ニチコン（6996）・事実再掲
台灣電容器製造廠の重要性増加に伴う持分法適用
FY2017-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2017。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
重要性増加による関連会社の持分法適用追加52社が書いているテーマ・逆風1社・追い風7社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、タイコン コーポレーションは、重要性が増したため持分法適用の範囲に含めています。」
タイコン コーポレーションを重要性の増加を理由に当連結会計年度から持分法適用範囲に含めたことを確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、台灣電容器製造廠股份有限公司は、重要性が増したため持分法適用の範囲に含めています。」
台灣電容器製造廠股份有限公司を重要性の増加を理由に持分法適用範囲へ含めたことを再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、台灣電容器製造廠股份有限公司は、重要性が増したため持分法適用の範囲に含めています。」
台灣電容器製造廠股份有限公司は重要性の増加を理由に、当第1四半期連結会計期間から持分法適用会社となった。