ｔｏＢＩＭの始動とBIMトータルサービスの本格展開
FY2017-Q3に初出。26回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、建設業向けサービスにつきましては、ＢｏｏＴ．ｏｎｅ［※8］をはじめとしたｔｏＢＩＭ［※9］ブランドのさらなる育成やサービスの拡充に加え、設備設計（機械・電気・配管）向けＢＩＭの受注拡大に注力し、さらなる事業拡大をめざしてまいります。」
ＢｏｏＴ．ｏｎｅを含むｔｏＢＩＭブランドの育成・サービス拡充と、設備設計向けＢＩＭの受注拡大方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後、製造業向けサービスにつきましては、ｔｏＤＩＭ［※7］のサービスの拡充に注力し、さらなる事業拡大をめざしてまいります。また、建設業向けサービスにつきましては、ＢｏｏＴ．ｏｎｅ［※8］をはじめとしたｔｏＢＩＭ［※9］ブランドのさらなる育成やサービスの拡充に加え、設備設計（機械・電気・配管）向けＢＩＭの受注拡大に注力してまいります。」
ｔｏＢＩＭブランドの育成・サービス拡充、設備設計向けＢＩＭ受注拡大、ｔｏＤＩＭサービス拡充の方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「今後、製造業向けサービスにつきましては、ｔｏＤＩＭ[※６]のサービスの拡充に注力し、さらなる事業拡大をめざしてまいります。また、建設業向けサービスにつきましては、ＢｏｏＴ．ｏｎｅ［※７］をはじめとしたｔｏＢＩＭ［※８］ブランドのさらなる育成やサービスの拡充に加え、設備設計（機械・電気・配管）向けＢＩＭの販売拡大に注力してまいります。」
ｔｏＢＩＭブランドの育成・サービス拡充と設備設計向けＢＩＭの販売拡大、製造業向けｔｏＤＩＭサービス拡充の方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後、建設業向けサービスにつきましては、ＢｏｏＴ．ｏｎｅ［※７］をはじめとしたｔｏＢＩＭ［※８］ブランドの育成やサービスの拡充に加え、新たな領域である設備設計（機械・電気・配管）向けＢＩＭの販売拡大に注力してまいります。」
ＢｏｏＴ．ｏｎｅを含むｔｏＢＩＭブランドの育成・サービス拡充と、設備設計向けＢＩＭの販売拡大方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「今後、建設業向けサービスにつきましては、ＢｏｏＴ．ｏｎｅ［※６］をはじめとしたｔｏＢＩＭ［※７］ブランドの育成やサービスの拡充に加え、新たな領域であるＭＥＰ（機械・電気・配管）向けＢＩＭの販売拡大に注力してまいります。」
ＢｏｏＴ．ｏｎｅを含むｔｏＢＩＭブランドの育成・サービス拡充と、ＭＥＰ向けＢＩＭの販売拡大方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「今後、建設業向けサービスにつきましては、ＢｏｏＴ．ｏｎｅ［※６］をはじめとしたｔｏＢＩＭ［※７］ブランドの育成やサービスの拡充に加え、新たな領域であるＭＥＰ（機械・電気・配管）向けＢＩＭの販売拡大に注力してまいります。」
BooT.oneを含むtoBIMブランドの育成・サービス拡充と、MEP向けBIMの販売拡大方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、建設業向けサービスにつきましては、ＢｏｏＴ．ｏｎｅ［※６］をはじめとしたｔｏＢＩＭ［※７］ブランドの育成やサービスの拡充に加え、新たな領域であるＭＥＰ（機械・電気・配管）向けＢＩＭの販売拡大に注力してまいります。」
ＢｏｏＴ．ｏｎｅを含むｔｏＢＩＭブランドの育成・サービス拡充と、ＭＥＰ向けＢＩＭの販売拡大方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「今後、建設業向けサービスにつきましては、ＢｏｏＴ．ｏｎｅ［※６］をはじめとしたｔｏＢＩＭ［※７］ブランドの育成やサービスの拡充に加え、新たな領域であるＭＥＰ（機械・電気・配管）向けＢＩＭにチャレンジしてまいります。」
ＢｏｏＴ．ｏｎｅを含むｔｏＢＩＭブランドの育成・サービス拡充と、ＭＥＰ向けＢＩＭへの挑戦方針を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「業績面では、ＢＩＭ関連業務をはじめとした好調な受注状況とＢＩＭ関連ソフトウエアの販売案件やＢｏｏＴ．ｏｎｅの契約増加により売上は堅調に推移しましたが、戦略的支出の増加等により、当第１四半期累計期間の売上高は1,276,990千円（前年同期1,228,137千円）、セグメント利益は304,763千円（前年同期370,068千円）となりました。」
ｔｏＢＩＭブランドの中核商品であるＢｏｏＴ．ｏｎｅについて契約増加を記載し、ブランド・サービス展開の具体的な進展を示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後は、ＢｏｏＴ．ｏｎｅをはじめとしたｔｏＢＩＭブランドのさらなる育成やサービスの拡充に加え、新たな領域である製造業向けのｔｏＤＭＧサービスの確立に注力し、一層の事業拡大をめざしてまいります。」
BooT.oneを含むtoBIMブランドの育成・サービス拡充と、製造業向けtoDMGサービスの確立方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「今後は、ＢｏｏＴ．ｏｎｅ［※７］をはじめとしたｔｏＢＩＭ［※８］ブランドのさらなる育成やサービスの拡充に加え、新たにリリースする製造業向けのｔｏＤＭＧ［※９］事業の立ち上げに注力し、一層の事業拡大をめざしてまいります。」
ＢｏｏＴ．ｏｎｅを含むｔｏＢＩＭブランドの育成・サービス拡充と、製造業向けｔｏＤＭＧ事業の立ち上げ方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「今後は、ＢｏｏＴ．ｏｎｅ［※７］をはじめとしたｔｏＢＩＭ［※８］ブランドのさらなる育成やサービスの拡充に加え、新たにリリースする製造業向けのｔｏＤＭＧ［※９］事業の立ち上げに注力し、一層の事業拡大をめざしてまいります。」
ｔｏＢＩＭブランドのさらなる育成・サービス拡充と、製造業向けｔｏＤＭＧ事業の立ち上げ方針を継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「④ ＢｏｏＴ．ｏｎｅのデファクト・スタンダード化に向けた取り組み」
toBIMブランドの育成・契約増加に加え、BooT.oneをデファクト・スタンダード化するという、より具体的なブランド目標を中期経営計画の重点施策として掲げている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「業績面では、ＢＩＭ関連をはじめとした好調な受注状況と着実な完工に加え、販売案件やＢｏｏＴ．ｏｎｅの契約増加ならびに過年度からの投資効果もあり売上高は増加しましたが、ＢＩＭ関連を主とした将来投資を引き続き積極的に行った結果、セグメント利益は微増に留まりました。」
ｔｏＢＩＭブランドの商品であるＢｏｏＴ．ｏｎｅの契約増加を具体的な進展として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「今後は、前事業年度から販売を開始したＢｏｏＴ．ｏｎｅをはじめとしたｔｏＢＩＭブランドの育成やサービスの拡充、ＡＩ・ＩｏＴ等の新技術を自社ソリューションサービスへ融合することによりさらなる事業拡大を目指してまいります。」
前事業年度から販売を開始したＢｏｏＴ．ｏｎｅを含むｔｏＢＩＭブランドの育成、サービス拡充、ＡＩ・ＩｏＴ等の新技術融合による事業拡大方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「今後は、前事業年度から販売を開始したＢｏｏＴ．ｏｎｅをはじめとしたｔｏＢＩＭブランドの育成やサービスの拡充、ＡＩ・ＩｏＴ技術を自社ソリューションサービスへ活用することによりさらなる事業拡大を目指してまいります。」
前事業年度から販売を開始したＢｏｏＴ．ｏｎｅを含むｔｏＢＩＭブランドの育成、サービス拡充、ＡＩ・ＩｏＴ活用による事業拡大方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後は、新たに販売を開始したＢｏｏＴ．ｏｎｅをはじめとしたｔｏＢＩＭブランドの育成やサービスの拡充、ＡＩ・ＩｏＴ技術を自社ソリューションサービスへ活用することにより更なる事業拡大を目指してまいります。」
ＢｏｏＴ．ｏｎｅを含むｔｏＢＩＭブランドの育成、サービス拡充、ＡＩ・ＩｏＴ活用による事業拡大方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「今後は、新たに販売を開始したＢｏｏＴ．ｏｎｅ[※５]をはじめとしたｔｏＢＩＭ[※６]ブランドの育成やサービスの拡充、ＡＩ・ＩｏＴ技術を自社ソリューションサービスへ活用することにより更なる事業拡大を目指してまいります。」
ＢｏｏＴ．ｏｎｅの販売開始を含むｔｏＢＩＭブランドの育成、サービス拡充、ＡＩ・ＩｏＴ活用による事業拡大方針を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「今後は、新たに販売を開始したＢｏｏＴ．ｏｎｅ[※５]をはじめとしたｔｏＢＩＭ[※６]ブランドの育成やサービスの拡充、ＡＩ・ＩｏＴ技術を自社ソリューションサービスへ活用することにより更なる事業拡大を目指してまいります。」
ｔｏＢＩＭブランドについて、ＢｏｏＴ．ｏｎｅの販売を新たに開始したことを記載しており、ブランド・サービス展開に具体的な進展がある。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「今後は、親会社のトランス・コスモス株式会社との協同事業であるｔｏ ＢＩＭ[※５]ブランドの育成、サービスの拡充やＡＩ・ＩｏＴ技術を自社ソリューションサービスへ活用することにより更なる事業拡大を目指し注力してまいります。」
従来の「ｔｏ ＢＩＭブランドの確立」から「ブランドの育成」へ表現が変化し、サービス拡充とＡＩ・ＩｏＴ活用による事業拡大方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後は、親会社のトランス・コスモス株式会社との協同事業であるｔｏ ＢＩＭブランドの確立、サービスの拡充やＡＩ・ＩｏＴ技術を自社ソリューションサービスへ活用することにより更なる事業拡大を目指し注力してまいります。」
親会社との協同事業であるｔｏ ＢＩＭブランドの確立、サービス拡充、ＡＩ・ＩｏＴ活用による事業拡大方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「今後は、親会社のトランス・コスモス株式会社との協同事業であるｔｏ ＢＩＭ[※５]ブランドの確立、サービスの拡充やＡＩ・ＩｏＴ技術を自社ソリューションサービスへ活用することにより更なる事業拡大を目指し注力してまいります。」
ｔｏ ＢＩＭブランドの確立・サービス拡充と、ＡＩ・ＩｏＴ技術の自社ソリューションサービスへの活用による事業拡大方針を継続している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「今後は、親会社のトランス・コスモス株式会社との協同事業であるｔｏ ＢＩＭ[※５]ブランドの確立、サービスの拡充やＡＩ・ＩｏＴ技術の自社ソリューション・サービスへの活用により更なる事業拡大を目指し注力してまいります。」
従来のＢＰａａｓやｔｏＢＩＭの本格展開という表現から、ｔｏ ＢＩＭブランドの確立とサービス拡充へ計画の表現を整理している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「今後は、前事業年度末にリリースしました当社の親会社のトランス・コスモス株式会社との協同事業であるゼネコン及び中堅ビルダー向けＢＰａａｓの本格的展開とサービスメニューの拡充を行い更なる事業拡大を目指し注力してまいります。」
前事業年度末にリリースしたＢＰａａｓについて、本格展開とサービスメニュー拡充の方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後は、前事業年度末にリリースしました当社の親会社のトランス・コスモス株式会社との協同事業であるゼネコン及び中堅ビルダー向けＢＰａａＳ、第３四半期から始動したｔｏＢＩＭを本格的に展開し、更なる事業拡大を目指し注力してまいります。」
前事業年度末にリリースしたBPaaSと第3四半期から始動したtoBIMの本格展開方針を継続している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期から始動したｔｏＢＩＭを本格的に展開し、更なる事業拡大を目指し注力してまいります。」
当第3四半期から、親会社のBPOサービスと当社のシステム開発を組み合わせたBIMトータルサービスであるｔｏＢＩＭが始動したと記載している。今後の本格展開を施策として掲げている。