自然災害・事故・感染症による事業継続リスク
FY2017に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「また、耐震対策や定期点検、防災訓練、感染症拡大防止のためのガイドラインの整備、在庫の確保、複数の購買先確保等を行い、事業活動への影響の低減を図っております。」
自然災害・パンデミック等への対応として、耐震、点検、防災訓練、感染症ガイドライン、在庫確保、複数購買先確保が継続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、耐震対策や定期点検、防災訓練、感染症拡大防止のためのガイドラインの整備、在庫の確保、複数の購買先確保等を行い、事業活動への影響の低減を図ることとしております。」
従来のBCP、耐震対策、点検、防災訓練に加え、感染症ガイドライン、在庫確保、複数購買先確保が具体的な対応策として追加された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかし、想定を超える自然災害や事故等が発生した場合、当社グループの機能停止、設備の損壊、電力・水・ガス等の供給停止、公共交通機関や通信手段の停止、サプライチェーンへの被害等により、当社グループの事業活動の継続に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故・感染症等による設備、供給網、事業継続への影響リスクが継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は当社事業へ影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症が事業へ影響を与える可能性の記載が継続し、事業等のリスクについて重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は当社事業へ影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症が事業へ影響を与える可能性が引き続き記載され、事業等のリスクに重要な変更はないとされた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかし、想定を超える自然災害や事故等が発生した場合、当社グループの機能停止、設備の損壊、電力・水・ガス等の供給停止、公共交通機関や通信手段の停止、サプライチェーンへの被害等により、当社グループの事業活動の継続に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故・感染症等による設備、供給網、出荷への影響リスクが年度のリスク記載でも継続した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症が世界的に流行したことにより、アジア、米国、欧州の各地域の景気は急速に悪化し、厳しい状況となりました。なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は当社事業へ影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の事業影響可能性が引き続き記載され、景気悪化、需要減少、渡航制限、生産設備稼働低下などの実際の影響も継続して示された。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、期後半から新型コロナウイルス感染症が世界的に流行したことにより、アジア、米国、欧州の各地域の景気は、急速に悪化し、極めて厳しい状況となりました。なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は当社事業へ影響を与える可能性があります。」
従来は感染症による事業影響が可能性として記載されていたが、当四半期は世界的流行、外出規制、生産設備稼働低下、需要減少として事業への影響が実際に表れた。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は当社事業へ影響を与える可能性があります。」
従来の感染症を含む一般的な事業継続リスクに加え、新型コロナウイルス感染症の拡大による事業影響の可能性が具体的に記載された。実際の影響発生までは記載されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかし、想定を超える自然災害や事故等が発生した場合、当社グループの機能停止、設備の損壊、電力・水・ガス等の供給停止、公共交通機関や通信手段の停止、サプライチェーンへの被害等により、顧客への製品出荷停止等が発生し、当社グループの事業活動の継続に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故・感染症等による設備、供給網、出荷への影響リスクが年度のリスク記載でも継続した。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかし、想定を超える自然災害や事故等が発生した場合、当社グループの機能停止、設備の損壊、電力・水・ガス等の供給停止、公共交通機関や通信手段の停止、サプライチェーンへの被害等により、顧客への製品出荷停止等が発生し、当社グループの事業活動の継続に影響を及ぼす可能性があります。」
地震・水害・噴火・事故・感染症等が設備、供給網、出荷に及ぼす事業継続リスクを体系的に記載した。