為替レート変動リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
マツダがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。31社中14社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY2026円安による営業利益・経常利益への寄与有価証券報告書
「営業利益の主な増減要因は、次のとおりです。関税影響 △1,549 台数・構成 △318 為替 +106 原材料・物流費等 △377 コスト改善 +369 固定費他 +424 計 △1,345」
為替は営業利益では106億円の増益要因となり、営業外では474億円の為替差益を計上した。 - 2026-05-12実績引用業績予想の修正
「売上高及び営業利益は、概ね予想通り推移いたしましたが、期末為替レートが対米ドルなどで円安に推移したことによる為替差益の計上等により、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益が増加いたしました。」
円安による為替差益が、経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益の増加要因として実績に引用された。 - FY2026-H1営業面の円高影響と営業外の為替差益が併存有価証券報告書
「営業損失は、関税影響や為替の円高影響等により、539億円（前年同期は1,030億円の利益）となりました。経常損失は、為替差益の計上等により、213億円（前年同期は835億円の利益）となりました。」
円高影響は営業損失の要因となった一方、営業外では17,964百万円の為替差益を計上した。為替影響の方向が営業段階と経常段階で異なる形で記載されている。 - FY2025通期為替差益から為替差損への反転有価証券報告書
「為替差損229億円（前期は542億円の為替差益）の計上に対し、受取利息等の計上により、1,890億円（前期比1,311億円減、41.0％減）となりました。」
前期の為替差益542億円から当期は為替差損229億円へ影響方向が反転した。一方、営業利益の増減要因では円安が439億円の増益要因として記載されている。 - FY2024-Q3累計為替差益縮小・四半期為替差損有価証券報告書
「為替差益 26,052」
第3四半期累計の為替差益は260億5,200万円となり、前四半期累計の420億1,400万円から縮小した。第3四半期会計期間単独では159億6,200万円の為替差損を計上し、累計と四半期単独で影響方向が異なった。 - FY2024-Q2為替差益継続・累計増加有価証券報告書
「経常利益は、為替差益の計上等により1,792億円（前年同期比688億円増、62.4％増）となりました。」
為替差益は第2四半期累計で420億1,400万円となり、FY2024-Q1累計の310億1,500万円から増加した。為替変動は引き続き経常利益の増益要因として記載されている。 - FY2024-Q1為替差益継続・縮小有価証券報告書
「為替差益 31,015」
当第1四半期は310億1,500万円の為替差益を計上した。前年同期の332億2,200万円からは縮小したが、経常利益の増益要因として為替差益が継続した。 - FY2023円安による増益寄与有価証券報告書
「台数・構成 +1,034 為替 +1,192 コスト改善 △1,320 固定費他 △439 前期特別損失への振替 △89 計 +378」
通期営業利益の増減要因として、為替が1,192億円の増益要因となった。為替差益も260億円計上された。 - FY2023-Q3四半期為替差損・累計為替差益有価証券報告書
「為替差益19,243」
第3四半期累計では192億4,300万円の為替差益を計上した一方、第3四半期会計期間単独では293億4,900万円の為替差損を計上した。為替影響の方向が累計と四半期単独で異なっている。 - FY2023-Q2為替差益拡大有価証券報告書
「為替差益 48,592」
上期の為替差益は485億9,200万円となり、FY2023-Q1の為替差益332億2,200万円から拡大した。為替変動が経常利益の増益要因となっている。 - FY2023-Q1四半期為替差益拡大有価証券報告書
「為替差益 33,222」
当第1四半期に332億2,200万円の為替差益を計上した。前年同期の23億8,500万円から為替差益が拡大し、経常利益の要因となっている。 - FY2022通期為替差益の拡大有価証券報告書
「経常利益は、持分法による投資損失41億円の計上はありましたが、主に為替差益303億円の計上により、1,235億円（前期比953億円増、337.2％増）となりました。」
四半期ベースで方向が変化していた為替影響について、通期では303億円の為替差益が経常利益の増益要因となった。 - FY2022-Q3四半期為替差益への反転有価証券報告書
「為替差益 7,574」
第3四半期連結累計期間では75億7,400万円の為替差益を計上した。前四半期会計期間の為替差損から、四半期ベースの影響方向が反転した。 - FY2022-Q2四半期為替差損継続・縮小有価証券報告書
「為替差損 324」
第2四半期会計期間では3億2,400万円の為替差損を計上した。第2四半期累計では20億6,100万円の為替差益となっており、前四半期累計の為替差益から影響額が縮小し、四半期ベースでは差損となった。 - FY2022-Q1為替差益継続・縮小有価証券報告書
「為替差益 2,385」
当第1四半期は23億8,500万円の為替差益を計上した。前年同期の43億4,400万円の為替差益からは縮小しているが、直前の第2四半期で計上された為替差損からは方向が変化している。 - FY2021-Q2四半期為替差損への反転有価証券報告書
「為替差損 4,435」
第1四半期に為替差益が発生した後、第2四半期会計期間では為替差損44億3,500万円を計上した。第2四半期累計でも為替差損91百万円となり、為替影響の方向が再び変化した。 - FY2021-Q1為替差益の発生有価証券報告書
「経常損失は、為替差益の計上などから、418億円（前年同期は91億円の利益）となりました。」
前年同期に為替差損が営業外費用として計上されていたのに対し、当四半期は為替差益4,344百万円を計上し、為替影響の方向が反転した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「台数・構成 183億円 為替 △683億円 コスト改善 260億円 研究開発費 △3億円 その他 △144億円 計 △387億円」
通期営業利益の主な減益要因として為替影響683億円を示した。前年度の381億円から影響額が拡大している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの連結業績は、売上高は、主として為替の円高影響により、２兆5,563億円（前年同期比650億円減、2.5％減）となりました。」
円高影響が累計売上高の前年同期比2.5％減の主因として引き続き記載され、為替変動リスクが業績に顕在化した。営業利益についても為替の円高影響が減益要因とされた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は、主として為替の円高影響により、１兆7,066億円（前年同期比225億円減、1.3％減）となりました。」
円高影響が上期の売上高減少要因となり、営業利益についても為替の円高影響等が減益要因として顕在化した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、販売費用の抑制やコスト改善活動の効果の一方で、為替の円高影響や出荷台数の減少等により、70億円（前年同期比257億円減、78.8％減）となりました。」
円高影響が営業利益の減少要因として引き続き顕在化した。四半期連結損益計算書では為替差損25億2,200万円を計上している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益の主な増減要因は、次のとおりです。台数・車種構成 △147億円 為替 △381億円 コスト改善 198億円」
通期営業利益の減益要因として為替影響381億円を数値化し、円高影響が引き続き業績に顕在化した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、出荷台数の増加やコスト改善活動の効果の一方で、競合激化による販売費用の増加や為替影響等により、596億円（前年同期比475億円減、44.4％減）となりました。」
為替影響が営業利益の減少要因として記載され、四半期連結損益計算書でも為替差損21億2,800万円を計上している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、出荷台数の増加やコスト改善活動の効果の一方で、競合激化による販売費用の増加や為替影響、品質関連費用の計上などにより、309億円（前年同期比456億円減、59.6％減）となりました。」
為替影響が営業利益の減少要因の一つとして記載され、為替変動リスクが引き続き業績に顕在化している。為替単独の影響額は示していない。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、出荷台数の増加やコスト改善活動の効果の一方で、競合激化等による販売費用の増加や為替相場の影響などにより、331億円（前年同期比68億円減、17.2％減）となりました。」
為替相場の影響が営業利益の減少要因として記載され、当四半期には為替差損20億円も計上されている。為替変動リスクが実績に顕在化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの連結業績は、売上高は、為替相場の円安影響等により、2兆5,479億円（前年同期比1,993億円増、8.5％増）となりました。」
前四半期に続き、円高による押下げではなく円安影響が売上高の増加要因として記載されている。 - FY2018-Q2円安影響へ反転有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの連結業績は、売上高は、為替相場の円安影響等により、1兆6,566億円（前年同期比1,103億円増、7.1％増）となりました。」
前 filing までの円高による押下げ影響から、今回は円安影響が売上高の増加要因として記載され、為替影響の方向が変化した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループの連結業績は、売上高は、為替相場の円高影響により、3兆2,144億円（前期比1,922億円減、5.6％減）となりました。」
円高影響により通期売上高が前期比5.6％減となり、為替変動リスクが年度業績に顕在化した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの連結業績は、売上高は、為替相場の円高影響等により、2兆3,486億円（前年同期比1,992億円減、7.8％減）となりました。」
円高影響等により累計売上高が前年同期比7.8％減となり、為替変動リスクが引き続き実績に顕在化した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの連結業績は、売上高は、為替相場の円高影響等により、1兆5,463億円（前年同期比1,542億円減、9.1％減）となりました。」
円高影響が売上高を押し下げ、前年同期比9.1％減となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの連結業績は、売上高は、新世代商品群の販売が増加した一方で、為替相場の円高影響もあり、7,762億円（前年同期比298億円減、3.7％減）となりました。」
円高が売上高を押し下げ、当四半期には為替差損135億4,600万円も計上されるなど、為替変動リスクが実績に顕在化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「年初以降で為替相場が円高に推移するなど、先行きは不透明な状況となっております。」
円高推移と当期の為替差損160億円を記載し、為替予約によるヘッジも行っている。