Komori
応用技術(4356)・施策再掲

toDMG事業の立ち上げによる製造業向け展開

FY2021-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

11記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2021-Q1 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q3 – FY2023-Q1前進FY2024-Q1 – FY20242021: 220212022: 220222023: 320232024: 220242025: 120252026: 12026
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製造業向けデジタルマニュファクチャリング事業の展開9社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「今後につきましては、製造業向けサービスでは、引き続きtoDIM[※7]のサービスの拡充に注力してまいります。」

    製造業向けtoDIMサービスの拡充方針を継続している。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「今後、製造業向けサービスにつきましては、toDIM[※7]のサービスの拡充に注力し、さらなる事業拡大をめざしてまいります。」

    従来のtoDMG/toDIMブランド立ち上げから、toDIMサービスの拡充に注力する段階へ記載が進んでいる。
  3. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「今後、製造業向けサービスにつきましては、toDIM[※6]のサービスの拡充に注力し、さらなる事業拡大をめざしてまいります。」

    従来のtoDMG/toDIMブランドの立ち上げ方針から、サービス拡充に注力する段階へ記載が進んでいる。
  4. FY2023再掲有価証券報告書

    「今後、製造業向けサービスにつきましては、toDIM[※6]ブランドの立ち上げに注力し、さらなる事業拡大をめざしてまいります。」

    表記変更後のtoDIMブランドについて、製造業向けサービスとしての立ち上げ方針を継続している。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「今後、製造業向けサービスにつきましては、toDIM[※5]ブランドの立ち上げに注力し、さらなる事業拡大をめざしてまいります。」

    従来のtoDMGから表記を変更したtoDIMブランドについて、製造業向けサービスとしての立ち上げ方針を継続している。
  6. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「今後、製造業向けサービスにつきましては、toDIM[※5]ブランドの立ち上げに注力し、さらなる事業拡大をめざしてまいります。」

    従来のtoDMG表記からtoDIMブランド表記へ変化し、製造業向けデジタル変革サービスの立ち上げに注力する方針として記載している。
  7. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「今後、製造業向けサービスにつきましては、toDMG[※5]ブランドの立ち上げに注力し、さらなる事業拡大をめざしてまいります。」

    製造業の設計から製造までのデータをデジタル化するtoDMGブランドの立ち上げ方針を継続している。
  8. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「また、製造業向けサービスにつきましては、toDMG[※8]ブランドの立ち上げに注力し、さらなる事業拡大をめざしてまいります。」

    製造業向けtoDMGブランドの立ち上げに注力する方針を継続している。
  9. FY2021前進有価証券報告書

    「今後は、BooT.oneをはじめとしたtoBIMブランドのさらなる育成やサービスの拡充に加え、新たな領域である製造業向けのtoDMGサービスの確立に注力し、一層の事業拡大をめざしてまいります。」

    従来の製造業向けtoDMG事業の立ち上げ方針から、toDMGサービスの確立に注力する段階へ表現が進んでいる。
  10. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「今後は、BooT.one[※7]をはじめとしたtoBIM[※8]ブランドのさらなる育成やサービスの拡充に加え、新たにリリースする製造業向けのtoDMG[※9]事業の立ち上げに注力し、一層の事業拡大をめざしてまいります。」

    製造業の設計から製造までのデータをデジタル化するサービス全般として説明されたtoDMG事業の立ち上げ方針を継続している。
  11. FY2021-Q1初出有価証券報告書

    「今後は、BooT.one[※7]をはじめとしたtoBIM[※8]ブランドの育成やサービスの拡充に加え、新たに製造業向けにtoDMG[※9]事業の立ち上げに注力し、さらなる事業拡大をめざしてまいります。」

    toBIMに続く新たなブランドとして、製造業向けにtoDMG事業を立ち上げる方針を初めて明示している。本文の注記では、製造業の「設計」から「製造」までの各工程のデータをデジタル化し、組織全体の生産性向上をめざすサービス全般と説明している。
一緒に動いた変遷

「防災・減災、インフラ長寿命化関連業務の受注」は、この変遷が動いた11回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1防災・減災、インフラ長寿命化関連業務の受注2回
  3. 2CIM導入支援・建設ICT関連案件の拡大2回
  4. 3営業活動によるキャッシュ・フローと現金残高の増加2回
  5. 4まちづくりコンサルのトップランナーをめざした取り組み2回
  6. 5営業利益最大化・収益性向上と顧客数重視2回
  7. 6情報化投資・事業所増床の実施2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
応用技術の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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