株価のうごき
¥1,094最新+19.1%
グラフを横になぞると、2点間の変化がわかります。15分遅延 ・ 月次終値ベースの推移
この会社をひとことで
マツダ株式会社は自動車および自動車部品の製造・販売を主たる事業とする。
変遷
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ニュース
主な数字20項目のうち8項目を表示
PER
23.32何年分の利益で買えるか。市場平均は15前後とされます。PBR
0.36純資産の何倍か。1倍前後が目安とされます。ROE
1.5%稼ぐ力。10%を超えると良好とされます。配当利回り
0.0%株価に対して1年でもらえる配当の割合です。時価総額
6909億円株価×株式数。会社全体の値段です。自己資本比率
43.3%資産のうち返さなくてよいお金の割合です。営業利益率
2.6%売上のうち本業で残る割合です。売上成長率(3年)
5.6%直近3年の売上の年平均の伸びです。これから確認したいこと
新型電動車 MAZDA EZ-60(販売開始)・EZ-6(欧州で発売開始)の販売進捗(受注・販売台数・採算の確認)
2026年内〜2027年影響 中可能性 中
山口のバッテリーEV生産体制(年間10GWh)の立上げ進捗および、岩国工場(円筒Li電池のモジュール化・パック化対応)の新設計画の進行確認
2026年〜2030年にかけて段階的影響 大可能性 中
2030年方針第2フェーズの原価低減1,000億円・固定費削減1,000億円(合計2,000億円)に向けた、コスト改善の定量達成度(開示の更新)
2026年〜2028年(中期計画の進捗開示に連動)影響 大可能性 中
設備投資計画(2025/4/1〜2026/3/31:1,300億円、今期設備投資1,200億円)に対する成果(稼働率・投資効率)
2026年度末〜2027年度初影響 中可能性 中
次に注目すること
だれが持っているか上位株主の合計 40.7%
掲載の株主 40.7%その他 59.3%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)17.67%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)5.73%
トヨタ自動車株式会社5.06%
野村信託銀行株式会社(投信口)3.27%
THE BANK OF NEW YORK, TREATY JASDEC ACCOUNT2.15%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5053251.71%
JP MORGAN CHASE BANK 3857811.38%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050011.33%
ほか掲載の2社2.43%
| 保有者 | 保有比率(%) |
|---|---|
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 17.67 |
| 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 5.73 |
| トヨタ自動車株式会社 | 5.06 |
| 野村信託銀行株式会社(投信口) | 3.27 |
| THE BANK OF NEW YORK, TREATY JASDEC ACCOUNT | 2.15 |
| STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505325 | 1.71 |
| JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.38 |
| STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.33 |
| ほか掲載の2社 | 2.43 |
この企業の資料
適時開示
- 2026-10-21「マツダ統合報告書2026」を発行
- 2026-08-06譲渡制限付株式報酬及び業績連動型譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分の払込完了に関するお知らせ
- 2026-08-042027年3月期 第1四半期決算 プレゼンテーション資料
- 2026-08-042027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
- 2026-07-22譲渡制限付株式報酬及び業績連動型譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関するお知らせ
- 2026-06-29新規劣後特約付ローンによる資金調達及び既存劣後特約付ローンの期限前弁済に関するお知らせ
- 2026-05-26第160回定時株主総会招集ご通知(交付書面省略事項を含む)
- 2026-05-12通期連結業績予想と実績値との差異及び個別業績の前期実績値との差異に関するお知らせ
変遷
- 2026-10-21ブランド価値の向上とビジネスの質的成長
- 2026-10-21カスタマーケアとブランド体験の向上
- 2026-10-21信頼され選ばれ続けるブランドとステークホルダー関係
- 2026-10-212030~2040年のマツダブランドのありたい姿と独自性
- 2026-10-21サステナビリティ・マテリアリティとTCFD対応
- 2026-08-06役員向け新株予約権による株式報酬制度
- 2026-08-04モノ造り革新による開発・生産効率の向上
- 2026-08-04新型車・商品改良モデル・クロスオーバー車の投入
ほか67件
- 2026-08-04メキシコ・タイを含む海外生産体制の強化
- 2026-08-04財務基盤強化と安定的な株主還元
- 2026-08-04業績・財務状況を踏まえた安定配当
- 2026-08-04SKYACTIV搭載車によるグローバル販売成長
- 2026-08-04新世代商品群に対するグローバル評価
- 2026-08-04環境・安全規制を見据えた次世代技術開発
- 2026-08-04原材料・部品の調達および価格・品質リスク
- 2026-08-04国際的な事業活動に伴うカントリーリスク
- 2026-08-04ブランド価値を低下させる支出の抑制
- 2026-08-04販売減少・為替影響による営業利益の大幅減少
- 2026-08-04在庫適正化とキャッシュ創出力の見直し
- 2026-08-04長安マツダへの中国一汽参加による中国合弁体制の再編
- 2026-08-042027年3月期通期業績見通し
- 2026-06-29資金調達環境・金利変動・財務制限条項リスク
- 2026-06-23グローバル販売・ネットワーク強化と正価販売
- 2026-06-23グローバル生産展開とモノ造り革新の全拠点展開
- 2026-06-23社外取締役による監督機能の強化
- 2026-06-23執行と経営の分離・権限委譲による意思決定の迅速化
- 2026-06-23役員体制・報酬諮問委員会による透明性向上
- 2026-06-23主要市場の景気減速・需要変動リスク
- 2026-06-23為替レート変動リスク
- 2026-06-23環境・安全・労働規制の強化リスク
- 2026-06-23知的財産権の侵害・保護不全リスク
- 2026-06-23製品欠陥・リコールリスク
- 2026-06-23自然災害・事故による生産供給停止リスク
- 2026-06-23情報システム・サイバー攻撃リスク
- 2026-06-23繰延税金資産・減損・退職給付の評価リスク
- 2026-06-23中期経営方針(2020年3月期~2025年3月期)の経営指標
- 2026-06-23遅れている領域への投資(地産地消・CASE・従業員)
- 2026-06-23在外子会社における収益認識・リース会計基準の適用
- 2026-06-23経済危機に対する危機耐性の高いビジネス構造
- 2026-06-232050年カーボンニュートラルの実現
- 2026-06-23ロシア事業からの撤退
- 2026-06-232030年に向けた3フェーズ経営方針
- 2026-06-232030年までの間接社員全員のAI・IT能力向上
- 2026-06-232030年の生産性倍増
- 2026-06-23女性管理職・男性育児休職取得者数の数値目標
- 2026-06-232030年までの国内取水量38%削減
- 2026-06-23ライトアセット戦略による低投資・高資産効率の実現
- 2026-06-23特定地域向け製品の生産終了前倒しによる損失
- 2026-05-12市場競争力・商品投入のリスク
- 2026-05-12電動駆動ユニットの開発・生産に向けた協業・合弁
- 2025-06-24SKYACTIV技術を梃子にした構造改革
- 2025-06-24全社的なリスクマネジメントとコンプライアンス体制
- 2025-06-24法令違反とレピュテーションリスク
- 2025-06-24トヨタ自動車との業務資本提携と共同プロジェクト
- 2025-06-24人権尊重方針と人権デュー・ディリジェンス
- 2025-06-24サステナブル・ファイナンス・フレームワーク
- 2025-06-24グローバル・ミニマム課税制度の適用
- 2023-08-10新型コロナウイルス感染症による需要・事業活動リスク
- 2023-06-28グループ通算制度への移行に伴う税効果会計
- 2023-06-28半導体供給不足下の販売・在庫モニタリングと優先供給
- 2023-06-282040年を目途とする自社新車起因の死亡事故ゼロ
- 2023-06-28人材の確保・育成と離職リスク
- 2022-08-12時価算定会計基準の適用
- 2022-06-27監査等委員会設置会社への移行
- 2021-08-06感染症下の生産調整と国内工場の操業再開
- 2020-06-25走る歓びと環境・安全性能の両立
- 2020-06-25サステイナブルZoom-Zoom宣言
- 2020-06-25構造改革ステージ2の計画未達リスク
- 2019-06-27構造改革ステージ2による収益・財務目標
- 2019-06-27透明・公正で迅速・果断な意思決定
- 2019-06-27政策保有株式の合理性検証と縮減
- 2017-06-29市場特性に適合したグローバル研究開発
- 2017-06-29フォードとの戦略的提携の継続
- 2017-06-29グローバル・ホットラインと通報者保護
- 2017-06-29他社との提携・合弁の変更・解消リスク