国内外各地域の営業損益改善・増益

「国内においては、アルミ電解コンデンサの車載関連機器向けやインバータ関連機器向けの売上が増加したことに加え、家庭用蓄電システムやV2HシステムおよびEV・PHV用急速充電器、スイッチング電源などの売上が増加したことなどにより、売上高は80,886百万円と前期比27.4％の増収となりました。営業利益は、売上高の増収や円安の影響などにより7,000百万円と前期に比べ2.8倍となり、大幅増益となりました。」

「国内においては、車載関連機器向けやインバータ関連機器向けコンデンサ売上に加え、家庭用蓄電システムおよびV2Hシステムなどの売上が増加したことなどにより、売上高は58,146百万円と前年同期比26.3％の大幅増収となりました。営業利益は、売上高の増収や円安の影響などにより5,395百万円と前年同期に比べ4.7倍となり、大幅増益となりました。米国地域においては、主に自動車向け需要が大幅に増加したことなどにより、売上高は13,500百万円と前年同期比61.7％の大幅増収となりました。営業利益は、販売コストの削減や売上高の増収などにより1,132百万円と前年同期と比べ4.4倍となり、大幅増益となりました。アジア地域においては、車載関連機器向けやインバータ関連機器向けコンデンサの売上が増加したことなどにより、売上高は57,071百万円と前年同期比35.3％の大幅増収となりました。営業利益は、製造コストの削減や売上高の増収による稼働益などにより2,941百万円と前年同期比43.0％の増益となりました。欧州その他の地域においては、自動車および産業機器向け需要が増加したことなどにより、売上高は8,553百万円と前年同期比38.8％の大幅増収となりました。営業利益は、売上高の増収などにより328百万円と前年同期比11.2％の増益となりました。」

「国内においては、車載関連機器向けやインバータ関連機器向けに加え、家庭用蓄電システムなどの売上が増加したことなどにより、売上高は36,047百万円と前年同期比25.5％の大幅増収となりました。営業利益は、売上高の増収や円安の影響などにより3,485百万円と前年同期に比べ約11.9倍と大幅増益となりました。米国地域においては、主に自動車向け需要が大幅に増加したことなどにより、売上高は9,506百万円と前年同期比75.1％の大幅増収となりました。営業利益は、販売コストの削減や売上高の増収などにより882百万円と前年同期と比べ約6.0倍と大幅増益となりました。アジア地域においては、車載関連機器向けやインバータ関連機器向けの売上が増加したことなどにより、売上高は36,399百万円と前年同期比35.5％の大幅増収となりました。営業利益は、製造コストの削減や売上高の増収による稼働益などにより1,619百万円と前年同期比36.4％の増益となりました。欧州その他の地域においては、自動車および産業機器向け需要が増加したことなどにより、売上高は5,675百万円と前年同期比39.7％の大幅増収となりました。営業利益は、売上高の増収などにより209百万円と前年同期比8.9％の増益となりました。」

「国内においては、車載関連機器向けやインバータ関連機器向けの売上が増加したことなどにより、売上高は16,463百万円と前年同期比23.4％の増収となりました。営業利益は、売上高の増収や円安の影響などにより1,167百万円(前年同期は61百万円の営業損失)となりました。」

「国内においては、アルミ電解コンデンサの車載関連機器向けやインバータ関連機器向けの売上が増加したことに加え、家庭用蓄電システムやV2Hシステムの売上が伸長したことなどにより、売上高は46,056百万円と前年同期比20.5％の増収となりました。営業利益は、売上高の増収による稼働益や為替の円安影響などにより1,145百万円(前年同期は981百万円の営業損失)となりました。」

「国内においては、車載関連機器向けやインバータ関連機器向けの売上が増加したことなどにより、売上高は28,722百万円と前年同期比17.6％の増収となりました。営業利益は、売上高の増収による稼働益や為替の円安影響などにより292百万円(前年同期は566百万円の営業損失)となりました。米国地域においては主に電気自動車向け需要が大幅に増加したことなどにより、売上高は5,430百万円と前年同期比54.2％の増収となりました。営業利益は、販売コストの削減や売上高の増収などにより147百万円と前年同期比29.3％の増益となりました。アジア地域においては、車載関連機器向けやインバータ関連機器向けの売上が増加したことなどにより、売上高は26,861百万円と前年同期比19.2％の増収となりました。営業利益は、製造コストの削減や売上高の増収による稼働益などにより1,187百万円と前年同期比28.4％の増益となりました。欧州その他の地域においては、車載関連機器向けおよび産業機器向け需要が増加したことなどにより、売上高は4,061百万円と前年同期比30.4％の増収となりました。営業利益は、売上高の増収などにより192百万円と前年同期比約３倍の増益となりました。」

「国内においては、車載関連機器向けやインバータ関連機器向けの売上が増加したことなどにより、売上高は13,341百万円と前年同期比9.7％の増収となりました。営業損失は、新製品開発のための研究開発費の増加や前年同期に計上した高付加価値の新製品の売上が減少したことなどにより61百万円(前年同期は154百万円の営業利益)となりました。米国地域においては、主に自動車向け需要が大幅に増加したことなどにより、売上高は2,703百万円と前年同期比約2.2倍の大幅増収となりました。営業利益は、販売コストの削減や売上高の増収などにより75百万円(前年同期は52百万円の営業損失)となりました。アジア地域においては、情報通信機器向けに加え、車載関連機器向けやインバータ関連機器向けの売上が増加したことなどにより、売上高は13,120百万円と前年同期比26.3％の増収となりました。営業利益は、製造コストの削減や売上高の増収などにより547百万円と前年同期比約2.5倍の大幅増益となりました。欧州その他の地域においては、自動車および産業機器向け需要が増加したことなどにより、売上高は2,030百万円と前年同期比61.0％の増収となりました。営業利益は、売上高の増収などにより62百万円と前年同期比約3.5倍の増益となりました。」

「国内においては、米中貿易摩擦や新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、アルミ電解コンデンサではインバータ関連機器向けの売上が減少したことに加え、応用機器および家庭用蓄電システムの売上も減少したことなどにより、売上高は53,373百万円と前期比9.6％の減収となりました。営業損失は、調達コストや固定費の削減を進めましたが、売上高の減収による稼働損などにより923百万円(前期は324百万円の営業利益)となりました。」

「国内においては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、アルミ電解コンデンサではインバータ関連機器向けの売上が減少したことに加え、応用機器および家庭用蓄電システムの売上も減少したことなどにより、売上高は38,212百万円と前年同期比12.6％の減収となりました。営業損失は、調達コストや固定費の削減を進めましたが、売上高の減収による稼働損などにより981百万円(前年同期は382百万円の営業利益)となりました。 米国地域においては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、主に上半期においてアルミ電解コンデンサの自動車向け需要が減少したことなどにより、売上高は5,802百万円と前年同期比7.8％の減収となりました。営業利益は、販売コストの削減を進めた結果、229百万円と前年同期比55.3％の増益となりました。 アジア地域においては、インバータ関連機器向けの売上が減少したものの、情報通信機器向けが伸長したことなどにより、売上高は35,491百万円と前年同期比1.6％の増収となりました。営業利益は、製造コストの削減を進めた結果、1,471百万円と前年同期比40.7％の増益となりました。 欧州その他の地域においては、自動車および産業機器向け需要が大幅に落ち込んだことなどにより、売上高は4,854百万円と前年同期比14.8％の減収となりました。営業利益は、売上高の減収などにより137百万円と前年同期比55.1％の減益となりました。」

「国内においては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、アルミ電解コンデンサでは車載関連機器向けやインバータ関連機器向けの売上が減少したことに加え、応用機器および家庭用蓄電システムの売上も減少したことなどにより、売上高は24,422百万円と前年同期比14.6％の減収となりました。営業損失は、調達コストや固定費の削減を進めましたが、売上高の減収による稼働損などにより566百万円(前年同期は508百万円の営業利益)となりました 。 アジア地域においては、情報通信機器向けが伸長したものの、インバータ関連機器向けの売上が減少したことなどにより、売上高は22,539百万円と前年同期比1.7％の減収となりました。営業利益は、製造コストの削減を進めた結果、925百万円と前年同期比26.8％の増益となりました。」

「国内においては、車載関連機器向けや応用機器の売上が減少したことなどにより、売上高は12,159百万円と前年同期比8.3％の減収となりました。営業利益は、高付加価値の 新製品の売上増加による利益貢献や 販売コストの削減を進めたことなどにより154百万円と前年同期比約13倍の増益となりました。」

「国内においては、家庭用蓄電システムやEV・HV向け機器用フィルムコンデンサが伸長したほか、応用機器の売上も堅調に推移したことなどにより、売上高は59,064百万円と前期比16.1％の増収となりました。営業利益につきましては、売上の増収効果がありましたが、製造コストの増加などにより324百万円と前期比30.5％の減益となりました。」

「国内においては、家庭用蓄電システムやEV・HV向け機器用フィルムコンデンサが伸長したほか、応用機器の売上も堅調に推移したことなどにより、売上高は43,715百万円と前年同期比23.2％の増収となりました。営業利益は、売上高の増収効果や生産性の向上などにより382百万円と前年同期比60.9％の増益となりました。」

「国内においては、家庭用蓄電システムや応用機器が伸長したほか、自動車関連機器向けの売上も堅調に推移したことなどにより、売上高は28,608百万円と前年同期比29.3％の増収となりました。営業利益は、売上高の増収効果や生産性の向上などにより508百万円(前年同期は257百万円の営業損失)となりました」

「国内においては、家庭用蓄電システムや応用機器が伸長したほか、自動車関連機器向けの売上も堅調に推移したことなどにより、売上高は13,265百万円と前年同期比25.2％の増収となりました。営業利益は、売上高の増収効果などにより12百万円(前年同期は288百万円の営業損失)となりました。」

「国内においては、自動車関連機器向けやインバータ関連機器向けが堅調に推移しましたが、上半期に応用機器や家庭用蓄電システムの売上が減少したことなどにより、売上高は35,495百万円と前年同期比0.2％の微減となりました。営業利益は、販売コストが増加したことなどにより237百万円と前年同期比79.6％の減益となりましたが、第２四半期累計期間の営業損失から黒字化となりました。」

「国内においては、自動車関連機器向けやインバータ関連機器向けが堅調に推移しましたが、応用機器や家庭用蓄電システムの売上が減少したことなどにより、売上高は22,124百万円と前年同期比7.2％の減収となりました。営業損失は、販売コストが増加したことなどにより257百万円(前年同期は838百万円の営業利益)となりました。」

「国内においては、自動車関連機器向けや産業機器向けが堅調に推移したほか、医療向けの応用機器や民間設備投資を背景とした装置製品が伸長しましたが、家庭用蓄電システムの売上が減少したことなどにより、売上高は10,595百万円と前年同期比2.2％の減収となりました。営業損失は、販売コストの増加や為替が前年同期に比べ円高に推移した影響などにより288百万円(前年同期は141百万円の営業利益)となりました。」

「国内においては、自動車関連機器向けや産業機器向けの売上が増加したことにより、売上高は48,842百万円と前期比10.7％の増収となりました。営業利益につきましては、売上高の増収効果や為替円安の影響などにより1,423百万円(前連結会計年度は157百万円の営業損失)となりました。」

「国内においては、自動車関連機器向けや産業機器向け、また、電力用コンデンサや応用機器、ならびに家庭用蓄電システムなどの売上が堅調に推移したことなどにより、売上高は35,577百万円と前年同期比10.3％の増収となりました。営業利益は、操業度の改善やコストダウンなどにより1,164百万円(前年同期は621百万円の営業損失)となりました。」