株価のうごき
¥2,249最新+93.5%
グラフを横になぞると、2点間の変化がわかります。15分遅延 ・ 月次終値ベースの推移
この会社をひとことで
当社グループは、主に「コンデンサ事業」と「NECST事業」の2つの報告セグメントを軸に事業を展開しています。
変遷
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ニュース
主な数字20項目のうち8項目を表示
PER
66.77何年分の利益で買えるか。市場平均は15前後とされます。PBR
1.28純資産の何倍か。1倍前後が目安とされます。ROE
1.9%稼ぐ力。10%を超えると良好とされます。配当利回り
0.0%株価に対して1年でもらえる配当の割合です。時価総額
1650億円株価×株式数。会社全体の値段です。自己資本比率
60.9%資産のうち返さなくてよいお金の割合です。営業利益率
6.4%売上のうち本業で残る割合です。売上成長率(3年)
-0.1%直近3年の売上の年平均の伸びです。これから確認したいこと
xEV向けフィルムコンデンサ/UE(OBC)用コンデンサ/ENAIG大形電源の生産能力増強(大野工場関連、完了予定2027年5月)
2027-05頃影響 大可能性 中
PCYシリーズ(125℃・12,000時間保証等)など新しい高耐久製品群の販売立上げが売上・利益率に寄与するか
2026年度〜2027年度影響 中可能性 中
NECST関連の設備投資(年次・中間で開示)により、V2H/急速充電器/公共・産業用蓄電システムの量産・納入が進むか
2026年度〜2027年度(設備完了・稼働の進捗次第)影響 中可能性 中
為替・原材料コスト(アルミ電解等主要材料、鉄鋼・銅等を含む)を販売価格へ転嫁できているか(粗利率の維持/改善)
四半期ごとに継続監視影響 中可能性 大
次に注目すること
だれが持っているか上位株主の合計 48.0%
掲載の株主 48.0%その他 52.0%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)13.10%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)7.10%
ニチコン取引先持株会5.70%
京都銀行4.90%
みずほ銀行4.00%
日本生命保険相互会社4.00%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY3.50%
三井住友銀行3.30%
ほか掲載の1社2.40%
| 保有者 | 保有比率(%) |
|---|---|
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 13.10 |
| 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 7.10 |
| ニチコン取引先持株会 | 5.70 |
| 京都銀行 | 4.90 |
| みずほ銀行 | 4.00 |
| 日本生命保険相互会社 | 4.00 |
| STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY | 3.50 |
| 三井住友銀行 | 3.30 |
| ほか掲載の1社 | 2.40 |
この企業の資料
適時開示
- 2026-09-03自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による自己株式の取得結果及び取得終了に関するお知らせ
- 2026-09-022031年満期ユーロ円建取得条項付転換社債型新株予約権付社債の発行条件等の決定に関するお知らせ
- 2026-09-02ユーロ円CB発行及び自己株式取得に関する補足説明資料
- 2026-09-02自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による自己株式の買付けに関するお知らせ
- 2026-09-02自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ
- 2026-09-022031年満期ユーロ円建取得条項付転換社債型新株予約権付社債の発行に関するお知らせ
- 2026-08-052027年3月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
- 2026-07-06コーポレート・ガバナンスに関する報告書 2026/07/06
変遷
- 2026-09-03成熟するコンデンサ事業の成長市場での安定的拡大
- 2026-09-02重点市場に向けた高信頼・高安全・高機能の新製品開発
- 2026-09-02国内外の生産・販売体制と新製品開発力の強化
- 2026-09-02配当の安定的増加を基本とする株主還元
- 2026-09-02内部留保をコア事業と研究開発への成長投資に活用
- 2026-09-02資本効率向上による筋肉質で強靭な企業基盤の構築
- 2026-09-02転換社債型新株予約権付社債の発行による資金調達
- 2026-09-022027年3月期の連結業績予想
ほか91件
- 2026-08-05NECST事業を経営の新たな柱として拡大
- 2026-08-05創エネ・省エネ・蓄エネ型製品とエネルギーマネジメントの開発
- 2026-08-05各国・地域の経済状況による需要変動
- 2026-08-05海外拠点における政治・法的環境・経済状況の変動
- 2026-08-05回路製品・家庭用蓄電システムの売上拡大
- 2026-08-05半導体不足・サプライチェーン混乱と素材価格上昇
- 2026-06-26EV・FCVを家庭の電源として活用する事業の推進
- 2026-06-26医療用加速器電源事業の強化
- 2026-06-26取引関係の維持・発展を目的とする株式保有
- 2026-06-26為替変動による業績・財務状況への影響
- 2026-06-26保有株式の市場価格変動と投資先業績不振
- 2026-06-26海外売上高への依存と地域別需要変動
- 2026-06-26エフピーキャップエレクトロニクス(蘇州)の清算完了と連結範囲除外
- 2026-06-26減収減益となった連結業績
- 2026-06-26研究開発活動の継続
- 2026-06-26営業活動によるキャッシュ・フローの増加
- 2026-06-26三様監査による監査機能の連携
- 2026-06-26設備投資資金の長期借入による調達
- 2026-06-26ESG経営の構築と推進
- 2026-06-26多様な働き方を含む人材面の基盤強化
- 2026-06-26株主利益と連動した取締役報酬・業績連動報酬
- 2026-06-26中期成長目標「Vision 2025」による持続可能な成長の実現
- 2026-06-26製品受注高と受注残高の増加
- 2026-06-262030年CO2排出量46%削減と2050年カーボンニュートラル
- 2026-06-26労働災害・通勤途上災害ゼロを目標とする安全衛生活動
- 2026-06-26サイバー攻撃・情報漏えいによる情報セキュリティリスク
- 2026-06-26マレーシアの遊休製造設備に係る減損損失
- 2026-06-26コンデンサ事業の構造改善と人員最適化
- 2026-06-26基本的人権・個人の尊厳の尊重とハラスメント防止教育
- 2026-06-26核融合エネルギー向けジャイロトロン大電力電源の受注・開発
- 2026-06-26後発事象に関する会計基準等の2028年3月期適用
- 2026-06-26安曇川工場の稼働と京都フュージョニアリング研究開発拠点への協力
- 2026-06-04財務報告の正確性・信頼性を確保する内部統制
- 2026-06-04CSR推進委員会による全社リスクの集約・評価
- 2026-06-04BCP・BCMの見直しと早期復旧体制の構築
- 2026-06-04競争法コンプライアンス体制の強化と全社周知
- 2026-06-04買収提案における株主のインフォームド・ジャッジメント
- 2026-06-04内部通報制度と定期教育による全社コンプライアンス体制
- 2026-05-08原材料購入価格の高騰
- 2026-05-08オンリーワン・ナンバーワンを目指す4市場への経営資源集中
- 2025-06-27MOT教育による技術経営人材の育成
- 2025-06-27独立社外取締役による業務執行監督機能の実効化
- 2025-06-27導電性高分子アルミ固体電解コンデンサ事業の収益悪化
- 2025-06-27差別化・高付加価値商品の拡販と生産性向上によるコストダウン
- 2025-06-27東京大学生産技術研究所との包括連携による次世代NECST製品・技術開発
- 2025-06-27自己株式の保有
- 2025-06-27電子機器用製品の売上増加
- 2025-06-27TCFD提言への賛同と気候変動リスク・機会の分析・開示
- 2025-06-27法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準等の適用
- 2025-06-27新ブランドコピー「くらしに、エネパ!」による環境関連製品の認知度向上
- 2025-06-27新リース会計基準の2028年3月期適用
- 2024-06-27地球環境への配慮と持続可能な社会への貢献
- 2024-06-27コンデンサ販売をめぐる独占禁止法・競争法手続と訴訟
- 2024-06-27税制改正に伴う建物附属設備・構築物の減価償却方法変更
- 2024-06-27新型コロナウイルス感染症の拡大による事業・業績への影響
- 2024-06-27京セラAVXコンポーネンツ安曇川の事業用不動産取得
- 2024-02-14コンデンサ事業とNECST事業の2報告セグメント化
- 2023-06-29透明性・公平性と迅速な意思決定を重視するガバナンス
- 2023-06-29執行役員制度による監督・執行の役割明確化と意思決定の迅速化
- 2023-06-29競合他社との価格競争激化
- 2023-06-29顧客ニーズに対応する新製品開発能力の不足
- 2023-06-29製品欠陥による損失・評価低下
- 2023-06-29法令・規制の変更強化と環境責任
- 2023-06-29災害による生産・事業活動への影響
- 2023-06-29顧客の信用状況悪化による債権回収リスク
- 2023-06-29営業債務・借入金の支払不能リスク
- 2023-06-29電力・機器用および応用機器の売上増加
- 2023-06-29国内外各地域の営業損益改善・増益
- 2023-06-29トップノッチ経営によるコンデンサ・NECST事業の競争力向上
- 2023-06-29RBA行動規範を反映したニチコングループ行動規範
- 2023-06-29反社会的勢力との関係遮断
- 2023-06-29収益認識に関する会計基準の平成34年3月期適用
- 2023-06-29在外子会社へのIFRS第16号「リース」適用
- 2023-06-29連結納税制度およびグループ通算制度への移行対応
- 2023-06-29全業務のデジタル化による将来のイノベーション創出
- 2023-06-29グリーンファイナンスによる環境関連製品・サービスへの設備投資資金調達
- 2023-02-13米国会計基準採用在外子会社へのASU第2016-02号「リース」適用
- 2022-06-29EV100加盟による車両のゼロエミッション化
- 2022-06-29東京証券取引所プライム市場への移行
- 2022-02-14時価の算定に関する会計基準等の2022年3月期適用
- 2022-02-14産産連携による放熱ソリューション・ペロブスカイト電子棚札の製品化
- 2021-06-29指名・報酬委員会による取締役指名・報酬の公正性確保
- 2021-06-29会計上の見積りの開示に関する会計基準の適用
- 2020-06-26税効果会計に係る会計基準の一部改正等の適用
- 2020-06-26家庭用蓄電システムの回収・処理によるリサイクル体制の確立
- 2018-06-28ユタカ電機製作所の収益性悪化と事業用資産の減損
- 2017-06-29台灣電容器製造廠の重要性増加に伴う持分法適用
- 2017-06-29東京地区の拠点統合に伴う不動産取得
- 2017-06-29繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針の適用
- 2016-06-29ユタカ電機製作所の事業譲受による回路製品・電源事業の拡充
- 2016-06-29有害物質規制に対応した環境対応製品の供給