ESG経営の構築と推進
FY2021に初出。9回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。
- FY2026前進有価証券報告書
「指 標 目 標 実績 (前連結会計年度) 実績 (当連結会計年度) 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合 (注)1 2027年3月 : 7 % 6.3% 5.3 % 従業員エンゲージメント指数の改善(注)2 前年対比従業員のエンゲージメント指数を改善 管理職:△0.13 管理職未満:△0.07 管理職:+0.03 管理職未満:+0.07 温室効果ガス排出量 (Scope1・2・3)(注)4 2030年:46%削減(2021年度比) 2050年:カーボンニュートラル達成 △10% (2021年度比) △18% (2021年度比)」
ESG経営について、女性管理職比率、従業員エンゲージメント、温室効果ガス排出量のKPI実績を更新した。エンゲージメント指数は管理職・管理職未満とも改善し、温室効果ガス排出量は2021年度比18%減となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度のCDP気候変動レポートにおいては、気候変動分野で最高評価の「Aリスト」に選定され、水セキュリティ分野におきましてもリーダーシップレベルである「A-(Aマイナス)」の評価を得ました。また温室効果ガス排出削減目標の国際的なイニシアチブであるSBT(Science Based Targets)認定を取得しており、引き続きこれらの取組みを推進していきます。」
ESG経営について、2024年度CDP気候変動Aリスト、水セキュリティA-評価、SBT認定取得を記載し、外部評価・認定の実績を更新した。 - FY2024前進有価証券報告書
「環境課題については、家庭用蓄電システムの中核生産拠点であるニチコンワカサにおいて100%再生可能エネルギー利用工場としたほか、自社拠点において太陽光で発電した電力を蓄電し、これをEVへの充電や生産設備への給電を無駄なく効率的に行う複合システムを設置し、生産工場などの大規模施設における再生可能エネルギーの新たな活用方法によるCO2削減に取り組んでいます。」
ニチコンワカサを100%再生可能エネルギー利用工場とし、自社拠点の太陽光・蓄電・EV充電・生産設備給電を組み合わせたCO2削減を具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループではESGで評価される企業を目指して「サステナビリティ方針」を定め、持続的な成長と企業価値の増大に向けて、当社製品による地球環境への貢献と自社での対応取り組み、多様な働き方など人材面の基盤強化、コーポレートガバナンスやコンプライアンス体制の強化に努めていきます。」
ESG経営について、サステナビリティ方針を定め、製品・自社環境対応、人材、ガバナンス、コンプライアンスを対象とする全社的な枠組みへ具体化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「さらに、当社NECST事業の主管事業所であるニチコン亀岡株式会社に、電力の家産家消(※)が体現できるモデルハウス「ニチコン 明るい未来館」を開設し、取引先への体験・商談への活用に加え、新モデルの開発にも実証等で活用し、販売力・開発力の強化に結び付け、事業活動を通じて温暖化対策に貢献していきます。」
ESGの環境面で、家産家消を体現するモデルハウスを開設し、販売・開発活動と温暖化対策を結び付ける具体的な取り組みを記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、自社の事業所にもこのような仕組みを取り入れてゆくことで、ESGでも評価される企業を目指しています。」
蓄電・再生可能エネルギー活用の仕組みを自社事業所にも取り入れ、ESGで評価される企業を目指す方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「環境課題については、自社拠点において太陽光で発電した電力を蓄電し、これを電気自動車への充電や生産設備への給電を無駄なく効率的に行う複合システムを設置し、生産工場などの大規模施設における再生可能エネルギーの新たな活用方法によるCO2削減に取り組んでいます。」
ESG経営の環境面で、自社拠点に太陽光発電・蓄電・EV充電・生産設備給電を組み合わせた複合システムを設置し、自社でのCO2削減対応を具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「さらに、自社の取り組みとしてカーボンニュートラル実現に向けて、車両のゼロエミッション化を目指す国際イニシアティブ「EV100」への加盟や「サステナビリティ推進委員会」を設置するなど、ESG でも評価される企業を目指しています。」
ESG経営の具体策として、EV100への加盟とサステナビリティ推進委員会の設置を記載し、自社のカーボンニュートラル対応と推進体制を具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「③ESG経営の構築と推進 当社グループでは持続的な成長と企業価値の増大に向けて、当社製品による地球環境への貢献と自社での対応取り組み、多様な働き方など人材面の基盤強化、コーポレートガバナンスやコンプライアンス体制の強化に努めています。」
環境、人材、ガバナンス、コンプライアンスを統合したESG経営の構築・推進を、経営課題として独立した見出しで初めて示している。