原材料の調達困難・価格高騰リスク
FY2017に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-09-11。
オハラがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中24社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料費高騰、レアアース調達リスク対応、中国における増値税還付廃止などが収益を押し下げたものの、適正利益の確保に向けた価格改定を実施したことから収益性が改善しました。」
原材料費高騰に加えて、レアアース調達リスクへの対応や中国の増値税還付廃止が収益を押し下げる要因として実際の業績説明に現れた。 - FY2025レアアース調達リスクへの対応追加有価証券報告書
「また、レアアース原料の調達確保に向け、サプライヤー等とのコミュニケーションの緊密化を図るとともに、調達リスクがあるレアアース原料について、レアアースフリーまたは低含有の新規光学ガラスの研究を進めます。」
従来の原材料の調達困難・価格高騰リスクに加え、レアアース原料を対象としたサプライヤー連携と代替ガラス研究が対応策として明示された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「一部の原材料については、短期的な変動の影響を避けるため、市場価格を見極めつつ、在庫の保有レベルを高く設定しております。」
原材料の調達途絶・価格高騰リスクと、高めの在庫保有による短期変動回避策が継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「売上総利益は、受注減少により生産設備の稼働率が低下したことや一部原料価格の高騰が続いていることなどから、2,033百万円（同19.7％減）となりました。」
一部原料価格の高騰が続いているとの説明が継続し、生産設備稼働率低下とともに売上総利益の減少要因となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、原燃料の高騰や生産調整による設備稼働率の低下などから、営業利益は194百万円（同79.4％減）となりました。」
原燃料高騰が設備稼働率低下とともに光事業の利益を押し下げる要因として継続して記載された。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「損益面では、原燃料の高騰や生産設備の稼働率低下などにより、営業利益は300百万円（同41.6％減）となりました。」
原燃料の高騰が生産設備の稼働率低下とともに光事業の営業利益を押し下げる実績要因として記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「一部の原材料については、市場価格を見極めつつ、短期的な変動の影響を避けるため、在庫の保有レベルを高く設定しております。」
原材料の入手困難・価格高騰リスクと、高めの在庫保有による短期変動回避策が継続した。 - FY2020対処有価証券報告書
「一部の原材料については、市場価格を見極めつつ、短期的な変動の影響を避けるため、在庫の保有レベルを高く設定しております。」
原材料の調達困難・価格変動リスクに対し、一部原材料の在庫保有レベルを高く設定する対応が追加された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、生産性の改善に努めたものの、生産設備の稼働率低下や一部原料の価格上昇などにより、営業利益は422百万円（同34.7％減）となりました。」
一部原料の価格上昇が引き続き実際のコスト要因として記載され、生産設備稼働率低下とともに光事業の利益を押し下げた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、売上総利益は、原料価格の上昇や労務費の増加が見られたものの、生産性の改善に努めたことなどから、6,849百万円（同31.7％増）となりました。」
原料価格の上昇が引き続き発生し、今回は労務費の増加もコスト要因として併記された。一方、生産性改善により売上総利益は増加した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、原料価格の上昇や業務委託費用の増加が見られたものの、生産性の改善に努めたことなどから、4,282百万円（同39.0％増）となりました。」
原料価格の上昇が実際に発生し、利益面へのコスト圧力として記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが使用している原材料の中には、メーカーや産地の限られているものがあり、入手困難により生産に支障が生ずる可能性があります。また、原材料価格は生産状況、為替相場、市況の変動などにより高騰する可能性があり、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
特定メーカー・産地への原材料依存と、原材料価格高騰による生産・業績への影響可能性を新たなリスクとして記載した。