オハラ（5218）・方針再掲
SDGs達成への貢献
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
SDGs価値創造モデルによる課題解決支援50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風51社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。33社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、長期ビジョン2035で掲げた価値創造モデルの実践により、「生活・文化の向上」、「フロンティア開拓」、「地球環境の改善」に貢献することを使命とするコーポレート・メッセージの実現が当社グループのサステナビリティであるという考え方のもと、「オハラグループサステナビリティ基本方針」を策定しております。」
SDGs推進会議を中心とする従来の整理から発展した、長期ビジョン2035の価値創造モデルとサステナビリティ基本方針を軸とする考え方が継続した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、長期ビジョン2035で掲げた価値創造モデルの実践により、「生活・文化の向上」、「フロンティア開拓」、「地球環境の改善」に貢献することを使命とするコーポレート・メッセージの実現が当社グループのサステナビリティであるという考え方のもと、「オハラグループサステナビリティ基本方針」を策定しております。」
従来のSDGs達成への貢献とSDGs推進会議を中心とする説明から、長期ビジョン2035の価値創造モデルとサステナビリティ基本方針を軸とする整理へ展開された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「SDGsへの取組みを推進するための議論の場として「SDGs推進会議」を設置しております。」
SDGs推進会議を通じた取り組み推進方針が継続した。 - FY2021前進有価証券報告書
「SDGsへの取組みを推進するための議論の場として「SDGs推進会議」を設置しております。」
SDGs達成への貢献方針に加え、取り組みを推進するための社内会議体の設置が具体化された。 - FY2020初出有価証券報告書
「国際連合で採択されたSDGs（持続可能な開発目標）の達成に貢献すべく取り組んでまいります。」
SDGsの達成への貢献を、経営理念に基づく取り組みとして初めて明示した。