期連結累計期間の事業別の利益は変更後の測定方法によっております。」
前第2四半期からの事業別利益・損失の測定方法変更と、変更後の方法による前年同期比較が継続して開示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度より、事業セグメントの利益又は損失の測定方法を変更しております。以下の前年度との比較分析において、前年度のセグメント利益は変更前の測定方法によっております。」
セグメント利益の測定方法変更と、変更前の方法による前年度比較が年度決算でも継続して開示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第２四半期連結会計期間より、事業セグメントの利益又は損失の測定方法を変更しております。以下の前第３四半期連結累計期間との比較分析において、前第３四半期連結累計期間のセグメント利益は変更前の算定方法によっております。」
第２四半期連結会計期間からのセグメント利益測定方法の変更と、変更前の算定方法による前年同期比較が継続して開示されている。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間より、組織変更に伴い、報告セグメント別の経営成績をより適切に反映させるため、一部の費用の配賦方法を各セグメントの実態に合った合理的な配賦基準に基づき配賦する方法に変更しております。当該変更により、従来の方法に比べて、当第２四半期連結累計期間のセグメント利益（営業利益）は、「光事業」で1,213千円増加、「エレクトロニクス事業」で1,213千円減少しております。」
組織変更に伴い、セグメント利益の費用配賦方法を変更した。変更による当第２四半期累計期間のセグメント利益への影響額も開示されている。