応用技術 (4356) APPLIED TECHNOLOGY CO.,LTD.

株価のうごき

¥1,647最新-41.1%

グラフを横になぞると、2点間の変化がわかります。15分遅延・月次終値ベースの推移

この会社をひとことで

応用技術は、主力事業としてソリューションサービス事業とエンジニアリングサービス事業の2領域を展開。

ソリューションサービス事業は製造業向けの業務効率化・生産性向上支援を自社ソリューション中心に提供し、建設DXを通じた現場効率化やBIM連携、設計・保守支援ソリューションの提供を通じて顧客接点支援やデータ活用の拡大を狙う。エンジニアリングサービス事業は防災系エンジニアリング、環境系コンサルティング・まちづくり支援関連、建設情報化支援サービスを中心に展開。2026年7月以降はまちづくり支援・防災系入札の増加を見込み受注獲得に注力。

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PER

28.97何年分の利益で買えるか。市場平均は15前後とされます。

PBR

1.48純資産の何倍か。1倍前後が目安とされます。

ROE

5.1%稼ぐ力。10%を超えると良好とされます。

配当利回り

0.0%株価に対して1年でもらえる配当の割合です。

時価総額

94億円株価×株式数。会社全体の値段です。

自己資本比率

77.8%資産のうち返さなくてよいお金の割合です。

営業利益率

11.9%売上のうち本業で残る割合です。

売上成長率(3年)

0.6%直近3年の売上の年平均の伸びです。

これから確認したいこと

toDIM Fusion DAY（ウェビナー/案件創出の場）の参加企業・案件化の進捗（BooT.one/内部足場機能アップデート、.one QS連携を含む）

2026年7月8日〜下期（案件化の四半期反映を確認）影響中可能性中

2026年の業績回復（直近減益の反転）：次の四半期決算での利益率（ソリューションサービス/エンジニアリングサービス）の改善

2026年下期〜2027年1月期影響大可能性中

ソフトウェア販売の仲介契約移行（2024年11月以降の契約形態変更、2026年明示）の収益認識・粗利への影響が想定内に収まるか

2026年度決算および四半期での継続確認影響中可能性中

ΣSpace.E（まちスペース・ドットイー）の有償転換/売上寄与、機能強化（無償期間中の拡張）が商流に反映されるか

2026年後半〜2027年度影響中可能性小

次に注目すること

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だれが持っているか上位株主の合計 82.0%

掲載の株主 82.0%その他 18.0%

トランス・コスモス株式会社60.22%

光通信KK 投資事業有限責任組合6.50%

UH Partners 2 投資事業有限責任組合3.06%

日本カストディ銀行（信託口）2.57%

応用技術社員持株会2.27%

奥　田昌孝1.96%

五味大輔1.71%

大阪中小企業投資育成株式会社1.40%

ほか掲載の2社2.34%

だれが持っているか
保有者	保有比率(%)
トランス・コスモス株式会社	60.22
光通信KK 投資事業有限責任組合	6.50
UH Partners 2 投資事業有限責任組合	3.06
日本カストディ銀行（信託口）	2.57
応用技術社員持株会	2.27
奥　田昌孝	1.96
五味大輔	1.71
大阪中小企業投資育成株式会社	1.40
ほか掲載の2社	2.34

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