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応用技術(4356)・目標再掲直近の決算説明資料(2026-08-12)では「前進」

自社ソリューションの事業領域拡張と更なる事業拡大

FY2016-Q2に初出。32回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載は2026-08-12。

32記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY20242016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 320232024: 220242025: 120252026: 12026
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BIM・3次元CAD・クラウドを活用した建設DX事業領域の拡張3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-12前進決算説明資料

    「BIM関連業務を中心に引き合いは増加、受注は堅調に推移し、サブコン顧客も拡大」

    BIM関連業務について、従来の業種展開に加えてサブコン顧客の拡大を具体的に記載している。
  2. FY2024再掲有価証券報告書

    「当事業年度のソリューションサービス事業は、建設業界の生産性向上を背景にBIMデータを活用した建設DX[※2][※3]業務と、住宅設備メーカーや建材メーカーからの顧客接点支援業務が拡大しました。」

    BIMデータを活用した建設DX業務と顧客接点支援業務の拡大を通じた事業領域拡張を継続して記載している。
  3. FY2024-H1前進有価証券報告書

    「当中間会計期間のソリューションサービス事業は、建設業界の生産性向上を背景にBIMデータを活用した建設DX業務と、住宅設備メーカーや建材メーカーからの顧客接点支援業務が拡大しました。また、PLMを中核とした設計製造関連業務も順調に推移しております。」

    BIMデータを活用した建設DX業務と顧客接点支援業務の拡大に加え、PLMを中核とした設計製造関連業務の順調な推移を記載している。
  4. FY2023再掲有価証券報告書

    「当事業年度のソリューションサービス事業は、BIMを起点とした建設DX[※2][※3]がゼネコン、サブコン、建材メーカー、住宅設備メーカーに普及し好調に推移しております。」

    BIMを起点とした建設DXが、ゼネコン、サブコン、建材メーカー、住宅設備メーカーに普及し、好調に推移したとの記載を継続している。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間のソリューションサービス事業は、BIMを起点とした建設DX[※2]が建設業や建材メーカーに加え、サブコンや住宅設備メーカーにも波及し好調に推移しております。」

    BIMを起点とした建設DXが建設業・建材メーカーからサブコン・住宅設備メーカーにも波及し、好調に推移しているとの記載を継続している。
  6. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間のソリューションサービス事業は、BIMを起点とした建設DX[※2]が建設業や建材メーカーに加え、サブコンや住宅設備メーカーにも波及し好調に推移しております。また、新たな取り組みとして進めているMEP(機械・電気・配管)向けBIMの導入も増加しております。」

    BIMを起点とした建設DXの波及先がサブコンや住宅設備メーカーにも広がり、MEP向けBIMの導入が増加しているとの記載を継続している。
  7. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間のソリューションサービス事業は、BIMを起点とした建設DX[※2]が建設業や建材メーカーに加え、サブコンや住宅設備メーカーにも波及し好調に推移しております。また、新たな取り組みとして進めているMEP(機械・電気・配管)向けBIMの導入も増加しております。」

    BIMを起点とした建設DXの波及先がサブコンや住宅設備メーカーにも広がり、MEP向けBIMの導入増加も記載している。
  8. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、新たな取り組みとして、MEP(機械・電気・配管)向けBIMへの参入も開始しております。」

    MEP向けBIMへの参入開始を、前四半期に続いて記載している。
  9. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「また、BIMへの新たな取り組みとして、MEP(機械・電気・配管)向けBIMへの参入も開始しております。」

    BIMを起点とした建設DXの対象がサブコンや建物設備等の製造業にも波及する中、MEP向けBIMへの参入開始を新たな具体的展開として記載している。
  10. FY2021再掲有価証券報告書

    「当事業年度のソリューションサービス事業は、BIMを起点とした建設DXが建設業や建材メーカーに加え、建物設備等の製造業にも波及し増収増益となりました。」

    BIMを起点とした建設DXが建設業・建材メーカーから建物設備等の製造業にも波及し、増収増益となった状況を継続している。
  11. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間のソリューションサービス事業は、BIMを起点とした建設DXが建設業や建材メーカーに加え、建物設備等の製造業にも波及し増収増益となりました。」

    BIMを起点とした建設DXが建設業・建材メーカーから建物設備等の製造業にも波及し、増収増益となった状況を継続している。
  12. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間のソリューションサービス事業は、BIMを起点とした建設DXが建設業や建材メーカーに加え、建物設備等の製造業にも波及し増収増益となりました。」

    BIMを起点とした建設DXが建設業・建材メーカーに加えて建物設備等の製造業にも波及し、増収増益となった状況を継続して記載している。
  13. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間のソリューションサービス事業は、BIMを起点とした建設DXが建設業や建材メーカーに加え、建物設備等の製造業にも波及し大幅な増収増益となりました。」

    BIMを起点とした建設DXの対象が、建設業・建材メーカーから建物設備等の製造業にも波及したと記載しており、事業領域拡張の具体的な進展を示している。
  14. FY2020前進有価証券報告書

    「当事業年度のソリューションサービス事業は、BIMを中心とした建設業向けITソリューションメニューのさらなる拡充に向けて積極的な将来投資を行っており、建設業をはじめ建材メーカーや住宅設備メーカーからのDXやBIM関連の受注が好調であったことから、増収増益となりました。」

    BIMを中心とした建設業向けITソリューションメニューの拡充に向けた将来投資を行い、建設業・建材メーカー・住宅設備メーカーからのDX・BIM関連受注が好調で増収増益となった。
  15. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「また、建設業の分野では、設計・施工を効率化するBIM[※2]を中心とした各種ソリューションの受注が好調に推移しました。」

    BIMを中心とした建設業向けソリューションの受注好調を継続して記載している。
  16. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「建設業向け事業につきましては、建設業界の好調な業績を背景とした情報技術への投資意欲の継続に加え、建材や設備メーカーへのBIM業務の波及が進み、受注状況は好調を維持しております。」

    BIM関連ソリューションについて、従来の建設業・住宅等の顧客に加え、建材や設備メーカーへの波及が進んだと記載している。
  17. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「建設業の分野では、ゼネコンや大規模な設計事務所から、BIMを中心とした各種ソリューションの受注が好調に推移しました。」

    BIMを中心としたソリューションについて、従来のメーカー中心の受注拡大に加え、ゼネコンや大規模設計事務所からの受注が好調と記載している。
  18. FY2019再掲有価証券報告書

    「当事業年度のソリューションサービス事業は、建設業をはじめ設備メーカーにもBIMが浸透したことにより、住宅、住宅設備、建築材料等のメーカーからの受注が拡大し、大幅な増収増益となりました。」

    BIMの浸透を背景とする複数業種からの受注拡大と増収増益を通期でも継続して記載している。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間のソリューションサービス事業は、建設業をはじめ設備メーカーにもBIMが浸透したことにより、住宅、住宅設備、建築材料等のメーカーからの受注が拡大し、大幅な増収増益となりました。」

    BIMの浸透を背景に、住宅・住宅設備・建築材料等のメーカーから受注が拡大したとの事業領域拡張の進展を継続して記載している。
  20. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「今後は、新たに販売を開始したBooT.one[※5]をはじめとしたtoBIM[※6]ブランドの育成やサービスの拡充、AI・IoT技術を自社ソリューションサービスへ活用することにより更なる事業拡大を目指してまいります。」

    事業拡大施策として、toBIMブランドでBooT.oneの販売を新たに開始したことを記載している。
  21. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間のソリューションサービス事業は、建設業をはじめ設備メーカーにもBIMが浸透したことにより、住宅、住宅設備、建築材料等のメーカーからの受注が拡大し、大幅な増収増益となりました。」

    BIMの浸透を背景とする複数業種からの受注拡大と大幅な増収増益を継続して記載している。
  22. FY2018再掲有価証券報告書

    「当事業年度のソリューションサービス事業は、建設業をはじめ設備メーカーにもBIMが浸透したことにより、住宅、住宅設備、建築材料等のメーカーからの受注が拡大し、大幅な増収増益となりました。」

    BIMの浸透を背景とする複数業種からの受注拡大と事業拡大の進展を、通期でも継続して記載している。
  23. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間のソリューションサービス事業は、建設業をはじめ設備メーカーにもBIMが浸透したことにより、建設、住宅、住宅設備、建材等のメーカーからの受注が拡大し、大幅な増収増益となりました。」

    BIMの浸透を背景に、建設・住宅・住宅設備・建材等のメーカーから受注が拡大し、大幅な増収増益となった状況を継続して記載している。
  24. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間のソリューションサービス事業は、建設業をはじめ設備メーカーにもBIMが浸透したことにより、建設、住宅、住宅設備、建材等のメーカーから受注が拡大し、大幅な増収増益となりました。」

    BIMの浸透を背景に、建設・住宅・住宅設備・建材等のメーカーから受注が拡大し、大幅な増収増益となったと記載している。
  25. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期累計期間のソリューションサービス事業は、近年立ち上げたBIM事業が奏功し、建設、住宅、住宅設備、建材等のメーカーから受注が拡大した結果、大幅な増収増益となりました。」

    近年立ち上げたBIM事業が奏功し、複数の業種のメーカーから受注が拡大したと記載しており、事業領域拡張の具体的な進展を示している。
  26. FY2017前進有価証券報告書

    「当事業年度のソリューションサービス事業は、新規事業の立ち上げのためセグメント利益は前事業年度に比べ減少しましたが、好調な引き合いを背景に比較的工期の長い大型案件の受注が進展しました。なお、受注残高につきましては、前事業年度を上回る1,716,254千円(前期比31.8%増)を確保するとともに、引き合いも好調に推移しており中期経営計画達成に向けた事業活動は順調に推移しております。」

    新規事業や大型案件の受注が進展し、受注残高1,716,254千円、前期比31.8%増を確保した。中期経営計画達成に向けた事業活動が順調と記載している。
  27. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「また、新たに参入した建設業の分野では、都市再開発や東京オリンピックの建設需要を背景に、BIMを中心とした3次元設計ソリューションや建設後の建物維持管理ソリューションの受注が好調に推移しました。今後は、前事業年度末にリリースしました当社の親会社のトランス・コスモス株式会社との協同事業であるゼネコン及び中堅ビルダー向けBPaas、当第3四半期から始動したtoBIMを本格的に展開し、更なる事業拡大を目指し注力してまいります。」

    建設業分野への新規参入後、BIMを中心とする3次元設計・建物維持管理ソリューションの受注好調を記載している。さらに、BPaasに加えて当第3四半期からtoBIMが始動し、本格展開を掲げている。
  28. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「建設業向け事業につきましては、好調な業績を背景とした情報技術への投資機運の高まりもあり、BIM関連を中心としてゼネコン、サブコン、設計事務所からの引き合いが活況で受注は大幅に伸長しました。」

    事業領域拡張のテーマについて、BIM関連ソリューションでゼネコン・サブコン・設計事務所からの引き合いが活況となり、受注が大幅に伸長したと具体的な進展を記載している。
  29. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「今後は、前事業年度末にリリースしました当社の親会社のトランス・コスモス株式会社との協同事業であるゼネコン及び中堅ビルダー向けBPaaS[※6]サービスの本格的展開とサービスメニューの拡充を行い更なる事業拡大を目指し注力してまいります。」

    前事業年度末にリリースしたBPaaSサービスの本格展開とサービスメニュー拡充を掲げている。具体的な達成済みマイルストーンの記載ではないため、再確認とした。
  30. FY2016前進有価証券報告書

    「今後は、BIM関連を中心とした建設業界向けソリューションや当事業年度末にリリースしました当社の親会社のトランス・コスモス株式会社との協同事業であるゼネコン及び中堅ビルダー向けBPaaSサービスの展開など、更なる事業拡大を目指し注力してまいります。」

    建設業界向けBIMソリューションに加え、ゼネコン・中堅ビルダー向けBPaaSサービスを事業年度末にリリースしたと記載しており、事業拡大施策に具体的な進展がある。
  31. FY2016-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間のソリューションサービス事業は、複数の大型案件が完工した前年に比べ減収減益となりましたが、建設業界や住宅業界向けの新たなサービスやBIM事業が軌道に乗り始めております。」

    従来はBIM等による事業領域拡張を目指す計画として記載していたが、今回はBIM事業や新サービスが軌道に乗り始めたと進捗を記載している。
  32. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「今後は、BIM[※4]ソリューション、3次元CADデータの有効利用サービス、自社ソリューションをクラウド上で提供するなど事業領域の拡張に努め、更なる事業拡大を目指し、注力してまいります。」

    BIM、3次元CADデータの有効利用、クラウド提供を手段として、事業領域の拡張と更なる事業拡大を目指している。数値目標や期限は示していない。
一緒に動いた変遷

「公共施設の維持・更新需要とアセットマネジメント受注」は、この変遷が動いた32回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

965433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1公共施設の維持・更新需要とアセットマネジメント受注9回
  3. 2CIM導入支援・建設ICT関連案件の拡大6回
  4. 3防災・減災、インフラ長寿命化関連業務の受注5回
  5. 4内部留保と将来投資を優先する株主還元方針4回
  6. 5環境アセスメント・店舗立地コンサルタント業務の受注3回
  7. 6CIM・GIS関連販売案件の増加3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
応用技術の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-12の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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