技術研究開発と外部連携
FY2016に初出。29回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は5,133百万円であり、セグメント別では建築事業において2,148百万円、土木事業において2,984百万円であります。」
研究開発費は前年度の3,033百万円から51.33億円へ増加した。ZEB、木造架構、AI・ICT施工、シールド・トンネル、低炭素コンクリート等の現場適用・技術評価を進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、共同開発はさらに進み、中高層事務所ビルに適した２方向ラーメン架構の開発を2024年度で終了し、11階建て木造事務所ビルをモデルプランとして日本建築センターの個別プラン構造評定を取得しました（2024年10月11日）。」
研究開発で11階建て木造事務所ビルの構造評定を取得するなど、木造架構技術を具体的な評価取得段階へ進めた。研究開発費総額は30.33億円だった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は3,888百万円であり、セグメント別では建築事業において1,749百万円、土木事業において2,139百万円であります。」
研究開発費は前年度の3,224百万円から38.88億円へ増加した。ZEB、低炭素コンクリート、BIM・自動化施工、洋上風力等の開発・現場適用を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は21億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、当第3四半期累計の研究開発費21億円を開示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は６億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発活動費6億円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は3,224百万円であり、セグメント別では建築事業において1,506百万円、土木事業において1,532百万円、環境・エネルギー事業において185百万円であります。」
研究開発費は前年度の2,801百万円から3,224百万円へ増加し、建築・土木・環境エネルギー分野で研究開発を進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は2,801百万円であり」
研究開発費は前年度の2,721百万円から2,801百万円へ増加した。グリーンオフィス棟のZEB達成・運用開始、BIM、搬送ロボット、AI・IoT等の開発・現場適用を記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は18億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、第3四半期累計の研究開発費18億円を開示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は12億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発費12億円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は５億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費5億円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は2,721百万円であり、特に重要なテーマについては「技術研究開発プロジェクト」を起こし、全社的な取り組みで短期間に開発を行い着実に成果をあげております。」
研究開発費は前年の21.8億円から27.21億円へ増加した。自律搬送システム、AI・IoT、感染対策ユニット、AI Transformシールド等の開発・現場適用を広げている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は18億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発活動費18億円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費10億円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費4億円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は2,180百万円であり、特に重要なテーマについては「技術研究開発プロジェクト」を起こし、全社的な取り組みで短期間に開発を行い着実に成果をあげております。」
研究開発費は前年の1,679百万円から2,180百万円へ増加した。施工BIM、搬送ロボット、AI・IoT、安全管理、医療施設技術などの開発・現場適用を広げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は８億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を8億円と開示した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は２億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費は2億円と開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は1,679百万円であり、特に重要なテーマについては「技術研究開発プロジェクト」を起こし、全社的な取り組みで短期間に開発を行い着実に成果をあげております。」
研究開発費が前年の1,421百万円から1,679百万円へ増加した。施工BIM、自律搬送ロボット、AI・IoT、安全管理、医療施設技術などの開発・現場適用を広げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,069百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費1,069百万円を開示した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は７億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発活動費7億円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は1,421百万円であり、特に重要なテーマについては「技術研究開発プロジェクト」を起こし、全社的な取り組みで短期間に開発を行い着実に成果をあげております。」
研究開発費は1,421百万円に増加し、施工自動化、ICT・IoT、環境技術、医療施設技術などの開発・現場適用を広範に進めた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は950百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発活動費950百万円を開示した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は６億円である。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発活動費6億円を開示した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は269百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費269百万円を開示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は1,135百万円であり、特に重要なテーマについては「技術研究開発プロジェクト」を起こし、全社的な取り組みで短期間に開発を行い着実に成果をあげている。」
研究開発費は1,135百万円となり、スマート・オフィス・ライティングシステムの複数実建物への採用、環境技術実証棟の建設など、開発成果の実用化を記載した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は739百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、当第３四半期連結累計期間の研究開発活動費739百万円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は480百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないと明記し、当四半期累計期間の研究開発活動費480百万円を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は227百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発活動費227百万円を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術開発センターを中心に技術部門の総力を結集して、基礎的研究から新製品開発までの幅広い研究開発活動を行っている。」
研究開発費1,049百万円を計上し、西松建設、公的機関、大学、異業種企業、同業他社との共同研究・技術交流を進めている。