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オハラ(5218)・事実再掲

宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの需要増加

FY2017-Q3に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2020。

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動きの推移
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020再掲有価証券報告書

    「当事業の売上高は、光通信向けフィルター材の販売は増加したものの、FPD露光装置や宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売が減少したほか、」

    宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売減少が年度でも続いた。
  2. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当事業の売上高は、光通信向けフィルター材の販売は増加したものの、FPD露光装置や宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売が減少したほか、スマートフォン筐体向け耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラムTM」について、新型コロナウイルス感染症の影響による渡航制限により、サプライチェーンの工程認定に遅延が生じたことなどから、6,228百万円(前年同期比14.1%減)となりました。」

    宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売減少が前四半期から継続した。
  3. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「当事業の売上高は、光通信向けフィルター材の販売は増加したものの、FPD露光装置や宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売が減少したほか、スマートフォン筐体向け耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラムTM」については、サプライチェーンの工程認定に遅延が生じたことなどにより、4,142百万円(前年同期比19.6%減)となりました。」

    前年度に宇宙関連産業の需要拡大が見込まれていた一方、当四半期は宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売が減少した。
  4. FY2019再掲有価証券報告書

    「また、第5世代移動通信システム(5G)の環境整備に向けた設備投資や、宇宙関連産業の需要拡大が見込まれます。」

    宇宙関連産業を含む需要拡大を見込む説明が継続している。
  5. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「当事業の売上高は、半導体露光装置向け高均質ガラスの販売が増加したほか、宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売が増加したことなどから、5,154百万円(前年同期比8.8%増)となりました。」

    前期まで販売減少とされていた宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスが、当四半期には販売増加要因へ転じた。
  6. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当事業の売上高は、FPD露光装置や宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売が減少したものの、半導体露光装置向け高均質ガラスの販売が増加したほか、耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラムTM」の販売が進展したことなどから、7,462百万円(前年同期比10.9%増)となりました。」

    FPD露光装置・宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売減少が続いている。
  7. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当事業の売上高は、FPD露光装置や宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売が減少したものの、半導体露光装置向け高均質ガラスの販売が増加したほか、耐衝撃・高硬度クリアガラスセラミックス「ナノセラムTM」の販売が進展したことなどから、4,735百万円(前年同期比13.0%増)となりました。」

    FPD露光装置・宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売減少は前四半期から継続している。
  8. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「当事業の売上高は、FPD露光装置や宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売が減少した一方、半導体露光装置向け高均質ガラスや石英ガラスの販売が増加したことから、2,152百万円(前年同期比9.3%増)となりました。」

    前期まで販売増加要因として記載されていたFPD露光装置・宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスは、当四半期には販売減少と記載された。
  9. FY2017再掲有価証券報告書

    「エレクトロニクス事業において、FPD露光装置や宇宙・天文向けに極低膨張ガラスセラミックスの販売が増加したほか、」

    宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの販売増加が、年度の売上高分析でも継続して記載された。
  10. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「FPD露光装置や宇宙・天文向けに極低膨張ガラスセラミックスの需要が増加したことなどから」

    宇宙・天文向け極低膨張ガラスセラミックスの需要増加が、エレクトロニクス事業の売上高増加要因として初めて記載されている。
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「持分法適用会社への投資損失」は、この変遷が動いた10回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1持分法適用会社への投資損失2回

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