CIM・GIS関連販売案件の増加
FY2016-Q2に初出。34回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
応用技術がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「また、鉄道・道路等インフラの安全・維持管理に関わるＧＩＳ［※11］支援業務が好調に推移し、売上高が増加しました。」
従来のソフトウエア販売の弱さが記載される一方、鉄道・道路等インフラ向けＧＩＳ支援業務は好調で売上高が増加した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「なお、ソフトウエア販売は2024年11月より仲介契約への移行が進んでいることから、売上高は減少しております。」
ＣＩＭ関連ソフトウエア販売の売上高減少について、仲介契約への移行が進んでいることを要因として通期でも明示している。一方、取引当たりの利益には影響がないと記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「業績面では、ＣＩＭ関連ソフトウエア販売の売上高の減少および発注者側の事情により環境アセスメント業務の着手遅れがありましたが、水防災支援業務や下水道事業支援業務、まちづくり支援業務が伸長し、当事業年度の売上高は2,091,755千円（前期比0.9%減）、セグメント利益は527,624千円（前期比14.6%増）となりました。」
ＣＩＭ関連ソフトウエア販売について、売上高減少が通期でも記載されている。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「ＣＩＭ関連ソフトウエアの販売や都市開発に係わる環境アセスメント業務の受注に時間を要しております。」
前回のＣＩＭ関連ソフトウエア販売の売上高減少に続き、今回は販売および関連業務の受注に時間を要していると記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「業績面では、ＣＩＭ関連のソフトウエア販売の売上高が減少しましたが、環境アセスメント関連やまちづくり計画支援などの業務が順調に進捗しました。」
ＣＩＭ関連ソフトウエア販売について、前年度までの堅調・底堅い受注の記載から、売上高減少へ変化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「関連するソフトウエアの販売・運用サポートの受注は全般的に底堅く推移していますが、前年同期に受注した大型案件の影響で売上高は減少しております。」
ＣＩＭ関連では、ソフトウエア販売に加えて運用サポートを含む受注が底堅い一方、前年同期の大型案件の影響で売上高が減少したとの記載を継続している。 - FY2023-Q3運用サポートを含む受注の底堅さを明示有価証券報告書
「関連するソフトウエアの販売・運用サポートの受注は全般的に底堅く推移していますが、前年同期に受注した大型案件の影響で売上高は減少しております。」
ＣＩＭ関連では、ソフトウエア販売に加えて運用サポートを含む受注が全般的に底堅いと記載する一方、前年同期の大型案件の影響で売上高は減少している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「建設情報化支援サービス業務は、国土交通省が掲げる2023年度「直轄工事でＢＩＭ／ＣＩＭ［※８］原則導入」および2025年度達成目標の「建設土木現場の生産性２割向上」を背景に建設情報化支援のニーズが高まっており、関連するソフトウェアの販売が堅調に推移しました。」
前四半期にソフトウェア販売の減少が記載されていたのに対し、今回は関連ソフトウェアの販売が堅調に推移したと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「業績面では、堅調な河川防災関連業務の受注に加え、今後を見据え、カーボンニュートラルに向けたまちづくり計画支援に関する業務を戦略的に受注しましたが、ソフトウエア販売の減少に加え、全般的に受注時期が遅延したことにより、稼働率が低下しました。」
ＣＩＭ等の関連ソフトウエア販売について、従来の増加・好調という記載から、販売減少と稼働率低下を伴う状況へ変化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「エンジニアリングサービス事業は、一部の都市開発計画案件に進捗遅れがあったものの、堅調な河川防災関連業務に加え、ＣＩＭ関連ソフトウエアの販売案件や導入支援の増加、条例アセスメント業務が堅調に推移しております。」
ＣＩＭ関連ソフトウエアの販売案件・導入支援の増加と、河川防災・条例アセスメント業務の堅調さを継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「エンジニアリングサービス事業は、堅調な河川防災関連業務に加え、ＣＩＭ関連ソフトウエアの販売案件や導入支援の増加、条例アセスメント業務が堅調に推移しております。」
従来のＣＩＭ関連ソフトウエア販売に加えて導入支援の増加を明示し、ＣＩＭ関連の販売・支援案件の広がりを記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ＣＩＭ関連の業務およびソフトウエア販売の売上高が増加したことに加え、前事業年度は新型コロナウイルス感染症拡大の影響により停滞していた環境アセスメント、まちづくり等の社会マネジメント関連業務の稼働が改善されたため、増収増益となりました。」
CIM関連業務・ソフトウエア販売の売上高増加を含むエンジニアリングサービス事業の増収増益を継続して記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「建設情報・社会マネジメント関連業務は、国土交通省が新型コロナウイルス感染症拡大の影響で業務のデジタル化を加速させる必要に迫られ、公共工事におけるＢＩＭ／ＣＩＭ原則化の目標を当初計画から２年繰り上げて2023年度に改めたことから、ＣＩＭ関連ソフトウエアの販売や導入支援業務の売上高が大幅に伸張しました。」
ＢＩＭ／ＣＩＭ原則化目標の前倒しを背景とするＣＩＭ関連ソフトウエア販売・導入支援業務の伸張を継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「建設情報・社会マネジメント関連業務は、国土交通省が新型コロナウイルス感染症拡大の影響で業務のデジタル化を加速させる必要に迫られ、公共工事におけるＢＩＭ／ＣＩＭ原則化の目標を当初計画から２年繰り上げて2023年度に改めたことから、ＣＩＭ関連ソフトの販売や導入支援業務の売上高が大幅に伸張しました。」
ＢＩＭ／ＣＩＭ原則化目標の前倒しを背景に、ＣＩＭ関連ソフト販売・導入支援業務の売上高が大幅に伸張したと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「建設情報・社会マネジメント関連業務は、国土交通省が新型コロナウイルス感染症拡大の影響で業務のデジタル化を加速させる必要に迫られ、公共工事におけるＢＩＭ／ＣＩＭ原則化の目標を当初計画から２年繰り上げて2023年度に改めたことから、ＣＩＭ関連ソフトの販売や導入支援業務の売上高が大幅に伸張しました。」
ＢＩＭ／ＣＩＭ原則化目標の2023年度への前倒しを背景に、ＣＩＭ関連ソフト販売・導入支援業務の売上高が大幅に伸張したと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「業績面では、建設ＩＣＴへの投資気運の高まりから関連ソフトの販売が好調で売上高は増加しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、進行中業務の一時中断や発注の延期があり、利益面では減益となりました。」
建設ICT関連ソフトの販売好調と売上高増加を記載する一方、業務一時中断・発注延期により利益は減益となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「建設情報・社会マネジメント関連業務は、ＣＩＭ関連業務の業務停滞がありましたが、国土交通省が新型コロナウイルス感染症の影響で業務のデジタル化を加速させる必要に迫られ、当初計画を２年前倒しして、公共工事におけるＢＩＭ／ＣＩＭ原則化の目標を2023年度に改めたことから、ＣＩＭ関連ソフトの販売や導入支援、ツール開発の引き合いが増加し、受注は好調を維持しております。」
公共工事のＢＩＭ／ＣＩＭ原則化目標の前倒しを背景に、ＣＩＭ関連ソフトの販売、導入支援、ツール開発の引き合いが増加し、受注好調を維持している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「業績面では、土木建設業界の情報化投資機運の高まりからＣＩＭ関連ソフトの販売が例年より大幅に増加しましたが、」
従来のＧＩＳやインフラ企業向け業務の受注堅調に加え、土木建設業界向けＣＩＭ関連ソフトの販売が例年より大幅に増加したと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、ＧＩＳやインフラ企業向け業務も受注は堅調に推移しております。」
既存事業であるＧＩＳおよびインフラ企業向け業務の受注堅調を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「業績面では、主力の解析業務等の売上高増加に加えて、建設業界の情報技術への投資機運の高まりからＣＩＭ関連販売案件の売上高が伸長し、大幅な増収増益となりました。」
ＣＩＭ関連販売案件の売上高伸長を含む増収増益を通期でも記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「業績面では、主力の解析業務等の売上高増加に加えて、建設業界の情報技術への投資機運の高まりからＣＩＭ関連販売案件の売上高が伸長し、大幅な増収増益となりました。」
従来のＧＩＳやインフラ企業向け業務の受注堅調に加え、ＣＩＭ関連販売案件の売上高が伸長したと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、既存事業であるＧＩＳ[※４]やインフラ企業向け業務も受注は堅調に推移しております。」
既存事業であるＧＩＳおよびインフラ企業向け業務の受注堅調を継続して記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、既存事業であるＧＩＳ[※４]やインフラ企業向け業務も受注は堅調に推移しております。」
既存事業であるＧＩＳおよびインフラ企業向け業務の受注堅調を継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、既存事業であるＧＩＳやインフラ企業向け業務も受注は堅調に推移しております。」
既存事業であるＧＩＳおよびインフラ企業向け業務の受注堅調を継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、既存事業であるＧＩＳ[※４]やインフラ企業向け業務も受注は堅調に推移しております。」
ＧＩＳおよびインフラ企業向け業務の受注堅調を継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、既存事業であるＧＩＳ[※４]やインフラ企業向け業務も受注は堅調に推移しております。」
ＧＩＳおよびインフラ企業向け業務の受注堅調を継続して記載している。 - FY2018-Q1ＧＩＳ・インフラ企業向け受注堅調有価証券報告書
「また、ＧＩＳやインフラ企業向け業務も受注は堅調に推移しております。」
ＣＩＭ関連販売案件の減少が記載されていた従来の状況に対し、ＧＩＳおよびインフラ企業向け業務の受注堅調を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「業績面では、ＣＩＭ関連等の販売案件が好調であった前事業年度に比べ売上高は減少しましたが、業務効率の向上によりセグメント利益は増加しました。」
前事業年度に好調だったCIM関連等の販売案件に比べ売上高が減少する一方、業務効率向上により利益が増加した状況を通期でも記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「エンジニアリングサービス事業は、ＣＩＭ関連の技術サービス案件が増加し、防災・減災関連をはじめとする解析業務も好調に推移しましたが、ＣＩＭ関連等の販売案件が好調であった前年同期に比べ減収増益となりました。」
ＣＩＭ関連等の販売案件が前年同期比で減少している状況を継続して記載している。一方、ＣＩＭ関連技術サービス案件の増加と業務効率向上により、利益は増加している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「業績面では、ＣＩＭ関連等の販売案件が好調であった前年同期に比べ売上高は減少しましたが、業務効率の向上によりセグメント利益は増加しました。」
前年同期に好調だったＣＩＭ関連等の販売案件に比べ売上高が減少した状況を継続して記載している。一方、業務効率向上により利益は増加した。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「業績面では、売上高は前年同期に好調であった建設関連業界でのＣＩＭ関連等の販売案件が平年並みにまで減少したことにより大幅に減少しましたが、利益面では主力事業の収益性が向上しました。」
前年同期に好調だったＣＩＭ関連等の販売案件が平年並みまで減少し、売上高が大幅減少したと記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「業績面では、売上高は建設関連業界での情報技術への投資機運の高まりから、ＣＩＭ及びＧＩＳ[※６]関連の販売案件の増加により大幅増収となりましたが、利益面では不採算プロジェクトの影響もあり減益となりました。これらの結果、当事業年度の売上高は1,389,327千円（前期比24.1％増）、セグメント利益は218,330千円（前期比4.1％減）となりました。」
CIM・GIS関連販売案件の増加が、エンジニアリングサービス事業の大幅増収につながったと数値を伴って記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「業績面では、ｉ―Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ推進による建設ＩＣＴへの投資機運の高まりから、ＣＩＭ及びＧＩＳ[※５]関連の販売案件の増加により増収となりました。」
ｉ―Ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｉｏｎ推進を背景に、CIM・GIS関連販売案件の増加が増収要因となったことを再記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「業績面では、建設・土木及び社会マネジメント分野でのＩＣＴへの投資機運の高まりから、ＣＩＭ及びＧＩＳ[※５]関連の販売案件の増加により増収となりました。」
建設・土木および社会マネジメント分野で、CIM・GIS関連の販売案件が増加し、エンジニアリングサービス事業の増収要因となった。