オハラ（5218）・リスク再掲
光事業への依存とカメラ市場縮小の影響
FY2017に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
デジタルカメラ・交換レンズ市場の構造的縮小と熊本地震影響10社が書いているテーマ・逆風13社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「光事業の売上はデジタルカメラ市場への依存度が高く、従前から続く市場の縮小がリスクとなっております。」
光事業のデジタルカメラ市場依存と市場縮小による売上・利益率低下リスクが継続して記載された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「光事業の売上はデジタルカメラ市場への依存度が高く、従前から続く市場の縮小がリスクとなっております。」
光事業のデジタルカメラ市場依存と市場縮小による売上・利益率低下リスクが継続した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「光事業の売上はデジタルカメラ市場への依存度が高く、従前から続く市場の縮小がリスクとなっております。今後、デジタルカメラ市場の縮小が一層進んだり、国内外における競合他社との競争激化などにより、売上及び利益率が下落する可能性があります。」
従来の光事業売上比率の数値提示から、デジタルカメラ市場への依存と市場縮小を中心とするリスク記述へ整理された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは光事業への依存度が高く、売上高に占める割合は約61％となっております。カメラ市場の縮小や、原料費の高騰、また国内外における競合他社との競争激化などにより、売上及び利益率が下落する可能性があります。」
光事業の売上高比率は約61％と依然高く、カメラ市場縮小等による売上・利益率低下リスクが継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは光事業への依存度が高く、売上高に占める割合は約62％となっております。カメラ市場の縮小や、原料費の高騰、また国内外における競合他社との競争激化などにより、売上及び利益率が下落する可能性があります。」
光事業が売上高の約62％を占める構造を新たな事業依存リスクとして明示し、カメラ市場縮小等による売上・利益率低下の可能性を示した。