差別化・高付加価値商品の拡販と生産性向上によるコストダウン
FY2017-Q1に初出。21回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2025前進有価証券報告書
「また、事務機器などに使われる電源製品は、販売活動や事業構造の改善を進め、収益性が改善しました。」
事務機器向け電源製品で販売活動と事業構造を改善し、収益性が改善したと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価は、電力料をはじめとする燃料費や部材調達コストの高騰などの影響を受けましたが、生産性向上や品質改善による仕損じの削減を図った結果、前期に比べ33,183百万円増加し150,977百万円(前期比28.2％増)となり、売上原価率は前期比1.1ポイント改善し81.7％となりました。」
燃料費・部材調達コストが高騰する中、生産性向上と品質改善による仕損じ削減により、売上原価率が1.1ポイント改善して81.7％となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「アジア地域においては、車載関連機器向けやインバータ関連機器向けコンデンサの売上が増加したことなどにより、売上高は57,071百万円と前年同期比35.3％の大幅増収となりました。営業利益は、製造コストの削減や売上高の増収による稼働益などにより2,941百万円と前年同期比43.0％の増益となりました。」
アジア地域で製造コスト削減と増収による稼働益により、営業利益2,941百万円、前年同期比43.0％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「アジア地域においては、車載関連機器向けやインバータ関連機器向けの売上が増加したことなどにより、売上高は36,399百万円と前年同期比35.5％の大幅増収となりました。営業利益は、製造コストの削減や売上高の増収による稼働益などにより1,619百万円と前年同期比36.4％の増益となりました。」
アジア地域で製造コスト削減と増収による稼働益により、営業利益1,619百万円、前年同期比36.4％増となった。コストダウン施策の効果が地域業績として記載されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「米国地域においては、主に自動車向け需要が大幅に増加したことなどにより、売上高は4,766百万円と前年同期比76.3％の大幅増収となりました。営業利益は、販売コストの削減や売上高の増収などにより486百万円と前年同期と比べ約6.4倍と大幅増益となりました。」
米国地域で販売コストの削減と売上高の増収が営業利益の改善に寄与し、営業利益486百万円、前年同期比約6.4倍となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「アジア地域においては、車載関連機器向けやインバータ関連機器向けの売上が増加したことなどにより、売上高は42,191百万円と前年同期比18.9％の増収となりました。営業利益は、製造コストの削減や売上高の増収による稼働益などにより2,057百万円と前年同期比39.8％の増益となりました。」
アジア地域で製造コスト削減を進め、営業利益は2,057百万円、前年同期比39.8％増となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの強化に向けた全社の横断的な取組みとして、生産拠点においては自動化、省力化による生産性の向上と原価低減、絶対的な品質の確立に注力するとともに、販売、生産、研究開発、管理などのあらゆる業務のデジタル化を推進し、将来のイノベーションの創出に努めています。」
自動化・省力化、生産性向上、原価低減、品質確立を全社横断の取り組みとして継続している。新たな達成数値や完成マイルストーンは示されていない。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「アジア地域においては、インバータ関連機器向けの売上が減少したものの、情報通信機器向けが伸長したことなどにより、売上高は35,491百万円と前年同期比1.6％の増収となりました。営業利益は、製造コストの削減を進めた結果、1,471百万円と前年同期比40.7％の増益となりました。」
アジア地域で製造コスト削減を進め、売上高は35,491百万円、前年同期比1.6％増、営業利益は1,471百万円、同40.7％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「アジア地域においては、情報通信機器向けが伸長したものの、インバータ関連機器向けの売上が減少したことなどにより、売上高は22,539百万円と前年同期比1.7％の減収となりました。営業利益は、製造コストの削減を進めた結果、925百万円と前年同期比26.8％の増益となりました。」
アジア地域で製造コスト削減を進め、売上高は減少したものの営業利益は925百万円、前年同期比26.8％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、高付加価値の 新製品の売上増加による利益貢献や 販売コストの削減を進めたことなどにより154百万円と前年同期比約13倍の増益となりました。」
高付加価値新製品の売上増加による利益貢献と販売コスト削減により、国内営業利益が154百万円、前年同期比約13倍となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価は、固定費の削減、生産性向上によるコストダウンなどを実施しましたが、減価償却費の増加などにより、前期に比べ338百万円増加し101,463百万円となりました。」
固定費削減、生産性向上、コストダウンを継続したが、減価償却費の増加などにより売上原価は101,463百万円となり、施策に関する新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、売上高の増収効果や生産性の向上などにより382百万円と前年同期比60.9％の増益となりました。」
国内営業利益について、生産性の向上が寄与した382百万円、前年同期比60.9％増の実績を記載している。生産性向上策自体に新たな内容は加わっていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、製造コストの削減を進めましたが、売上高の減収などにより355百万円と前年同期比53.6％の減益となりました。」
アジア地域で製造コスト削減を進めていることを記載しているが、売上減収により営業利益は前年同期比53.6％減となった。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価は、生産性向上によるコストダウンや仕損じ等の低減などにより92,977百万円となりました。この結果、売上原価率は前期比1.3ポイント下降して81.0％となりました。」
生産性向上によるコストダウンと仕損じ等の低減により、売上原価率が前期比1.3ポイント低下して81.0％となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、操業度の改善やコストダウンなどにより1,164百万円(前年同期は621百万円の営業損失)となりました。」
操業度の改善やコストダウンによる国内営業利益の改善を引き続き記載している。前四半期から新たな施策やマイルストーンの記載はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、操業度の改善やコストダウンなどにより838百万円(前年同期は446百万円の営業損失)となりました。」
操業度の改善やコストダウンによる国内営業利益の改善を引き続き記載している。前年同期の営業損失446百万円に対し、当第2四半期は営業利益838百万円となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、操業度の改善やコストダウンなどにより141百万円(前年同期は201百万円の営業損失)となりました。」
国内事業で操業度の改善やコストダウンが営業利益141百万円につながり、前年同期の営業損失201百万円から黒字に転じた。施策の効果を示す四半期の具体的な実績が記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価は、固定費の削減、生産性向上によるコストダウンなどにより82,621百万円となりました。」
固定費削減と生産性向上によるコストダウンを収益性向上策として引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「差別化商品・高付加価値商品の拡販、生産性向上によるコストダウンなどの収益性向上対策を推進しました」
差別化・高付加価値商品の拡販と生産性向上によるコストダウンを引き続き実施している。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「差別化商品・高付加価値商品の拡販、生産性向上によるコストダウンなどの収益性向上対策を推進しました」
差別化・高付加価値商品の拡販と生産性向上によるコストダウンを引き続き実施している。新たな施策や明示的な達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「差別化商品・高付加価値商品の拡販、生産性向上によるコストダウンなどの収益性向上対策を推進しました」
差別化・高付加価値商品の販売拡大と生産性向上によるコストダウンを、収益性向上の具体策として記載している。