オハラ（5218）・方針再掲
貯蔵品の評価方法を移動平均法から総平均法へ変更
FY2021-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
棚卸資産評価方法の総平均法から移動平均法への変更46社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている46社のうち14社を表示しています。上の文は46社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社及び国内連結子会社は主として総平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）を採用しております。」
貯蔵品の評価方法変更後の総平均法による原価法の適用が継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「四半期連結財務諸表提出会社における、貯蔵品の評価方法は、従来、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より総平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）に変更しております。」
第1四半期連結会計期間から、基幹システム変更を契機とした貯蔵品の評価方法変更が継続して開示された。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「四半期連結財務諸表提出会社における、貯蔵品の評価方法は、従来、移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より総平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）に変更しております。この変更は、基幹システムの変更を契機として、これに適するたな卸資産の評価方法を採用したことによるものであります。なお、この会計方針の変更による影響額は軽微であるため、遡及適用は行っておりません。」
基幹システムの変更を契機に、貯蔵品の評価方法を移動平均法から総平均法へ変更した。影響額は軽微で、遡及適用は行っていない。