応用技術（4356）・施策再掲
再生可能エネルギーの普及に向けた技術サービス
FY2020に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
脱炭素・レジリエント都市向け技術サービス6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風7社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「環境系コンサルティング・まちづくり支援業務は、生活環境の快適性・省エネルギー評価のための解析業務や高層住宅など都市開発に係わる環境アセスメント、再生可能エネルギー導入検討業務の売上高が順調に推移しました。」
再生可能エネルギー導入検討業務の売上高が順調に推移したとの記載を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「公共事業の分野では、防災・減災対策や環境アセスメントに加え、再生可能エネルギー関連の受注が堅調に推移しております。」
再生可能エネルギー関連の技術サービスについて、関連受注が堅調に推移しているとの記載を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「公共事業の分野では、防災・減災対策や環境アセスメントに加え、再生可能エネルギー関連の受注が堅調に推移しております。」
再生可能エネルギー関連の技術サービスについて、関連受注が堅調に推移しているとの記載を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「公共事業の分野では、防災・減災対策や環境アセスメントに加え、再生可能エネルギー関連の受注が堅調に推移しております。」
再生可能エネルギーの普及に向けた技術サービスについて、関連受注が堅調に推移していると記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「② 再生可能エネルギーの普及に向けた技術サービスの提供」
再生可能エネルギーの普及に向けた技術サービスの提供を、中期経営計画の重点施策として初めて明示している。