株価のうごき
¥1,405最新+110.3%
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ニュース
主な数字20項目のうち8項目を表示
PER
37.88何年分の利益で買えるか。市場平均は15前後とされます。PBR
0.91純資産の何倍か。1倍前後が目安とされます。ROE
2.4%稼ぐ力。10%を超えると良好とされます。配当利回り
0.0%株価に対して1年でもらえる配当の割合です。時価総額
4468億円株価×株式数。会社全体の値段です。自己資本比率
43.6%資産のうち返さなくてよいお金の割合です。営業利益率
4.8%売上のうち本業で残る割合です。売上成長率(3年)
10.7%直近3年の売上の年平均の伸びです。これから確認したいこと
長崎県五島沖の浮体式洋上風力(運転開始予定:2026年)の商業運転開始・立上げ状況が確認される
2026年(計画上:運転開始予定)影響 大可能性 中
VPP(蓄電池×空調制御など)実証の進捗と、2028年度以降の市場参入の具体化
2026年中〜2027年以降影響 中可能性 中
ZEB Ready認証・WELL認証プラチナ級(本社TOD A BUILDING等)の取得/更新に伴う案件獲得・差別化の効果が開示される
2026年影響 中可能性 小
デジタル生産基盤(BIM水平展開・標準化、フロントローディング等)の効果(原価低減/工期短縮/安全指標)が定量で示される
2026年〜2027年影響 中可能性 中
次に注目すること
だれが持っているか上位株主の合計 44.2%
掲載の株主 44.2%その他 55.8%
大一殖産株式会社14.19%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社12.33%
日本カストディ銀行(信託口)3.33%
一般社団法人アリー2.97%
戸田 博子2.19%
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY2.09%
株式会社三菱UFJ銀行1.95%
戸田建設取引先持株会1.87%
ほか掲載の2社3.31%
| 保有者 | 保有比率(%) |
|---|---|
| 大一殖産株式会社 | 14.19 |
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 12.33 |
| 日本カストディ銀行(信託口) | 3.33 |
| 一般社団法人アリー | 2.97 |
| 戸田 博子 | 2.19 |
| STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY | 2.09 |
| 株式会社三菱UFJ銀行 | 1.95 |
| 戸田建設取引先持株会 | 1.87 |
| ほか掲載の2社 | 3.31 |
この企業の資料
適時開示
- 2026-09-30国内グループ従業員持株会向け事後交付型株式付与制度の継続に関するお知らせ
- 2026-09-30従業員持株会向け事後交付型株式付与制度の継続に関するお知らせ
- 2026-09-17(訂正)一括取得型自己株式取得(ASR)における事後調整完了のお知らせ
- 2026-09-16一括取得型自己株式取得(ASR)における事後調整完了のお知らせ
- 2026-08-072027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
- 2026-06-29コーポレート・ガバナンスに関する報告書 2026/06/29
- 2026-05-30第103回定時株主総会その他の電子提供措置事項(交付書面省略事項)
- 2026-05-30第103回定時株主総会招集ご通知及び株主総会資料
ほか11件
- 2026-05-15独立役員届出書
- 2026-05-152026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)
- 2026-05-15剰余金の配当に関するお知らせ
- 2026-05-15特別利益(投資有価証券売却益)の計上見込みに関するお知らせ
- 2026-04-28当社株式等の大規模買付行為に関する対応策(買収防衛策)の一部変更及び継続について
- 2026-03-30自己株式の消却完了に関するお知らせ
- 2026-03-27国内グループ従業員持株会向け事後交付型株式付与制度としての自己株式の処分の払込完了に関するお知らせ
- 2026-03-26自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による取得結果および取得終了に関するお知らせ
- 2026-03-26一括取得型自己株式取得(ASR)による自己株式取得のための第三者割当による第1回新株予約権の発行条件の決定に関するお知らせ
- 2026-03-25自己株式立会外買付取引による自己株式の買付けおよび消却に関するお知らせ (一括取得型自己株式取得(ASR)による自己株式取得および消却)
- 2026-03-23従業員持株会向け事後交付型株式付与制度としての自己株式の処分の払込完了及び一部失権に関するお知らせ
変遷
- 2026-09-30従業員持株会向け事後交付型株式付与制度
- 2026-09-16安定配当と配当性向目標
- 2026-08-07フェーズⅡにおけるROE重視と成長投資の加速
- 2026-08-07採算重視による利益水準の向上
- 2026-08-07建設投資減少・建設資材価格高騰リスク
- 2026-08-07海外事業における工事損失リスクの顕在化
- 2026-08-07浮体式洋上風力発電における研究開発先行損失
- 2026-08-07建設事業の受注残高拡大
ほか72件
- 2026-08-07突出価値創造のタテ展開・ヨコ展開
- 2026-06-29グループ横断のコンプライアンスとリスク管理
- 2026-06-29執行役員制度と社外役員による監督体制
- 2026-06-22ゼネコン業界トップの生産性確立
- 2026-06-22海外売上高の拡大
- 2026-06-22国内グループ会社売上高の拡大
- 2026-06-22生産性No.1に向けた施工・業務改革
- 2026-06-22投資開発による成長領域の拡大
- 2026-06-22海外事業の地域・事業領域拡大
- 2026-06-22国内グループ会社との連携強化
- 2026-06-22工事採算の精査・原価低減
- 2026-06-22浮体式洋上風力発電の実用化・普及
- 2026-06-22技術研究開発と外部連携
- 2026-06-22大規模買付行為への対応策
- 2026-06-22取引関係強化を目的とする政策保有株式
- 2026-06-22人材流動化と働き方改革による人材基盤強化
- 2026-06-22保有資産の価格・収益性変動リスク
- 2026-06-22人事・報酬諮問委員会による役員人事・報酬の審査
- 2026-06-222024年度ESG定量目標
- 2026-06-22気候変動に伴う物理的・移行リスク
- 2026-06-22健康経営の推進
- 2026-06-22自然資本関連リスク
- 2026-06-22資金調達・金利上昇リスク
- 2026-06-22人権デュー・ディリジェンスの実施
- 2026-06-22自然共生サイトと生物多様性の保全
- 2026-05-30創立140周年に向けたグローバルビジョン
- 2026-05-30業績連動型株式報酬制度
- 2026-05-30貸出コミットメントによる資金調達の機動性確保
- 2026-05-30ESG・SDGs経営による企業価値向上
- 2026-05-30情報漏洩リスク
- 2025-11-13投資需要に対応する財務基盤の確保
- 2025-11-13中期経営計画2019に合わせた報告セグメント・業績評価方法の変更
- 2025-11-13中期経営計画2024による変革フェーズ
- 2025-11-13グローバル・ミニマム課税制度の適用
- 2025-06-25中期経営計画2017の連結業績目標
- 2025-06-25低炭素施工によるCO2排出削減
- 2025-06-25ZEB・省エネルギー技術の開発
- 2025-06-25少子高齢化による社会構造変化リスク
- 2025-06-25高付加価値競争による企業価値向上
- 2025-06-25ハラスメント・人材流出リスク
- 2025-06-25農業6次産業化事業の構築
- 2025-06-25新TODAビルのスマートオフィス化とBaaS
- 2025-06-25法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準の適用
- 2025-06-25リース会計基準の適用準備
- 2024-11-13本社ビル建替えプロジェクト
- 2024-06-27工事施工上の瑕疵・重大事故リスク
- 2024-06-27発注者・仕入先・外注先の信用リスク
- 2024-06-27地震等の災害による事業継続リスク
- 2024-06-27ブランド価値資産の構築への投資
- 2024-06-27顧客ニーズ・社会情勢ニーズの変化リスク
- 2024-06-27知財戦略の欠如リスク
- 2024-06-27政策等による環境・エネルギー市場変化リスク
- 2024-02-13成長への基盤の構築
- 2024-02-13品質・信頼・企業文化を基盤とする企業価値
- 2023-06-30法令違反・法改廃リスク
- 2023-06-30海外展開に伴うカントリーリスク
- 2023-06-30グリーンボンドによる新領域事業資金の調達
- 2023-06-30役員等賠償責任保険による役員責任への備え
- 2023-02-13新型コロナウイルス感染症による事業継続・業績リスク
- 2022-08-10時価算定会計基準の適用
- 2022-06-30ゼネコン業界トップの安全性確立
- 2022-06-30残業ゼロの実現
- 2022-06-30PC製造工場の新設
- 2022-06-30サステナビリティ・リンク・ボンドによる資金調達
- 2022-02-14新型コロナウイルス感染防止と事業継続対応
- 2022-02-14収益認識会計基準の適用
- 2020-07-10得意分野・中規模案件への重点化
- 2020-07-10地中熱エネルギー利用事業の展開
- 2019-06-28CMSによるグループ内資金の一元管理
- 2019-06-28基幹業務システム開発中断による減損リスク
- 2018-06-29社会貢献目的の自己株式処分と自己株式取得
- 2017-06-30完成工事高の第4四半期偏重による季節変動リスク