オハラ（5218）・事実対処
持分法適用会社に対する持分相当額のマイナス化
FY2023-Q3に初出。9回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
9記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
持分法適用会社による包括利益の減少3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 10,171 266,162」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期の10,171千円から266,162千円へ増加し、その他の包括利益へのプラス寄与が拡大した。 - 2026-03-13対処決算
「持分法適用会社に対する持分相当額 133,999 175,648」
その他の包括利益に含まれる持分法適用会社に対する持分相当額は増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 776 44,851」
持分法適用会社に対する持分相当額は、前年度のマイナス776千円から44,851千円のプラスへ転じた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 40,731 10,171」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期の40,731千円から10,171千円へ減少し、その他の包括利益へのプラス寄与が縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 9,146 △ 776」
その他の包括利益に含まれる持分法適用会社に対する持分相当額は、前年度の9,146千円からマイナス776千円へ転じた。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 100,572 40,731」
持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期のマイナス100,572千円から40,731千円へ転じ、その他の包括利益へのマイナス影響が解消した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 143,210 △ 55,309」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期のマイナス143,210千円からマイナス55,309千円となり、マイナス幅が縮小した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 319,779 9,146」
その他の包括利益に含まれる持分法適用会社に対する持分相当額は、319,779千円から9,146千円へ減少した。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 321,761 △ 44,918」
その他の包括利益に含まれる持分法適用会社に対する持分相当額が、前年同期の321,761千円からマイナス44,918千円へ変化した。