たな卸資産の増加と営業キャッシュ・フローへの支出
FY2018-Q2に初出。25回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。139社中38社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに31社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「これは、税金等調整前中間純利益930百万円（同28.0％減）や減価償却費747百万円（同11.4％増）や棚卸資産の減少673百万円（前年同期は1,588百万円の増加）があったことなどが主な要因であります。」
棚卸資産は前年同期の1,588百万円の増加から673百万円の減少へ転じ、営業キャッシュ・フローの改善要因となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増加1,468百万円(同922.8％増)があったことが主な要因であります。」
棚卸資産の増加が営業キャッシュ・フローの1,468百万円の支出要因となり、前年度の143百万円の支出から大幅に拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「これは、税金等調整前中間利益1,291百万円（同14.5％増）や減価償却費670百万円（同5.6％減）があったものの、棚卸資産の増加1,588百万円（前年同期は113百万円の減少）があったことなどが主な要因であります。」
棚卸資産は前年同期の113百万円の減少から、当中間連結会計期間は1,588百万円の増加による営業キャッシュ・フロー支出要因へ転じた。 - FY2024対処有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） △ 1,207,316 △ 143,544」
棚卸資産は営業キャッシュ・フロー上の支出要因であり続けたが、支出額は前年度の1,207百万円から143百万円へ大幅に縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） △ 1,213,834 113,592」
棚卸資産は前年同期の1,213,834千円の営業キャッシュ・フロー支出から、当第2四半期累計期間は113,592千円の収入要因へ転じた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「商品及び製品 3,282,428 3,208,481 仕掛品 6,845,687 7,177,874 原材料及び貯蔵品 3,743,883 3,596,951」
仕掛品が増加する一方、商品及び製品と原材料及び貯蔵品が減少し、棚卸資産全体では小幅な増加となった。 - FY2023棚卸資産増加継続・営業キャッシュ・フロー支出縮小有価証券報告書
「これは、税金等調整前当期純利益2,676百万円(同24.1％減)があったものの、法人税等の支払額1,367百万円（同69.8％増）があったことが主な要因であります。」
棚卸資産は増加し、営業キャッシュ・フローでは1,207百万円の支出要因となった。ただし、前年度の2,122百万円から支出額は縮小した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は61,015百万円（前連結会計年度末比0.6％増）となりました。これは、現金及び預金が減少したものの棚卸資産が増加したことなどが主な要因であります。」
現金及び預金が減少する一方、棚卸資産の増加が総資産増加の要因となる状況が継続した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「これは、税金等調整前四半期純利益1,704百万円があったものの、棚卸資産の増加1,213百万円や法人税等の支払額726百万円があったことなどが主な要因であります。」
棚卸資産の増加が営業キャッシュ・フローの支出要因となる状況が継続し、当四半期累計期間は1,213百万円の支出要因となった。 - FY2023-Q1棚卸資産増加継続有価証券報告書
「商品及び製品 2,965,614 3,347,850 仕掛品 5,920,000 6,185,970 原材料及び貯蔵品 3,731,274 3,689,534」
商品及び製品と仕掛品が増加し、棚卸資産合計は前連結会計年度末から増加した。原材料及び貯蔵品は小幅に減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増加による支出2,122百万円（前年度は713百万円の減少）があったことなどが主な要因であります。」
前年度は棚卸資産の減少が713百万円の資金収入要因だったのに対し、当年度は2,122百万円の増加による営業キャッシュ・フロー支出となった。 - FY2022-Q3棚卸資産増加継続有価証券報告書
「商品及び製品 2,408,429 2,858,199 仕掛品 4,941,175 5,726,244 原材料及び貯蔵品 2,461,886 3,135,027」
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品がいずれも前年度末から増加し、棚卸資産の増加傾向が続いた。 - FY2022-Q2棚卸資産増加による営業キャッシュ・フロー支出有価証券報告書
「これは、棚卸資産の増加608百万円があったものの、税金等調整前四半期純利益1,602百万円があったことなどが主な要因であります。」
前年度から続いた棚卸資産の圧縮傾向から、当第２四半期累計期間は棚卸資産が608百万円の営業キャッシュ・フロー支出要因となった。 - FY2022-Q1棚卸資産が増加に転換有価証券報告書
「流動資産の残高は31,697百万円（同0.9％増）となりました。これは、商品及び製品が増加したことなどが主な要因であります。」
前年度まで続いた棚卸資産の圧縮傾向から、商品及び製品は2,408,429千円から2,638,510千円へ増加し、仕掛品・原材料及び貯蔵品も増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「商品及び製品 3,132,047 2,695,934 仕掛品 4,687,260 4,689,755 原材料及び貯蔵品 2,341,518 2,226,840」
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の合計は前連結会計年度末から減少し、棚卸資産の圧縮傾向が継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「これは、売上債権の増加による支出1,265百万円があったものの、税金等調整前四半期純利益631百万円や、たな卸資産の減少による収入665百万円があったことなどが主な要因であります。」
たな卸資産の減少が営業キャッシュ・フローの収入要因となる状況が続き、当四半期は665百万円の収入となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「商品及び製品 3,132,047 3,032,980 仕掛品 4,687,260 4,643,974 原材料及び貯蔵品 2,341,518 2,301,043」
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の合計は、前年度末の10,160,825千円から9,978, -? 千円ではなく9,978, -? 千円。各残高の合計は9,978, -? 千円ではなく9,978, -? 千円。 - FY2020対処有価証券報告書
「たな卸資産の減少1,391百万円（前年度は666百万円の増加）があったことなどが主な要因であります。」
前年度に営業キャッシュ・フローの支出要因だったたな卸資産が減少し、当年度は1,391百万円の資金回収要因となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「流動資産の残高は28,658百万円（同3.8％減）となりました。これは、現金及び預金が増加したものの、受取手形及び売掛金や商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品が減少したことなどによるものであります。」
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の減少が継続し、流動資産の減少要因となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「これは、税金等調整前四半期純損失897百万円や仕入債務の減少による支出211百万円があったものの、たな卸資産の減少による収入1,123百万円があったことなどによるものであります。」
前年度に営業キャッシュ・フロー支出要因だったたな卸資産が減少し、当四半期は1,123百万円の収入要因となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「流動資産の残高は29,795百万円（同4.7％減）となりました。これは、たな卸資産のうち、商品及び製品が増加したものの、受取手形及び売掛金が減少したことなどによるものであります。」
商品及び製品は増加した一方、売上債権の減少により流動資産全体は減少した。 - FY2019-Q3たな卸資産残高の増加継続有価証券報告書
「商品及び製品 2,426,157 3,502,433 仕掛品 5,680,967 5,738,645 原材料及び貯蔵品 2,984,297 2,748,210」
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の合計は、前連結会計年度末の11,091,421千円から11,989,288千円へ増加している。なお、当四半期連結累計期間のキャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「これは、税金等調整前四半期純利益848百万円があったものの、たな卸資産の増加による支出896百万円や仕入債務の減少による支出699百万円があったことなどによるものであります。」
たな卸資産の増加が896百万円の営業キャッシュ・フロー支出として表れ、前年同期の500百万円を上回った。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これは主に、投資有価証券が時価評価により増加したことや、たな卸資産が増加したことなどによるものであります。」
総資産の増加要因として、投資有価証券の時価評価増加とたな卸資産の増加が引き続き記載されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「これは主に、投資有価証券が時価評価により増加したことや、たな卸資産が増加したことなどによるものであります。」
総資産の増加要因としてたな卸資産の増加が記載され、営業活動ではたな卸資産の増加による500百万円の支出が発生している。