Komori
応用技術(4356)・施策再掲

事業推進部の事業戦略本部化と報告セグメント区分変更

FY2019-Q1に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。

6記載
7年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2019再定義FY2024-Q12019: 320192020: 120202021: 020212022: 020222023: 020232024: 120242025: 12025
同じテーマの他社
事業セグメント・子会社再編による事業運営最適化69社が書いているテーマ・逆風0社・追い風57社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。37社中8社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている69社のうち14社を表示しています。上の文は69社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024再掲有価証券報告書

    「当事業年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。」

    報告セグメント区分を変更したことと、変更後区分に基づく業績開示を継続している。
  2. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期会計期間より、最新技術等の発掘とマーケティング等を担当する事業戦略本部のうち、技術担当に係る人員を全社組織からソリューションサービス事業に移管し、最新技術等の発掘から事業化までを一貫して推進する体制を構築いたしました。」

    事業戦略本部の技術担当人員をソリューションサービス事業へ移管し、最新技術の発掘から事業化までを一貫して進める組織体制へ整理している。
  3. FY2019再掲有価証券報告書

    「なお、当事業年度より、報告セグメントの区分を変更しており、以下の前期比較については、前期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。」

    報告セグメント区分の変更と、変更後区分に組み替えた前年同期比較の開示を継続している。
  4. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、第1四半期会計期間より、報告セグメントの区分を変更しており、以下の前年同期比較については、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。」

    第1四半期会計期間に実施した事業推進部の事業戦略本部化と報告セグメント区分変更を前提に、前年同期比較を変更後区分へ組み替えて開示している。
  5. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「第1四半期会計期間より、報告セグメントの区分を変更しており、以下の前年同期比較については、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。」

    第1四半期会計期間に実施した事業推進部の事業戦略本部化と報告セグメント区分変更を前提に、前年同期比較を変更後区分へ組み替えて開示している。
  6. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期会計期間より、各報告セグメントの業績をより的確に把握するために、ソリューション本部内に所属していた事業推進部を事業戦略本部として全社に係る事業戦略部門とする組織変更を実施したことから、当該部門に係る費用を調整額として表示する方法に変更しております。」

    各報告セグメントの業績把握を目的に、ソリューション本部内の事業推進部を全社の事業戦略部門である事業戦略本部へ組織変更し、関連費用の表示方法を変更している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
応用技術の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
事業推進部の事業戦略本部化と報告セグメント区分変更|応用技術(4356)の変遷 | Komori