オンリーワン・ナンバーワンを目指す4市場への経営資源集中
FY2018に初出。18回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-05-08。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-08再掲決算
「当社グループは、「エネルギー・環境・医療機器」、「自動車・車両関連機器」、「白物家電・産業用インバータ機器」、「情報通信機器」の４市場を重点分野と定め」
重点4市場への経営資源集中と、高信頼性・高安全性・高機能性を追求する方針を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社は、地球環境改善につながる再エネ利用を拡大させるために必要な家庭用/公共・産業用蓄電システム、急速充電器ならびにV2Hシステム等の機器やサービスの価値提供を通じて、社会課題の解決に貢献してまいります。」
家庭用・公共・産業用蓄電システム、急速充電器、V2Hシステム等を重点領域として、再エネ利用拡大と社会課題解決に結び付ける事業方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「新たなキーテクノロジーの進展や低炭素社会に向けての動きが多様化する中で、コンデンサ事業ではモビリティ、通信、環境関連に、NECST事業では環境関連、EV関連、応用機器、分散電源の各成長市場にフォーカスした事業運営を行っています。」
重点市場へのフォーカス方針を、コンデンサ事業ではモビリティ・通信・環境関連、NECST事業では環境関連・EV関連・応用機器・分散電源として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社におきましては、今後さらなる需要拡大が見込まれるxEV用フィルムコンデンサの生産能力拡大、技術開発体制強化、導電性高分子ハイブリッドアルミ電解コンデンサの製品ラインナップ強化により、各重点市場においての更なる受注拡大をはかってまいります。」
重点市場への注力方針を維持しつつ、xEV用フィルムコンデンサの生産能力・技術開発体制、導電性高分子ハイブリッドアルミ電解コンデンサのラインアップを強化して受注拡大を図る方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、アルミ電解コンデンサ、導電性高分子アルミ固体電解コンデンサ、導電性高分子ハイブリッドアルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ、小形リチウムイオン二次電池等の電子デバイスを主体としたコンデンサ事業と、家庭用/公共・産業用蓄電システム、EV・PHV用急速充電器、V2Hシステムの環境関連製品、各種電源、機能モジュール、応用関連機器等の回路製品を主力製品としたNECST事業を展開し、「エネルギー・環境・医療機器」、「自動車・車両関連機器」、「白物家電・産業用インバータ機器」、「情報通信機器」の４市場を重点分野と定め、高信頼性、高安全性、高機能性を追求し、競争力に優れる新製品開発により社会課題の解決に貢献し、既存事業の拡大と新規事業の創出に努めています。」
4重点市場への集中、高信頼・高安全・高機能製品の開発、既存事業拡大と新規事業創出の方針を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「コンデンサ事業では、生産の高度化・自動化を目的とした投資意欲の高まりを受け、産業機器向けの受注が引き続き堅調に推移したことと、アセアン市場を中心に民生家電向けについても堅調に推移しました。xEV向けフィルムコンデンサは、足元では各自動車メーカーの半導体不足による減産の影響を受けていますが、当社の高い設計技術力と解析力を強みに、EV化が急速に進む世界各国の旺盛な需要に応えるべく、市場変化に積極的に対応しました。」
産業機器、民生家電、xEV向けフィルムコンデンサなどの重点市場への注力と、市場変化への対応を引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「コンデンサ事業では、生産の高度化・自動化を目的とした投資意欲の高まりを受け、産業機器向けが堅調に推移しました。xEV向けフィルムコンデンサは、当社の高い設計技術力と解析力を強みに、EV化が急速に進む世界各国の旺盛な需要に対応しています。」
自動車・車両関連機器、産業機器などの重点市場への注力を継続し、xEV向けフィルムコンデンサを設計技術力・解析力によって拡大する方針を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「コンデンサ事業では、拡大する自動車市場や５Gなどの情報通信機器および再生可能エネルギー市場に向けて、各種アルミ電解コンデンサの新製品を開発、市場導入しました。」
自動車、5Gなどの情報通信機器、再生可能エネルギー市場を重点領域として、新製品開発・市場導入を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況において当社は、コンデンサ事業では、拡大する自動車市場や５Gなどの情報通信機器および再生可能エネルギー市場に向けて、各種アルミ電解コンデンサの新製品を開発、市場導入しました。」
自動車、5Gなどの情報通信機器、再生可能エネルギー市場を重点領域として、新製品開発・市場導入を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況において当社は、コンデンサ事業では、拡大する自動車市場や５Gなどの情報通信機器および再生可能エネルギー市場に向けて、各種アルミ電解コンデンサの新製品を開発、市場導入しました。」
自動車、5Gなどの情報通信機器、再生可能エネルギー市場を引き続き重点領域として、新製品開発・市場導入を進めている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、アルミ電解コンデンサ、導電性高分子アルミ固体電解コンデンサ、フィルムコンデンサ、小形リチウムイオン二次電池等の電子デバイスと、各種電源、機能モジュール、応用関連機器等の回路製品を主力製品とし、コンデンサと回路製品設計のコア技術を用いて「エネルギー・環境・医療機器」、「自動車・車両関連機器」、「白物家電・産業用インバータ機器」、「情報通信機器」の４市場を重点分野と定め、高信頼性、高安全性、高機能性を追求し、競争力に優れる新製品開発により社会課題の解決に貢献し、既存事業の拡大と新規事業の創出に努めています。」
4重点市場への経営資源集中と、高信頼・高安全・高機能の新製品開発を通じた既存事業拡大・新規事業創出の方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況において当社は、IoTやAI、５Gなど、新たなキーテクノロジーの進展、低炭素社会やポストコロナ時代へ向けたパラダイムシフトの動きによって急速に変化する重点４市場「エネルギー・環境・医療機器」「自動車・車両関連機器」「白物家電・産業用インバータ機器」「情報通信機器」に引き続き注力しました。」
IoT、AI、5G、低炭素社会、ポストコロナ時代の変化を背景に、重点4市場への注力方針を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況において当社は、IoTやAI、５Gなど、新たなキーテクノロジーの進展や低炭素社会へ向けての動きによって多様化する重点４市場「エネルギー・環境・医療機器」「自動車・車両関連機器」「白物家電・産業用インバータ機器」「情報通信機器」に引き続き注力しました。」
重点4市場への継続的な注力方針を再確認している。新たな経営資源投入の範囲や数値目標は示されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、あらゆるエレクトロニクス機器に不可欠な電子機器用コンデンサ、各種電源・家庭用蓄電システム・機能モジュール・V2HシステムおよびEV用急速充電器などの回路製品、電力・機器用コンデンサおよびコンデンサ応用関連機器などを生産・販売するコンデンサメーカーとして事業展開をしておりますが、これらの全ての部門において、「オンリーワン、ナンバーワン」を目指し、さらなる伸長が期待される「エネルギー・環境・医療機器」「自動車・車両関連機器」「白物家電・産業用インバータ機器」「情報通信機器」の４市場分野に生産・販売・技術・サービスに関する経営資源を集中投下いたします。」
オンリーワン・ナンバーワンを目指し、重点4市場へ経営資源を集中する方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況において当社は、IoTやAI、5Gなど、新たなキーテクノロジーの進展や低炭素社会へ向けての動きによって多様化する重点４市場「エネルギー・環境・医療機器」「自動車・車両関連機器」「白物家電・産業用インバータ機器」「情報通信機器」に引き続き注力しました。」
オンリーワン・ナンバーワンを目指す重点4市場への注力方針は継続している。5Gや低炭素社会への動きが市場の多様化要因として追加されているが、資源投入範囲や数値目標の変更は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況において当社は、IoTやAIなど、新たなキーテクノロジーによって多様化する重点４市場「エネルギー・環境・医療機器」「自動車・車両関連機器」「白物家電・産業用インバータ機器」「情報通信機器」に引き続き注力しました。」
重点4市場への継続的な注力を再確認している。経営資源の集中投下について、新たな数値や範囲、達成実績は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況において当社は、IoTやAIなど、新たなキーテクノロジーによって多様化する重点４市場「エネルギー・環境・医療機器」「自動車・車両関連機器」「白物家電・産業用インバータ機器」「情報通信機器」に引き続き注力しました。」
4市場への継続的な注力を再確認しているが、経営資源の集中投下に関する新たな範囲・数値・達成実績は記載されていない。 - FY2018初出有価証券報告書
「これらの全ての部門において、「オンリーワン、ナンバーワン」を目指し、さらなる伸長が期待される「エネルギー・環境・医療機器」「自動車・車両関連機器」「白物家電・産業用インバータ機器」「情報通信機器」の４市場分野に生産・販売・技術・サービスに関する経営資源を集中投下いたします。」
全社の全ての部門でオンリーワン・ナンバーワンを目指し、4市場分野へ生産・販売・技術・サービスの経営資源を集中投下する目標を初めて明示している。