OHARA VISION 2020 & BEYONDによる再成長軌道への回帰
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025後退有価証券報告書
「しかしながら、現在の事業環境は計画策定時に想定した前提条件から大きく乖離しており、収益性の向上には課題が残っていることから、中期経営計画で掲げた経営数値目標の達成が困難となる見込みです。なお、現行中期経営計画における事業戦略は、当社の持続的成長を実現するための重要施策であることから、引き続き着実に推進してまいります。」
フェーズ2の事業戦略は継続する一方、計画策定時の前提から事業環境が大きく乖離し、数値目標の達成が困難となる見込みとされた。 - FY2024前進有価証券報告書
「第116期にスタートした中期経営計画（フェーズ2）では、経営基盤の強化、新規事業の探索、既存事業の深化を基本方針として、資本収益性の向上、ESG経営、新ビジネスの立ち上げに取り組んでいます。」
2024年10月期からPhase2が開始され、従来のPhase1から、経営基盤強化、新規事業探索、既存事業深化を実行する段階へ移行した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「第116期にスタートする中期経営計画（フェーズ2）では、経営基盤の強化、新規事業の探索、既存事業の深化を基本方針として、資本収益性の向上、ESG経営、新ビジネスの立ち上げに取り組みます。」
Phase1の事業構造・財務体質の立て直しから、2024年10月期開始のPhase2における経営基盤強化、新規事業探索、既存事業深化、ESG経営へ計画の段階が移った。 - FY2022再掲有価証券報告書
「第113期にスタートした中期経営計画（Phase1）では、事業構造の立て直しと財務体質の改善を進め、中期経営計画(Phase2) に向けて収益基盤を整える活動を進めていきます。」
Phase1で事業構造・財務体質を立て直し、Phase2に向けて収益基盤を整える計画が年度でも継続した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「第113期にスタートした３ヵ年の中期経営計画は、「市場変化のスピードに負けない機敏性」、「新陳代謝の加速」を方針に、コロナ禍により落ち込んだ業績の回復を最優先事項とし、事業構造の立て直しと財務体質の改善を進めてまいりました。初年度となる第113期（2021年10月期）の業績が概ねコロナ禍前（第111期 2019年10月期）の水準まで回復したこと、及び長期ビジョン2035の策定を踏まえ、一部内容を更新いたしました。」
第113期から第115期の中期経営計画について、初年度の業績回復と長期ビジョン2035の策定を踏まえて内容を更新した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「第113期から第115期までの３ヵ年は、事業構造の立て直しと財務体質の改善を軸とした中期経営計画を策定いたしました。ナノセラム™を中心とした新製品の拡販によるエレクトロニクス事業の育成及び熔解設備の稼働率改善を実現することで、将来の収益基盤の構築を図ってまいります。」
従来のOHARA VISION 2020 & BEYONDから、事業構造の立て直し・財務体質改善を軸とする第113期～第115期の新中期経営計画へ重点が移った。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかしながら、本中期経営計画の２年目となる第111期は、デジタルカメラ市場の縮小や耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラムTM」の商流確立の遅れなどにより、数値目標は未達となり、最終年度である第112期の目標指標も下記のとおりとしています。」
中期経営計画の2年目に数値目標未達が明示され、デジタルカメラ市場縮小とナノセラム商流確立遅延が計画進捗の阻害要因として示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「本中期経営計画は、第101期に掲げた「長期ビジョン2020」の最終期間となることから「OHARA VISION 2020 & BEYOND」と題し、2020年のみならず2020年以降の“飛躍”へ向けて、更なる財務体質の改善と、次世代の成長戦略を推進する「再成長軌道への回帰」を目指します。」
第112期を最終年度とする3カ年計画を新たに策定し、2020年以降も見据えた再成長軌道への回帰を目標とした。