株価のうごき
¥1,938最新+154.1%
グラフを横になぞると、2点間の変化がわかります。15分遅延 ・ 月次終値ベースの推移
この会社をひとことで
本グループは主に機械製造販売事業と化学工業製品販売事業を営む企業である。
変遷
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ニュース
主な数字20項目のうち8項目を表示
PER
52.29何年分の利益で買えるか。市場平均は15前後とされます。PBR
1.37純資産の何倍か。1倍前後が目安とされます。ROE
2.6%稼ぐ力。10%を超えると良好とされます。配当利回り
0.0%株価に対して1年でもらえる配当の割合です。時価総額
580億円株価×株式数。会社全体の値段です。自己資本比率
76.9%資産のうち返さなくてよいお金の割合です。営業利益率
10.9%売上のうち本業で残る割合です。売上成長率(3年)
-14.1%直近3年の売上の年平均の伸びです。これから確認したいこと
新工場建設の進捗(着工2025/3、完成目標2027/10)およびサガミ工場設備増強による供給能力の拡大
2025/3〜2027/10影響 大可能性 中
バイナリー発電装置(地熱・廃熱)の販売開始後の受注・売上寄与(製品採算の確認)
2026年〜2027年影響 大可能性 中
インド新規連結子会社(TOMOEKOGYO ENGINEERING INDIA PRIVATE LIMITED)の立上げと海外売上成長への寄与
2026年〜影響 中可能性 中
次期以降の株主還元(DOE下限・配当性向目標に沿った配当水準の維持)
影響 中可能性 大
次に注目すること
だれが持っているか上位株主の合計 76.0%
掲載の株主 76.0%その他 24.0%
その他(上位10名合計)38.83%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社8.43%
UH Partners 2 投資事業有限責任組合6.80%
光通信KK投資事業有限責任組合6.43%
巴工業取引先持株会3.16%
山口 温子3.14%
野田 真利子2.97%
巴工業従業員持株会2.32%
ほか掲載の2社3.90%
| 保有者 | 保有比率(%) |
|---|---|
| その他(上位10名合計) | 38.83 |
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 | 8.43 |
| UH Partners 2 投資事業有限責任組合 | 6.80 |
| 光通信KK投資事業有限責任組合 | 6.43 |
| 巴工業取引先持株会 | 3.16 |
| 山口 温子 | 3.14 |
| 野田 真利子 | 2.97 |
| 巴工業従業員持株会 | 2.32 |
| ほか掲載の2社 | 3.90 |
この企業の資料
適時開示
- 2026-09-162026年10月期 第3四半期決算説明資料
- 2026-09-142026年10月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
- 2026-07-23自己株式の消却に関するお知らせ
- 2026-06-23連結子会社の増資および特定子会社の異動に関するお知らせ
- 2026-06-112026年10月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)
- 2026-06-05剰余金の配当(中間配当)および期末配当予想の修正に関するお知らせ
- 2026-03-17バイナリー発電装置をはじめとした低温廃熱の活用分野における今後の事業構想について
- 2026-03-17第一実業株式会社からの125kWバイナリー発電装置の事業譲受ならびに米国カルネティクステクノロジーズ社タービン発電機技術導入のお知らせ
変遷
- 2026-09-16機械製造販売事業の収益性
- 2026-09-16化学工業製品販売事業の高収益分野・商材ミックス
- 2026-09-16両事業の増収による連結業績の改善
- 2026-09-16第14回中期経営計画「Create The New Future」
- 2026-09-16機械製造販売事業の受注残の過去最高水準見通し
- 2026-09-14国内外の景気・市場環境の不透明さ
- 2026-09-14為替変動による損益影響
- 2026-09-14高い自己資本比率の維持
ほか86件
- 2026-09-14中間配当の実施
- 2026-09-14現金及び現金同等物残高の減少
- 2026-09-14電子記録債権の増加
- 2026-09-14海外ビジネスの拡大
- 2026-09-14製商品の品質・輸入原材料の瑕疵リスク
- 2026-09-14受取手形及び売掛金の減少
- 2026-09-14支払手形及び買掛金の減少
- 2026-09-14中国連結子会社の清算益
- 2026-09-14投資有価証券残高の減少
- 2026-09-14為替換算調整勘定の増加
- 2026-07-23自己株式の取得・消却による資本効率・株主還元強化
- 2026-06-12北米油井向け販売の減少
- 2026-06-12機械製造販売事業と化学工業製品販売事業の2事業構成
- 2026-06-12研究開発活動の継続
- 2026-06-12国内官需・中国向け機械販売の減少
- 2026-06-12深圳コンパウンド事業の回復傾向
- 2026-06-12自己株式の保有状況
- 2026-06-12棚卸資産の増加
- 2026-06-12取締役の役職変更
- 2026-06-12収益力向上を第一とする経営目標・経常利益重視
- 2026-06-12前受金の増加
- 2026-06-12電子記録債務の増加
- 2026-06-12その他有価証券評価差額金の減少
- 2026-06-12賞与引当金の減少
- 2026-06-12SDGsを起点とした新市場・事業領域・新商材の開拓
- 2026-06-12営業活動によるキャッシュ・フロー収入の大幅減少
- 2026-06-12固定資産売却益の計上
- 2026-06-12営業外費用増加による経常利益の減少
- 2026-06-12未払法人税等の減少
- 2026-06-12土地・有形固定資産の増加
- 2026-06-12財務諸表の金額表示単位の変更
- 2026-06-05適正かつ安定的な配当と内部留保
- 2026-01-28連結子会社固定資産の減損損失
- 2026-01-28ベトナムへの取り組み強化
- 2026-01-28タイ現地法人のビジネスモデル確立と周辺国展開
- 2026-01-28営業システムツール活用と生産体制改革による収益性向上
- 2026-01-28自然災害に対するBCP・事業継続体制
- 2026-01-28海外活動に伴う政情・法規制等のリスク
- 2026-01-28棚卸資産の収益性低下・評価損
- 2026-01-28技術者・専門技能者の確保育成
- 2026-01-28サイバー攻撃・情報漏洩
- 2026-01-28連結経常利益連動の業績連動報酬
- 2026-01-28指名・報酬諮問委員会による手続きの公正性向上
- 2026-01-28第13回中期経営計画「For Sustainable Future」
- 2026-01-28執行役員制度の導入による監督・執行機能の分離
- 2026-01-28大規模買付行為等への対応策の導入
- 2026-01-28温室効果ガス排出量の削減
- 2026-01-28業務のペーパーレス化
- 2026-01-28人的資本指標の目標設定
- 2026-01-28株式分割による流動性向上と投資家層の拡大
- 2026-01-28脱炭素向け売上の拡大と構成比55%目標
- 2026-01-28リース会計基準の2028年10月期首適用予定
- 2026-01-28株主優待による株主還元の拡充
- 2025-06-13繰延税金資産の回収可能性に関する会計方針の適用
- 2024-06-14投資有価証券評価損の計上
- 2024-06-14支払保証料の金額的重要性による独立表示
- 2024-06-14関係会社株式売却益の計上
- 2024-01-30グローバル化と人材教育
- 2024-01-30役員報酬の一部自社株取得による株主価値との連動
- 2024-01-30地球温暖化への対応遅延および関連規制のリスク
- 2023-09-14収益認識会計基準の適用予定
- 2023-09-14時価の算定に関する会計基準等の適用
- 2023-09-14短期借入金の発生
- 2023-06-14前渡金の増減額の独立表示
- 2023-01-27北米・中南米での油井向け以外の事業分野開拓
- 2023-01-27新規投資に伴う不確実性
- 2023-01-27監査等委員会設置会社による監査・監督機能の強化
- 2023-01-27内部統制・コンプライアンス・リスク管理の運用
- 2023-01-27政策保有株式による取引・資金調達関係の強化
- 2023-01-27新型コロナウイルス感染拡大を前提とした会計上の見積りの不確実性
- 2023-01-27第12回中期経営計画「Change For The Future」
- 2023-01-27低動力型・省電力型遠心分離機等の開発・拡販
- 2023-01-27新事業開発部による新商品開発と再生可能エネルギーへの取り組み
- 2023-01-27生分解樹脂・リサイクル樹脂の拡販
- 2023-01-27東欧・ロシア・アフリカでの新商材開発
- 2023-01-27取引先の信用リスクと債権保全
- 2023-01-27資材・外注コスト等の価格変動リスク
- 2023-01-27工場・製造現場の事故災害
- 2023-01-27各種法規制の遵守・強化
- 2023-01-27コンプライアンス違反行為
- 2023-01-27当座貸越・コミットメントラインによる資金流動性確保
- 2023-01-27チェコ現地法人の設立による欧州展開
- 2023-01-27請求済未出荷売上の計上
- 2021-09-14マレーシア現地法人の新規設立・連結
- 2021-01-28第11回中期経営計画「Challenge For Change」
- 2019-06-12香港拠点による樹脂販売の伸長