株価のうごき
¥1,764最新+33.9%
グラフを横になぞると、2点間の変化がわかります。15分遅延 ・ 月次終値ベースの推移
この会社をひとことで
当社グループは、有機合成技術を核とする化学品事業と、不動産賃貸事業を主軸に事業を展開しています。
変遷
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ニュース
主な数字20項目のうち8項目を表示
PER
10.3何年分の利益で買えるか。市場平均は15前後とされます。PBR
0.65純資産の何倍か。1倍前後が目安とされます。ROE
6.3%稼ぐ力。10%を超えると良好とされます。配当利回り
0.0%株価に対して1年でもらえる配当の割合です。時価総額
22億円株価×株式数。会社全体の値段です。自己資本比率
36.6%資産のうち返さなくてよいお金の割合です。営業利益率
7.0%売上のうち本業で残る割合です。売上成長率(3年)
0.9%直近3年の売上の年平均の伸びです。これから確認したいこと
2025年6月稼働の増強設備の稼働率が上がり、工程最適化・安定操業から売上/利益への寄与が確認される
2026年下期〜2027年上期影響 中可能性 中
ACCEL2026の成長分野(電子材料・医薬用途向け製品等)で、受託合成品の拡大が売上として可視化される
2026年下期〜2027年影響 大可能性 小
中東情勢による在庫増(原材料等)局面で、在庫評価・コスト(仕入高/保管/ヘッジ)と採算が計測される
2026年9月期(次の決算)前後影響 中可能性 中
配当60円/株の継続(利益水準が維持されるか)
2027年2月期影響 中可能性 中
環境関連法規・排水処理の運用強化(モニタリング高度化等)が、対応コストを吸収できているか
2026年下期〜2027年影響 小可能性 小
次に注目すること
だれが持っているか上位株主の合計 84.4%
掲載の株主 84.4%その他 15.6%
計42.90%
山田化成株式会社16.60%
正喜商事株式会社9.90%
いずも産業株式会社3.60%
山田史郎2.30%
今川和明2.10%
三井化学株式会社2.10%
山田善大1.70%
ほか掲載の2社3.20%
| 保有者 | 保有比率(%) |
|---|---|
| 計 | 42.90 |
| 山田化成株式会社 | 16.60 |
| 正喜商事株式会社 | 9.90 |
| いずも産業株式会社 | 3.60 |
| 山田史郎 | 2.30 |
| 今川和明 | 2.10 |
| 三井化学株式会社 | 2.10 |
| 山田善大 | 1.70 |
| ほか掲載の2社 | 3.20 |
この企業の資料
適時開示
- 2026-10-08配当予想の修正(増配)に関するお知らせ
- 2026-10-082026年11月期通期連結業績予想に関するお知らせ
- 2026-10-082026年11月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
- 2026-07-032026年11月期通期連結業績予想に関するお知らせ
- 2026-07-032026年11月期第2四半期(中間期)業績予想数値と実績値との差異に関するお知らせ
- 2026-07-032026年11月期第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)
- 2026-04-102026年11月期通期連結業績予想(未定)に関するお知らせ
- 2026-04-102026年11月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
変遷
- 2026-10-08中国・東南アジアを中心とする海外展開
- 2026-10-08主要原料の原価低減と供給元の探索
- 2026-10-08国内自動車生産低迷による関連業界の弱含み
- 2026-10-08輸入品との競合による主要製品販売減
- 2026-10-08売上減少と営業・経常・純損失の計上
- 2026-10-08界面活性剤中間体の顧客生産復調による販売数量増加
- 2026-10-08農薬中間体における顧客受注減少
- 2026-10-08在庫調整の影響による環境用薬剤売上減少
ほか116件
- 2026-10-08配当の安定・着実な拡大と内部留保による基盤強化
- 2026-10-08原油価格上昇による原材料価格上昇リスク
- 2026-10-08合成ゴム向け薬品の売上前年同期割れ
- 2026-10-08顧客へのタイムリーな製品供給体制の構築
- 2026-10-08ロシアによるウクライナ侵攻に伴う経済・供給網リスク
- 2026-10-08通期連結業績予想の数値未定
- 2026-07-10新経営3カ年計画を軸とした既存事業の拡販
- 2026-07-10新規製品の開発推進
- 2026-07-10新規受託製品の製造販売
- 2026-07-10生産適正化・在庫管理による生産合理化
- 2026-07-10研究開発活動への継続的支出
- 2026-07-10新規用途向け新規商品の販売開始
- 2026-07-10中国・アジア経済の減速および弱含み
- 2026-07-10現金及び現金同等物の減少
- 2026-07-10国内景気の緩やかな回復基調と設備投資の持ち直し
- 2026-07-10国内新車販売台数の前年並み推移
- 2026-07-10総資産・負債・純資産の減少
- 2026-07-10早期の復配
- 2026-07-10需要・価格・競争・経済環境の変化による業績影響
- 2026-07-10国内外ゴム薬品販売の前年同期超過
- 2026-07-10化学工業薬品事業の売上・利益改善
- 2026-07-10中間体部門の売上増加
- 2026-07-10営業活動によるキャッシュ・フローの収入化
- 2026-07-10顧客ニーズ・顧客視線に基づくマーケティング力の強化
- 2026-07-10医療用・医薬用製品の製造販売
- 2026-07-102022年11月期から2026年11月期までの5ヶ年中期経営計画
- 2026-07-10世界的な物流人材・コンテナ不足による生産活動への影響
- 2026-07-10主要老化防止剤のスポット需要への迅速対応
- 2026-07-10中国・欧州のEV需要加速によるガソリン車販売低迷
- 2026-07-10棚卸資産の収益性低下に関する評価
- 2026-07-10AI需要の拡大による世界景気の下支え
- 2026-07-03円高による輸出売上への影響
- 2026-07-03染顔料中間体の関連需要減少による主要品目販売低調
- 2026-07-03年金資産運用利回り低下による退職給付費用増加
- 2026-04-10医薬中間体・機能性化学品の受注獲得による売上増加
- 2026-04-10原材料メーカーの事故・品質不良・災害による供給停止
- 2026-04-10人的資本の育成と2025年12月の新たな人事制度移行
- 2026-02-20他国企業との競合激化
- 2026-02-20非ゴム薬品の拡大を基本方針とする研究開発
- 2026-02-20生産合理化・設備更新のための設備投資
- 2026-02-20主要顧客である山田化成への販売集中
- 2026-02-20設備投資資金の短期・長期借入
- 2026-02-20政策保有株式の保有・検証方針
- 2026-02-20業績連動報酬と株主利益との価値共有
- 2026-02-20情報システムへの不正侵入リスク
- 2026-02-20自動車メーカーの品質問題による生産停止の継続
- 2026-02-20防衛特別法人税による法定実効税率の変更
- 2025-07-10アクリル酸・アクリル酸エステル生産低調の影響
- 2025-07-10中国等既存顧客の稼働低調
- 2025-07-10海外顧客の需要減少による医薬中間体・機能性化学品の売上減
- 2025-07-10法人税等・包括利益表示・税効果会計基準の適用予定
- 2025-02-20固定資産除却損の計上
- 2025-02-20東京証券取引所スタンダード市場への移行
- 2025-02-20投資有価証券売却益の計上
- 2025-02-20受取設備負担金の計上
- 2025-02-20人材不足による事業拡大への影響
- 2025-02-20リース会計基準の2028年11月期適用予定
- 2024-04-10世界的な半導体不足による自動車生産への影響
- 2024-04-10レンズ用途向け特殊添加剤の需要増への対応
- 2024-02-22内部統制・リスク管理体制の強化
- 2024-02-22品質・環境マネジメントシステムに基づく企業活動
- 2024-02-22設備投資による環境負荷の低減
- 2024-02-22システムの効率利用の推進
- 2024-02-22省エネルギー化・環境負荷物質の排出抑制
- 2024-02-22時価算定に関する会計基準等の適用
- 2024-02-22工場の安全・安定操業に向けた定期訓練
- 2024-02-22土地賃借料に関する和解金の計上
- 2023-10-11顧客在庫調整による工業用品向け薬品の一部販売減
- 2023-07-10有機化学工業薬品事業の単一セグメント
- 2023-07-10福利厚生施設を賃貸用不動産へ転用し新収益源化
- 2023-07-10タイヤ・合成ゴム生産の前年並み推移
- 2023-07-10国内外の流通在庫積み増しによる受注増
- 2023-07-10急速な金融引き締めに伴う銀行破綻・金融不安
- 2023-04-10新型コロナウイルス感染症を前提とした会計上の見積り
- 2023-02-24内外の新規顧客の開拓
- 2023-02-24収益認識に関する会計基準の将来適用
- 2023-02-24環境関連法規制の強化による事業制約
- 2022-07-11新型コロナウイルスによる経済活動・市場への影響
- 2022-02-24訴訟・係争リスク
- 2022-02-24事故・災害による事業影響リスク
- 2022-02-24業務改革の推進
- 2022-02-24事業戦略に応じた人材育成
- 2022-02-24製品欠陥・製造物責任による品質リスク
- 2022-02-24中国子会社に伴う海外事業固有のリスク
- 2022-02-24在宅勤務・時差出勤・Web会議による感染拡大リスク低減
- 2022-02-24役員等賠償責任保険契約の導入・運用
- 2022-02-24会計上の見積りの開示に関する会計基準の適用
- 2022-02-24雇用調整助成金の営業外収益表示変更
- 2021-10-12潤滑油向け販売の堅調推移
- 2021-07-12米中貿易摩擦の激化
- 2021-04-12欧州経済の低調継続
- 2021-04-12部品供給工場の地震被災による自動車生産停止
- 2020-10-09新型コロナウイルス感染症の影響に備えた安定資金の借入
- 2020-02-27企業行動憲章・内部通報制度の運用
- 2020-02-27監査等委員会設置会社への移行と社外取締役による監督
- 2020-02-27取引先の信用リスク管理
- 2020-02-27流動性リスクと資金繰り計画による管理
- 2020-02-27投資有価証券の市場価格変動リスク
- 2020-02-27借入金の金利変動リスクに対するヘッジ
- 2020-02-27実需に基づくデリバティブの非投機的利用
- 2020-02-27不動産賃貸収益の売上高表示への変更
- 2020-02-27監査法人の交代
- 2020-02-27研究開発型企業として100年企業を目指す基盤づくり
- 2020-02-27有益な化学品による社会貢献と利潤の適正配分
- 2020-02-27売上高経常利益率重視による収益基盤・財務体質の改善
- 2020-02-27英国のEU離脱問題
- 2020-02-27税効果会計基準の一部改正適用
- 2020-02-27株主・取引先・従業員との共栄を目指す企業ビジョン
- 2019-10-11法人税率引下げに伴う繰延税金資産等の修正
- 2019-10-11カルボジイミド類の新規プラント建設
- 2019-02-27第117期の売上高70億円目標
- 2019-02-27研究開発・品質保証新棟の建設
- 2018-07-1210株を1株とする株式併合・単元株式数変更
- 2017-10-12福利厚生施設の一部における減損損失の発生
- 2017-10-12繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針の適用
- 2017-02-24企業結合会計基準等の適用と表示変更