ESG・SDGs経営による企業価値向上
FY2020に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-05-30。
直近の記載が「初出」なのは、ほかに18社。
- 2026-05-30初出株主総会
「また、新たに策定した「AI基本方針」や刷新した重要課題に基づき、サステナビリティ経営を深化させ、企業価値のさらなる向上に努めてまいります。」
AI基本方針に基づくサステナビリティ経営の深化が、今回の資料で初めて独立した取り組みとして示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度のブランド価値資産に対する投資額は、ソフトウェアやデータベース等の情報化資産、特許・新技術の開発等の革新的資産、広告宣伝等の経済的競争力、気候変動対策等の環境分野を中心に、合わせて15,100百万円（前事業年度12,822百万円）となりました。」
ブランド価値資産への投資額が128.22億円から151.00億円へ増加し、情報化資産、革新的資産、経済的競争力、ESG価値への投資を拡大した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2023年11月30日開催の取締役会において、当社の孫会社であるTODA Energia 2 Ltda.（本社：ブラジル連邦共和国、以下「TEB2社」という。）が陸上風力発電事業の開発権を保有している会社２社を取得し、取得後に増資することについて決議しました。」
環境・エネルギー事業の拡大策として、ブラジルの陸上風力発電事業の開発権を保有する2社を2023年12月に取得し、取得後に増資する方針を具体化した。取得議決権比率は100％、取得原価は約15.82億円である。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、2015年に策定したグローバルビジョンのもと、全てのステークホルダーにとって「”喜び”を実現する」存在であり続けたいと考えて事業を営んでおります。持続可能な社会の実現のため、マテリアリティ（重要課題）を改めて特定し、2050年に向けて目指す経営の姿を「サステナビリティビジョン2050」として定めました。」
従来のESG・SDGs経営を、2050年に向けたサステナビリティビジョン2050と5つのマテリアリティに基づく枠組みへ再整理した。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「しかし、事業を進めるにあたり抽出されたリスクへの対応を検討した結果、当該会社をTIBが取得するのではなく、TIBによる新会社設立後、開発権のみを現地の開発会社より取得することとしたため、本件については「企業結合等関係」の注記に該当しないことになりました。」
ブラジルの陸上風力発電事業について、現地会社そのものを取得する方式から、TIBによる新会社設立後に開発権のみを取得する方式へ、抽出されたリスクへの対応を踏まえて実施方法を変更した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、環境・エネルギー事業を「中期経営計画2024ローリングプラン」における重点管理事業として掲げており、ブラジル連邦共和国においては2020年に連結子会社であるTODA Investimentos do Brasil Ltda.を設立して陸上風力発電事業を開始しておりますが、今般、新たに陸上風力発電事業の事業会社を設立し、更なる環境・エネルギー事業の拡大をするためであります。」
環境・エネルギー事業の拡大策として、ブラジルで陸上風力発電事業会社を新設し、2022年12月の企業結合を予定している。ローリングプランの重点管理事業を具体的な追加投資案件へ進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「環境・エネルギー事業、脱炭素化への取り組み等を通じ、環境先進企業としてのブランドを確立する。…取締役会構成の見直し等を通じて監督と執行を分離し、各機能の強化を図る。」
ESG経営をローリングプランの基本戦略として再整理し、環境・エネルギー、人財・働き甲斐、リスクマネジメント、ガバナンスを企業価値向上の施策として具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「企業価値の向上に向けたESG・SDGs経営の実践」
脱炭素化、資源循環、地域活性化、人財育成、働き方改革、リスクマネジメントを企業価値向上の施策として実行し、TCFDに基づく気候シナリオ分析も実施した。 - FY2020初出有価証券報告書
「企業価値の向上に向けたESG・SDGs経営の実践」
脱炭素化、資源循環、環境保全、地域活性化、多様な人材の育成・確保、働き方改革、リスクマネジメントを企業価値向上の施策として一体的に位置づけた。