中期経営方針（2020年3月期～2025年3月期）の経営指標
FY2019に初出。10回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。35社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
- FY2026中期経営計画最終年度の収益性目標未達有価証券報告書
「営業利益は516億円（前期比1,345億円減、72.3％減）、連結売上高営業利益率は1.0％（前期比2.7ポイント減）となりました。」
中期経営計画の最終年度において、売上高は4兆9,182億円、ネットキャッシュは4,430億円となった一方、ROSは1.0％、ROEは1.9％で、従来掲げたROS5％以上・ROE10％以上を下回った。 - FY2025売上高・ネットキャッシュは進捗、収益性指標は目標未達有価証券報告書
「第１フェーズの３年間で、出荷台数は25％増加し、売上単価の増加と併せて売上高は過去最高を更新しております。ラージ商品４車種や販売が好調な北米市場の牽引により、第１フェーズの３年間におけるネットキャッシュは4,000億円余りとなるなど、財務体質の強化も進捗しております。」
中期経営計画の売上高目標約4.5兆円に対し、当期売上高は5兆189億円、ネットキャッシュは4,003億円となった。一方、ROSは3.7％で目標5％以上、ROEは6.5％で目標10％以上を下回っている。 - FY2023前進有価証券報告書
「中期経営計画の最終年度となる2026年３月期の財務指標は以下のとおりです。売上・約4.5兆円 収益性・売上高営業利益率（ROS）５％以上・自己資本利益率（ROE）10％以上 将来投資・設備投資＋開発投資：売上高比７-８％以下 財務基盤・ネットキャッシュ維持 株主還元・安定的に配当性向30％以上 損益分岐点台数・約100万台(出荷台数)」
2022年11月の中期経営計画アップデートについて、2026年3月期の売上、ROS、ROE、投資比率、ネットキャッシュ、配当性向に加え、損益分岐点台数約100万台を具体的に示した。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループは、2022年11月22日に中期経営計画アップデートおよび2030経営方針を公表いたしました。」
従来の中期経営計画について、2022年11月22日にアップデートを公表し、2030経営方針も新たに公表したことを記載している。ただし、本 filing では更新後の具体的な目標値や施策内容は示していない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当期までを足場固め期間と位置付け、2023年３月期からの本格成長に向けた準備を計画通り完了させております。」
2020年3月期から2026年3月期の中期経営計画について、当期までの足場固めを完了し、2023年3月期からの本格成長に向けた段階へ移ると説明した。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループは、本年11月９日に中期経営計画の見直しを公表いたしました。」
従来の中期経営計画について、2020年11月9日に見直しを公表したことを記載した。本 filing では見直しの具体的内容は示していない。 - FY2020後退有価証券報告書
「コロナ禍の影響で世界の自動車需要回復の見通しは不透明であり、また厳しい状況も想定されます。この事業環境に対して、中期経営方針は維持しながらも、あらゆる領域での効率化を最大限に図った上で、中期経営計画の施策や目標は、その規模やタイミングの見直しを行っていきます。」
中期経営方針自体は維持する一方、需要回復の不透明さを受け、計画の施策・目標の規模や実施時期を見直す方針を示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画 2025年３月期指標 売上 約4.5兆円 収益性 安定的利益創出 売上高営業利益率(ROS) ５％以上／ROE 10％以上 将来投資 設備投資＋開発投資：売上高比７-８％（平均） 財務基盤 ネットキャッシュ維持 株主還元 安定的に配当性向30%以上 販売台数 約180万台」
2025年3月期に向けた売上、ROS、ROE、投資比率、ネットキャッシュ、配当性向、販売台数の指標を前四半期までと同じ内容で再掲している。計画の前半3年間を足場固め、後半3年間を投資回収とする枠組みも維持している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「中期経営計画６年間の前半の３年間は「足場固め」の時期として、CASE等への対応を含む新世代商品群への投資を行いながら、現行世代商品群の進化とともに、Small商品群を収益基盤となるように育成していきます。そして、後半の３年間は、Large商品群の導入により、先行してきた投資を回収する期間として、2025年３月期に売上高営業利益率５％以上を目指す計画です。」
従来公表していた中期経営方針を、前半3年間の足場固めと後半3年間の投資回収に分けた中期経営計画として具体化した。Small商品群の収益基盤化、Large商品群の導入、2025年3月期ROS5％以上という段階的な計画を示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「中期経営方針（2020年３月期～2025年３月期） 重点的に経営資源の配分を行い、取り組むべき３つの領域 ・独自の商品、顧客体験への投資 ・ブランド価値を低下させる支出の抑制 ・遅れている領域への投資 2025年３月期指標 売上 約4.5兆円 収益性 安定的利益創出 ROS：５％以上／ROE：10％以上 将来投資 設備投資＋開発投資：売上高比７-８％（平均） 財務基盤 ネットキャッシュ維持 株主還元 安定的に配当性向30%以上 販売台数 約180万台」
2025年3月期に向け、売上約4.5兆円、ROS5％以上、ROE10％以上、投資売上高比7～8％、ネットキャッシュ維持、配当性向30％以上、販売台数約180万台を掲げた。