原料調達・生産性改善による採算改善
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面では、原材料費高騰、レアアース調達リスク対応、中国における増値税還付廃止などが収益を押し下げたものの、適正利益の確保に向けた価格改定を実施したことから収益性が改善しました。」
原材料・レアアース・中国税制のコスト圧力がある中、適正利益確保に向けた価格改定を実施し、収益性改善につながったと記載された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、売上原価率は、70.4％となり、前年度比1.9ポイント増加しております。これは原材料費の高騰と製品ミックスの悪化が主な要因であります。」
原材料費の高騰と製品ミックスの悪化により売上原価率が70.4％へ1.9ポイント上昇し、採算改善の状況が後退した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「売上総利益は、在庫調整の解消に伴い、生産設備の稼働率が良化したことなどから、4,397百万円（同5.7％増）となりました。」
在庫調整の解消と生産設備稼働率の良化により、売上総利益が前年同期比5.7％増となり、前年度に悪化した採算状況が緩和された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、売上原価率は、68.5％となり、前年度比0.3ポイント増加しております。これはサプライチェーンの在庫調整の影響を受け生産設備の稼働率が低下したことが主な要因であります。」
在庫調整による設備稼働率低下を背景に、売上原価率は68.5％へ0.3ポイント上昇し、従来の採算改善傾向が年度でも後退した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益は、受注減少により生産設備の稼働率が低下したことや一部原料価格の高騰が続いていることなどから、4,161百万円（同15.2%減）となりました。」
受注減少による設備稼働率低下と一部原料価格高騰が続き、採算改善を押し下げる要因として継続して記載された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益は、受注減少により生産設備の稼働率が低下したことや一部原料価格の高騰が続いていることなどから、2,033百万円（同19.7％減）となりました。」
生産設備稼働率の低下と原料価格高騰により、従来の生産性・採算改善の効果が業績面で弱まり、売上総利益が減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、売上原価率は、68.2％となり、前年度比0.7ポイント増加しております。これは、生産量の減少に伴う生産設備の稼働率悪化が主な要因であります。」
生産量減少に伴う設備稼働率悪化により売上原価率が0.7ポイント上昇し、従来の採算改善傾向が年度には後退した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「売上総利益は、高付加価値品の販売が増加したことや生産設備の稼働率が改善したことなどにより、2,532百万円（同16.0％増）となりました。」
生産設備の稼働率改善を通じた採算改善の説明が継続し、売上総利益は前年同期比16.0％増となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「売上原価率は67.5％となり、前年度比4.9ポイント減少しております。これは、生産量の増加に伴う生産設備の稼働率改善が主な要因であります。」
生産量の増加と設備稼働率改善を通じて売上原価率が4.9ポイント低下したとの説明があり、採算改善方針が継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益は、生産設備の稼働率が改善したことなどにより、6,788百万円（同44.1％増）となりました。」
生産設備の稼働率改善を通じた採算改善の説明が継続し、売上総利益は前年同期比44.1％増となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益は、生産設備の稼働率が改善したことなどにより、4,226百万円（同57.4％増）となりました。」
生産設備の稼働率改善を通じた採算改善の説明が継続し、売上総利益は前年同期比57.4％増となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「売上総利益は、生産設備の稼働率が改善したことなどにより、2,183百万円（同84.2％増）となりました。」
生産設備の稼働率改善を通じた採算改善の説明が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「グループを挙げて原価低減活動を推進したものの、光学ガラスの需要減少に伴う生産設備の稼働率低下から、減少率は売上減少率を10.9ポイント下回りました。」
原価低減活動を継続したが、生産設備稼働率の低下により売上減少に見合う原価低減には至らなかった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「グループを挙げて原価低減活動を推進したものの、生産設備の稼働率が低下したことから、減少率は売上減少率を3.7ポイント下回りました。」
原価低減活動は継続したが、生産設備稼働率の低下により、売上減少に見合う原価低減には至らなかった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当事業の売上高は、新製品やレンズ加工品の販売に努めたものの、光学プレス品の販売が低調に推移したことから、10,974百万円（前年同期比15.6％減）となりました。損益面では、生産性の改善に努めたものの、生産設備の稼働率低下などにより、営業利益は501百万円（同57.4％減）となりました。」
新製品・レンズ加工品の販売および生産性改善を継続したが、生産設備稼働率低下などにより光事業の営業利益は前年同期比57.4％減となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当事業の売上高は、新製品やレンズ加工品の販売に努めたものの、光学プレス品の販売が低調に推移したことから、7,488百万円（前年同期比10.2％減）となりました。損益面では、生産性の改善に努めたものの、生産設備の稼働率低下や一部原料の価格上昇などにより、営業利益は422百万円（同34.7％減）となりました。」
新製品・レンズ加工品の販売や生産性改善を継続したが、光学プレス品の販売低調、生産設備稼働率低下、一部原料価格上昇により光事業の営業利益は前年同期比34.7％減となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、売上総利益は、生産性向上に努めたことなどから、2,362百万円（同17.9％増）となりました。」
生産性向上を採算改善の手段として継続して記載し、売上総利益は前年同期比17.9％増となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、売上総利益は、原料価格の上昇や労務費の増加が見られたものの、生産性の改善に努めたことなどから、6,849百万円（同31.7％増）となりました。」
原料価格や労務費の増加がある中でも、生産性改善を継続し、売上総利益は前年同期比31.7％増となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益は、原料価格の上昇や業務委託費用の増加が見られたものの、生産性の改善に努めたことなどから、4,282百万円（同39.0％増）となりました。」
原料価格や業務委託費用の増加があったものの、生産性改善を継続し、売上総利益は前年同期比39.0％増となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、売上総利益は販売が増加する中、生産性向上に努めたことなどから、2,003百万円（同48.1％増）となりました。」
生産性向上を採算改善の手段として継続して記載し、売上総利益は前年同期比48.1％増となった。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「また更なる利益創出体質へのシフトを加速させるため、調達活動を強化、徹底的な原価低減を進めてまいります。」
従来の原料調達・生産性改善から、調達活動の強化と徹底的な原価低減へと、利益体質改善の約束がより明確かつ積極的に示された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「損益面では、原料調達や生産歩留まりの改善など生産性向上に努めたことなどから、売上総利益は5,199百万円（同36.4％増）となりました。」
従来の原料調達・生産性改善に加えて生産歩留まりの改善が明示され、売上総利益は前年同期比36.4％増となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、生産性の改善に努めたことなどから、売上総利益は3,081百万円（同20.2％増）となりました。」
生産性の改善を継続的な採算改善の手段として記載し、売上総利益の増加と併記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、生産性の改善に努めたことなどから、売上総利益は1,352百万円（同8.5％増）となりました。」
生産性の改善を継続的な採算改善の手段として記載し、売上総利益の増加と併記している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「原料の調達改善に努めたものの、生産設備稼働率の低下を補えず、営業損失は64百万円（前年同期は297百万円の営業利益）となりました。」
原料調達の改善を継続しているが、生産設備稼働率低下を補うには至っていない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「原料調達や生産性の改善に努めたことなどから、売上総利益は2,563百万円（同7.0％増）となりました。」
原料調達と生産性の改善を手段として挙げ、売上総利益の増加と併記している。