モノ造り革新による開発・生産効率の向上
FY2016に初出。25回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「コスト改善や固定費の効率化が増益要因となった一方で、出荷台数の減少や関税引上げの影響、及び原材料価格の上昇等により、営業利益は516億円（前期比1,345億円減、72.3％減）となりました。」
関税等の減益要因がある中で、コスト改善369億円、固定費他424億円を営業利益の増益要因として数値化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「経営の適応力・回復力の強化に向けて、サプライチェーン、バリューチェーンの最適化を含めた構造的原価低減で1,000億円、加えて業務の選択と集中、投資効率化、DX活用などによる生産性向上によって固定費1,000億円の削減を目標とし、取り組みを進めております。」
モノ造り革新・原価低減を、サプライチェーンとバリューチェーン全体の構造改革へ拡張し、構造的原価低減1,000億円と固定費1,000億円の削減目標を設定した。開発面では、既存リソース水準を維持しながら生産性3倍を目指す「マツダ ものづくり革新2.0」も示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「原価低減は、従来の商品原価や、製造原価だけにとどまらず、その範囲を拡大し、サプライチェーンとバリューチェーン全体を鳥瞰し、ムリ・ムラ・ムダを徹底的に取り除く取り組みを通じて原価の作りこみを行うよう変えてまいります。」
モノ造り革新・原価低減の対象を商品・製造原価からサプライチェーンとバリューチェーン全体へ拡張した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、販売費用の抑制などによる台当たり収益の改善に加え、為替変動や固定費等の効率化により、552億円（前年同期比155億円増、39.0％増）となりました。」
販売費用の抑制、台当たり収益の改善、固定費等の効率化を要因として、上期営業利益が前年同期比39.0％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「デジタル技術を活用し、モノ造り革新を進化させてまいります。生産プロセスにおいては、パソコン上でバーチャルの生産ラインを構築し、パソコンと実際の設備とロボットの制御装置をつなぎ、クルマがない段階ですべての動作確認をパソコン上で行う技術を導入し、大幅な工数・費用・準備期間の削減を可能にしております。」
デジタル技術、仮想生産ライン、モデルベース開発などを用いて、モノ造り革新を開発・生産の効率化へ具体的に拡張している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰の影響に対し、売上単価の改善、及び固定費の抑制・効率化の取り組みを継続したことにより637億円（前年同期は320億円の損失）となりました。」
売上単価の改善、固定費の抑制・効率化を継続しているとし、前年同期の営業損失から営業利益へ回復した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰の影響に対し、販売費用の抑制や車種構成の改善等による変動利益改善、及び固定費効率化の取り組みの継続・強化により397億円（前年同期は529億円の損失）となりました。」
販売費用の抑制、変動利益改善、固定費効率化の継続・強化を営業利益改善の施策として再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、出荷台数の増加や車種構成の改善に加え、販売費用の抑制やコスト改善活動の効果等により、261億円（前年同期は453億円の損失）となりました。」
販売費用の抑制とコスト改善活動を営業利益の改善要因として引き続き記載している。新たな改善額は示していない。 - FY2020前進有価証券報告書
「営業利益の主な増減要因は、次のとおりです。台数・構成 183億円 為替 △683億円 コスト改善 260億円 研究開発費 △3億円 その他 △144億円 計 △387億円」
コスト改善の営業利益への寄与額を260億円と示した。前年度の198億円から増加しており、継続的なコスト改善活動の効果を数値化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、販売費用の抑制やコスト改善活動の効果の一方で、為替の円高影響や出荷台数の減少等により、70億円（前年同期比257億円減、78.8％減）となりました。」
販売費用の抑制やコスト改善活動の効果を引き続き記載しているが、営業利益は出荷台数減少や円高影響等により大幅に減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「出荷台数の増加やグローバルでのコスト改善活動の取り組みの一方で、米国等で販売費用が増加したことや、為替の円高影響、米国販売ネットワーク改革への投資等により、830億円（前期比634億円減、43.3％減）となりました。」
コスト改善の営業利益への寄与額を198億円と示した。一方、営業利益全体は830億円へ減少し、コスト改善効果だけでは他の減益要因を補えなかった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、出荷台数の増加やコスト改善活動の効果の一方で、競合激化による販売費用の増加や為替影響等により、596億円（前年同期比475億円減、44.4％減）となりました。」
コスト改善活動の効果を営業利益への寄与要因として引き続き記載しているが、競合激化、販売費用の増加、為替影響等により営業利益は減少した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、出荷台数の増加やコスト改善活動の効果の一方で、競合激化による販売費用の増加や為替影響、品質関連費用の計上などにより、309億円（前年同期比456億円減、59.6％減）となりました。」
コスト改善活動を営業利益への寄与要因として引き続き記載しているが、新たな具体的施策や達成指標は示していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、出荷台数の増加やコスト改善活動の効果の一方で、競合激化等による販売費用の増加や為替相場の影響などにより、331億円（前年同期比68億円減、17.2％減）となりました。」
コスト改善活動を営業利益への寄与要因として引き続き記載しているが、新たな具体的施策や達成指標は示していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、出荷台数の減少や販売費用の増加等に対し、為替の影響やコスト改善により、1,071億円（前年同期比51億円増、5.1％増）となりました。」
コスト改善を継続的な収益改善要因として記載しているが、新たな具体的施策や達成指標は示していない。 - FY2017実績引用有価証券報告書
「現在までに、開発効率化30％以上、生産設備投資改善20％以上を達成し、高性能かつトレンドに合った商品の効率的な開発や、タイムリーな市場導入、売れ筋商品の急変などの環境変化に柔軟に対応できる高効率な生産体制を構築するなど、「SKYACTIV技術」を搭載した商品の開発及び導入のみならず、経営面でも多大な成果を収めています。」
モノ造り革新について、開発効率化30％以上、生産設備投資改善20％以上の達成実績を過去の成果として引用している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「モノ造り革新」によるコスト改善などの取組みを強化したものの」
モノ造り革新によるコスト改善への取組みを継続・強化しているが、新たな達成指標は示していない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、「モノ造り革新」によるコスト改善などの取組みを強化したものの、円高に推移した為替影響等により」
モノ造り革新によるコスト改善への取組みを継続・強化しているが、具体的な改善額や新たな達成指標は示していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「台数・車種構成の改善や「モノ造り革新」のグローバル展開によるコスト改善の進捗等により」
モノ造り革新のグローバル展開とコスト改善の進捗を、円高下でも営業利益を維持する要因として再掲している。具体的な改善額は記載していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「「モノ造り革新」により、商品競争力の向上と開発・生産効率の向上の高い次元での両立に取り組んでいます。」
開発・購買・生産を横断する改革として説明され、開発効率化30％以上、生産設備投資改善20％以上を達成したと記載している。