新規事業立ち上げに伴う投資先行
FY2017-Q1に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中5社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2025削除有価証券報告書
「その実現に向けて、各種サービスやプラットフォームの拡充のための先行投資（戦略的支出）に取り組んでまいります。」
新規事業・サービスへの先行投資が利益減少要因となったという従来の記載は、当事業年度の業績説明では明示されていない。先行投資自体はストックビジネス拡大の施策として記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「業績面では、ＢＩＭ関連業務をはじめとした好調な受注状況とＢＩＭ関連ソフトウエアの販売案件やＢｏｏＴ．ｏｎｅの契約増加により売上は堅調に推移しましたが、戦略的支出の増加等により、当第１四半期累計期間の売上高は1,276,990千円（前年同期1,228,137千円）、セグメント利益は304,763千円（前年同期370,068千円）となりました。」
戦略的支出の増加等がソリューションサービス事業のセグメント利益減少要因として再び具体的に記載され、投資先行による利益面への影響が発生している。 - FY2021削除有価証券報告書
「ＢＩＭ関連業務をはじめとした好調な受注状況と着実な完工に加え、ＢＩＭ関連ソフトウエアの販売案件やＢｏｏＴ．ｏｎｅの契約増加ならびに過年度からの投資効果もあり、増収増益となりました。」
新規事業・サービスへの先行投資が当期の利益減少要因となる記載はなく、過年度からの投資効果が増収増益に寄与したと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「業績面では、ＢＩＭを中心とした建設業向けＩＴソリューションメニューのさらなる拡充に向けて積極的な将来投資を行っており、建設業をはじめ建材メーカーや住宅設備メーカーからのＤＸやＢＩＭ関連の受注が好調であったことから、増収増益となりました。」
BIMを中心とするITソリューションメニュー拡充に向けた将来投資を継続しているが、当期は受注好調によりソリューションサービス事業が増収増益となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「業績面では、ＢＩＭ関連をはじめとした好調な受注状況と着実な完工に加え、販売案件やＢｏｏＴ．ｏｎｅの契約増加ならびに過年度からの投資効果もあり売上高は増加しましたが、ＢＩＭ関連を主とした将来投資を引き続き積極的に行った結果、セグメント利益は微増に留まりました。」
ＢＩＭ関連を主とした将来投資を引き続き積極的に行った結果、セグメント利益が微増にとどまったと記載している。投資先行の利益への影響が継続して具体化している。 - FY2020-Q2新規サービスへの先行投資が再記載有価証券報告書
「業績面では、好調な受注状況と大型受託案件の完工により売上高は増加しましたが、新規サービスへの先行投資を積極的に行ったため、増収減益となりました。」
FY2018以降に明示が消えていた新規事業・サービスへの先行投資が再び記載され、実際にセグメント利益の減少要因となっている。 - FY2018削除有価証券報告書
「業績面では、好調な受注状況と前事業年度に受注した大型案件が順調に完工したことにより、大幅な増収増益となりました。」
前年度までソリューションサービス事業の利益減少要因として記載されていた新規事業立ち上げに伴う投資先行は、当事業年度の業績説明・リスク記載では明示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「業績面では、前事業年度に受注した比較的規模の大きな案件が複数完工したことにより売上高は増加しましたが、新規事業の立ち上げに伴う投資が先行したことや一部のプロジェクトで不採算案件が発生したことによりセグメント利益は前事業年度に比べ減少しました。」
新規事業の立ち上げに伴う投資先行が、ソリューションサービス事業のセグメント利益減少要因として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間のソリューションサービス事業は、新規顧客からの受注が大幅に伸長しましたが、工期の長い案件が多く、また新規事業への投資が先行したことにより、売上高は増加したもののセグメント利益は減少しました。」
新規事業への投資先行が、引き続きソリューションサービス事業のセグメント利益減少要因となっている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「業績面では、売上高は前期に受注した比較的規模の大きな案件が複数完工したことにより増加しましたが、新規事業の立ち上げに伴う投資が先行したこと、一部のプロジェクトで不採算案件が発生したことによりセグメント利益は前年同期に比べ減少しました。」
新規事業の立ち上げに伴う投資先行が、引き続きソリューションサービス事業のセグメント利益減少要因となっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「業績面では、商談の大型化・長期化で複数の案件が完工まで時間を要すること、新規事業の立ち上げに伴う投資が先行したこと、一部のプロジェクトで不採算案件が発生したことにより減収減益となりました。これらの結果、当第１四半期累計期間の売上高は378,510千円（前年同期比4.5％減）、セグメント利益は61,501千円（前年同期比34.7％減）となりました。」
新規事業の立ち上げに伴う投資が先行し、ソリューションサービス事業の減収減益要因となったと記載している。