ブランド価値を低下させる支出の抑制
FY2019に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-04悪化決算説明資料
「販売奨励金 -209」
前年同期比の営業利益変動要因として、販売奨励金が209億円の減益要因となった。 - FY2025販売奨励金の増加による減益要因化有価証券報告書
「営業利益の主な増減要因は、次のとおりです。台数・構成 +628 販売奨励金 △1,249 為替 +439 原材料・物流費等 △462 コスト改善 +250 固定費他 △250 計 △644」
販売奨励金が1,249億円の減益要因として計上され、ブランド価値を低下させる支出の抑制という施策に対して、当期の営業利益には販売奨励金増加が負担として現れた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「設計変更等による半導体不足への対応、単価改善、販売費用の抑制、原価低減や固定費の効率化といった活動を全社で推進し、収益基盤の改善を着実に進めております。」
単価改善、販売費用抑制、原価低減、固定費効率化を継続している。新たな数値目標は示していない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、販売費用の抑制などによる台当たり収益の改善に加え、為替変動や固定費等の効率化により、552億円（前年同期比155億円増、39.0％増）となりました。」
販売費用の抑制と台当たり収益の改善を継続し、上期営業利益は前年同期比39.0％増となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「これは、各市場での単価改善やインセンティブ抑制などの収益改善の取り組み効果以上に、出荷台数減少の影響が大きかったことによります。」
各市場での単価改善やインセンティブ抑制を継続したが、出荷台数減少の影響がその効果を上回ったと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「販売費用の抑制や単価改善など販売の質的改善、原価低減や固定費の効率化を推進し、中期経営計画で掲げる損益分岐点台数引き下げを前倒しで達成するなど、収益基盤の改善を着実に実行してまいりました。」
販売費用抑制、単価改善、原価低減、固定費効率化を通じ、損益分岐点台数の引き下げを中期経営計画の予定より前倒しで達成した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、出荷台数の増加や車種構成の改善に加え、販売費用の抑制やコスト改善活動の効果等により、261億円（前年同期は453億円の損失）となりました。」
ブランド価値を低下させる支出の抑制に関連して、販売費用の抑制を継続的な施策として記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「営業損失は、固定費抑制等の取り組みに対し、出荷台数の減少等により、453億円（前年同期は70億円の利益）となりました。」
固定費抑制等の取り組みを継続しているが、出荷台数の減少等により営業損失453億円となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「品質問題の未然防止に努め、早期発見と早期解決により品質対応費用を削減」
ブランド価値を低下させる支出の抑制について、販売促進費の抑制に加え、品質問題の未然防止・早期解決による品質対応費用削減を施策として具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年５月に公表した中期経営方針では、この変革期を乗り越え、次の100年に向けた最初のステージとして、今後６年間に取り組むべき３つの領域「独自の商品・顧客体験への投資」「ブランド価値を低下させる支出の抑制」「遅れている領域への投資」を定めました。」
ブランド価値を低下させる支出の抑制を、今後6年間の中期経営計画における三つの重点領域の一つとして再確認している。新たな抑制額などの数値は示していない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、販売費用の抑制やコスト改善活動の効果の一方で、為替の円高影響や出荷台数の減少等により、70億円（前年同期比257億円減、78.8％減）となりました。」
販売費用の抑制を実施し、その効果を記載している。新たな数値目標や具体的な抑制額は示していない。 - FY2019初出有価証券報告書
「２つ目は、「ブランド価値を低下させる支出の抑制」です。販売奨励金や品質対応費用など相対的にブランド価値を低下させる支出の徹底的な抑制を図ります。」
販売奨励金や品質対応費用を、ブランド価値を低下させる支出として捉え、徹底的に抑制する施策を新たな重点領域として設定した。