生産性No.1に向けた施工・業務改革
FY2016に初出。16回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは『中期経営計画2027』において、デジタル化の加速やフロントローディングによる生産プロセスの抜本的変革に取り組みます。」
従来のBIM・ICT・フロントローディング等の施策を、中期経営計画2027におけるデジタル化の加速と生産プロセスの抜本的変革として、建設事業の収益成長に結び付ける枠組みを示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、DX戦略の一環として生産プロセス改革やデータドリブンな経営への転換を本格化しております。」
BIM・ICT等による施工改革に加え、生産プロセス改革とデータドリブン経営への転換を本格化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「さらには、建設技能労働者が減少する中で、生産プロセス変革は必要不可欠であり、省人化及び機械化施工の技術開発を進めるとともに、BIMを基盤としたDXの取組みを本格化させております。」
省人化・機械化施工とBIMを基盤としたDXを本格化し、建築事業では前年度のセグメント損失14億円から65億円の利益へ転じた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な取り組みとしては、DX戦略の一環として生産プロセスの変革に向けたBIMの全社的な本格運用を充実させました。また、コスト統合センターを設置し全店の見積情報と調達情報を一元管理する体制を構築することでコスト管理体制の強化を行っております。」
BIMの全社本格運用を進め、コスト統合センターによる見積・調達情報の一元管理も開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な取り組みとしては、DXの基盤となる新しい建築生産プロセスの確立に向けたBIMの全社的な本格運用を充実させました。」
生産性向上施策として、BIMの全社的な本格運用を進めた。Smart Innovationの下で、機械化施工、ICT、自動化・無人化施工、BIM/CIM等を建築・土木の生産プロセスに組み込む方向を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な取り組みとしては、作業所における施工力及び生産性の向上を目的として、フロントローディングやICTの活用を推進しました。また、将来的なDXに向けて基盤となるBIMへの取組みを加速させるため、組織の再編等を進めました。」
フロントローディング・ICT活用を継続するとともに、DXの基盤となるBIMを加速するための組織再編を進めた。建築事業ではセグメント利益率が5.5％から2.8％へ低下した。 - FY2020前進有価証券報告書
「設計段階・計画段階においてフロントローディングによる事前検証を徹底する。・機械化施工、新技術・ICT利活用、行動分析・可視化等に基づく施策を実行する。」
生産性向上策を新計画の事業方針として体系化し、設計・計画段階の事前検証、機械化、ICT、行動分析・可視化を具体的な実行手段として明示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、生産性向上に向けた取り組みが進展し、セグメント利益率が7.1％と、前連結会計年度より0.7ポイント増加しました。」
国内建築事業で生産性向上の取り組みの進展を記載し、セグメント利益率が前年の6.4％から7.1％へ0.7ポイント上昇した。国内土木でもICT等を活用した技術開発と生産システム改革を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「現在、中期経営計画に基づき、最新技術・ICTを活用した施工革新（トダ・イノベーション・サイト）を推進しています。これに伴いプロジェクトの初期段階から業務のフロントローディング及び組織間のコラボレーションを推進し、施工上の課題の早期解決を通じた生産性のさらなる向上に取り組んでいきます。」
施工革新を「トダ・イノベーション・サイト」として具体化し、設計施工一括工事での初期段階からのフロントローディング・組織間連携を進めた。完成工事利益率は12.8％と前年度比0.3ポイント増加した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業損益につきましては、上記の通り連結売上高が減少したものの、採算重視の受注方針の徹底及び生産性の向上に向けた取り組みの実施等により、売上総利益は409億円と前年同四半期比5.4％増加となりました。」
採算重視の受注方針と生産性向上の取り組みを引き続き実施していると記載した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業損益について、主要な事業である建設事業を取り巻く環境は上記のような懸念事項から依然として不透明な状況が続いているが、採算重視の受注方針の徹底及び生産性の向上に向けた取り組みの実施等により、売上総利益は259億円（前年同四半期比3.6％増）となった。」
採算重視の受注方針と生産性向上の取り組みを引き続き実施していると記載した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「営業損益について、主要な事業である建設事業を取り巻く環境は上記のような懸念事項から依然として不透明な状況が続いているが、採算重視の受注方針の徹底及び生産性の向上に向けた取り組みの実施等により、売上総利益は132億円（前年同四半期比4.4％増）となった。」
採算重視の受注方針と生産性向上の取り組みを引き続き実施していると記載したが、具体的な施策内容に重要な変更は示されていない。 - FY2017再定義有価証券報告書
「設計・施工段階における業務（基本・実施設計、施工計画、労働環境整備等）のフロントローディングを推進する。」
生産性向上の施策として、従来のBIM・ICT・省力化施工等に加え、設計・施工段階のフロントローディング、自動化・機械化施工を明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「特命・設計施工の拡大、差別化技術の開発・適用、購買手法の改善等により、価値創造力とコスト競争力の強化を図る。」
省力化施工、BIM、BPR・ICT再構築、協力会社との協働拡大を通じ、消化能力と業務スピードを高める施策を列挙している。