製商品の品質・輸入原材料の瑕疵リスク
FY2018に初出。24回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-09-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。56社中11社が悪化側に。
- 2026-09-14悪化決算
「製品補償損失引当金 435 617」
製品補償損失引当金は前年度末から182百万円増加し、品質・製品補償に関する引当水準が上昇した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「製品補償損失引当金 435 503」
製品補償損失引当金は前年度末の435百万円から503百万円へ68百万円増加し、品質・製品補償に関する引当水準が上昇した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「製品補償損失引当金 386,569 435,662」
製品補償損失引当金は前年度末の386,569千円から435,662千円へ49,093千円増加し、品質・製品補償に関する引当水準が上昇した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 386,569 316,800」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の386,569千円から316,800千円へ69,769千円減少し、前年度末までの増加から低下へ転じている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「製品補償損失引当金 190,085 192,806」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の190,085千円から192,806千円へ2,721千円増加し、前年度末から低下していた引当水準が小幅に増加へ転じている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 190,085 160,886」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末から29,199千円減少し、前年度末までの水準低下が第1四半期にも続いている。 - FY2023対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金は前連結会計年度末の200,287千円から190,085千円へ減少している。」
製品補償損失引当金は前年度末から10,202千円減少し、前年度まで続いていた引当水準の低下が通期でも確認された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 200,287 124,955」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の200,287千円から124,955千円へ75,332千円減少し、前四半期までの引当水準の低下が続いている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 200,287 145,414」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の200,287千円から145,414千円へ54,873千円減少し、前四半期に増加へ転じていた引当水準が再び低下している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「製品補償損失引当金 200,287 224,610」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末から24,323千円増加し、前年度末に低下していた引当が当四半期には増加へ転じている。 - FY2022対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 363,270 200,287」
製品補償損失引当金は前年度末の363,270千円から200,287千円へ減少した。品質・製品補償リスクに関する引当水準は低下している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 363,270 218,283」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の363,270千円から218,283千円へ減少した。前年度まで増加していた製品補償関連引当は、前四半期に続いて低下している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 363,270 224,646」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の363,270千円から224,646千円へ138,624千円減少した。前年度まで増加していた製品補償関連引当は、当四半期に低下している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 363,270 334,459」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末から28,811千円減少した。前年度まで増加していた製品補償関連引当は、当四半期には低下している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「製品補償損失引当金 236,423 361,908」
製品補償損失引当金は前年度末の236,423千円から361,908千円へ125,485千円増加した。前四半期に続き、製品補償に関する引当が増加している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「製品補償損失引当金 236,423 332,033」
製品補償損失引当金は前年度末の236,423千円から332,033千円へ95,610千円増加し、前年度末から低下していた引当が当四半期には再び増加へ転じている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「製品補償損失引当金 236,423 241,341」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の236,423千円から241,341千円へ4,918千円増加し、前年度末から減少していた引当が当四半期には増加へ転じている。 - FY2020対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金は前連結会計年度末の313,350千円から236,423千円へ減少している。」
製品補償損失引当金は前年度末から76,927千円減少した。ISO9001に基づく品質マネジメント、製品安全性を重視した設計、製品検査の徹底も対応策として記載されている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 313,350 265,176」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の313,350千円から265,176千円へ減少し、前四半期まで高い水準で示されていた製品補償関連引当がさらに低下している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 313,350 286,858」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の313,350千円から286,858千円へ減少し、前四半期まで高い水準で示されていた製品補償関連引当が低下している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「製品補償損失引当金 313,350 283,383」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の313,350千円から283,383千円へ減少し、前四半期まで高い水準で示されていた製品補償関連引当が低下している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「前受金および製品補償損失引当金が増加した一方、未払法人税等および賞与引当金の減少等により、前連結会計年度末に比べ722百万円減少し8,733百万円となりました。」
製品補償損失引当金は前連結会計年度末の160,295千円から327,683千円へ増加しており、品質・製品補償に関する引当が高い水準で継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「製品補償損失引当金 160,295 332,598 製品補償損失引当金の増減額（△は減少） △ 21,106 172,303」
製品補償損失引当金が160,295千円から332,598千円へ増加し、キャッシュ・フロー計算書でも172,303千円の増加が示されている。品質・製品補償に関する具体的な引当の増加が開示されたが、原因の詳細は記載されていない。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループの製品は、組織的な品質管理体制により細心の注意を以って製造されておりますが、開発的傾向の強い製品に関しては、補修や代替等のコストが生じるリスクがあります。」
開発性の強い製品の補修・代替コストや、直接製造に携わらない輸入原材料の瑕疵による販売停止・回収義務を品質リスクとして記載している。