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巴工業(6309)・事実再定義

受取手形及び売掛金の減少

FY2020-Q3に初出。19回の記載のうち9回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-09-14。

19記載
7年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2021-Q1 – FY2022-Q1再定義FY2024-Q2 – 2026-09-142020: 120202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 32026
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受取手形・売掛金の残高変動10社が書いているテーマ・逆風1社・追い風1社

巴工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中1社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-09-14再定義決算

    「受取手形、売掛金及び契約資産 13,547 15,268」

    受取手形、売掛金及び契約資産は前年度末から1,721百万円増加し、前年度に確認された減少から増加する状態が続いている。
  2. FY2026-H1契約資産を含む営業債権残高の減少から増加への転換有価証券報告書

    「受取手形、売掛金及び契約資産 13,547 14,158」

    受取手形、売掛金及び契約資産は前年度末の13,547百万円から14,158百万円へ611百万円増加し、前年度に確認された減少から増加へ転じた。
  3. FY2025契約資産を含む営業債権残高の減少への回帰有価証券報告書

    「受取手形、売掛金及び契約資産 13,697,782 13,547,857」

    中間期に増加していた受取手形、売掛金及び契約資産は、前年度末から149,925千円減少し、増加から減少へ転じた。
  4. FY2025-H1契約資産を含む営業債権残高の減少から増加への転換有価証券報告書

    「受取手形、売掛金及び契約資産 13,697,782 15,343,641」

    受取手形、売掛金及び契約資産は前連結会計年度末から1,645,859千円増加し、前年度まで続いていた減少から増加へ転じた。
  5. FY2024-Q2後退有価証券報告書

    「受取手形、売掛金及び契約資産 13,053,566 12,814,856」

    契約資産を含む営業債権残高は前連結会計年度末から238,710千円減少した。減少は続いているが、前四半期の減少額より幅は縮小している。
  6. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「受取手形、売掛金及び契約資産 13,053,566 12,690,501」

    契約資産を含む営業債権残高は前連結会計年度末から363,065千円減少し、前年度通期の減少に続いて減少幅が拡大している。
  7. FY2023後退有価証券報告書

    「受取手形、売掛金及び契約資産 13,297,252 13,053,566」

    契約資産を含む営業債権残高は前年度末から243,686千円減少した。前四半期まで確認された減少傾向は続くが、減少幅は第3四半期の521,146千円から縮小している。
  8. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「受取手形、売掛金及び契約資産 13,297,252 12,776,106」

    契約資産を含む営業債権残高は前連結会計年度末から521,146千円減少した。前四半期に示された113,071千円の小幅な減少から、減少幅が拡大している。
  9. FY2023-Q2後退有価証券報告書

    「受取手形、売掛金及び契約資産 13,297,252 13,184,181」

    契約資産を含む営業債権残高は前連結会計年度末から113,071千円減少した。前四半期に示された692,662千円の減少に比べ、減少幅は縮小している。
  10. FY2023-Q1契約資産を含む営業債権残高の減少有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の資産は、電子記録債権および仕掛品が増加した一方、現金及び預金等が減少したこと等により、前連結会計年度末比1,111百万円(2.4%)減少し44,630百万円となりました。」

    受取手形、売掛金及び契約資産は前連結会計年度末の13,297,252千円から12,604,590千円へ692,662千円減少した。契約資産を含む新表示の営業債権残高が減少へ転じている。
  11. FY2022再掲有価証券報告書

    「受取手形、売掛金及び契約資産 - ※4 13,297,252」

    収益認識会計基準の適用により、従来の受取手形及び売掛金が契約資産を含む表示へ変更されている。期末残高は13,297,252千円となった。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「受取手形及び売掛金 ※1 11,694,334 - 受取手形、売掛金及び契約資産 - ※1 12,905,929」

    収益認識会計基準の適用により、従来の受取手形及び売掛金が契約資産を含む表示へ変更されている。新表示の残高は12,905,929千円となり、契約資産を含む債権残高の増加が続いている。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「受取手形及び売掛金 ※1 11,694,334 - 受取手形、売掛金及び契約資産 - ※1 12,217,941」

    収益認識会計基準の適用により、従来の受取手形及び売掛金が契約資産を含む表示へ変更されている。新表示の残高は12,217,941千円となり、契約資産を含む債権残高の動きが継続して開示されている。
  14. FY2022-Q1受取手形及び売掛金から契約資産を含む表示への変更有価証券報告書

    「受取手形及び売掛金 ※1 11,694,334 - 受取手形、売掛金及び契約資産 - 11,685,930」

    収益認識会計基準の適用に伴い、従来の『受取手形及び売掛金』が『受取手形、売掛金及び契約資産』に含めて表示されるようになった。単純な債権残高の減少を示す記載から、契約資産を含む表示へと内容が変化している。
  15. FY2021-Q3受取手形及び売掛金の減少から増加への転換有価証券報告書

    「受取手形及び売掛金 10,400,639 10,733,420」

    受取手形及び売掛金は前年度末から332,781千円増加し、前四半期に示された減少から再び増加へ転じた。
  16. FY2021-Q2受取手形及び売掛金の増加から減少への転換有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の資産は、仕掛品並びに受取手形及び売掛金が減少した一方、現金及び預金並びに電子記録債権の増加等により、前連結会計年度末比2,661百万円増加し41,099百万円となりました。」

    受取手形及び売掛金は前年度末の10,400,639千円から9,774,755千円へ625,884千円減少し、前四半期に示された増加から再び減少へ転じた。
  17. FY2021-Q1受取手形及び売掛金の減少から増加への転換有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の資産は、現金及び預金が減少した一方、受取手形及び売掛金並びに電子記録債権が増加したこと等により、前連結会計年度末比559百万円(1.5%)増加し38,997百万円となりました。」

    受取手形及び売掛金は前連結会計年度末の10,400,639千円から10,839,748千円へ439,109千円増加し、前年度に示された減少から増加へ転じた。
  18. FY2020再掲有価証券報告書

    「受取手形及び売掛金 10,432,830 10,400,639」

    受取手形及び売掛金は前年度末から31,?191千円減少し、年度末の資産変動要因として小幅な減少が確認される。
  19. FY2020-Q3初出有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の資産は、仕掛品並びに原材料及び貯蔵品が増加した一方、受取手形及び売掛金並びに現金及び預金の減少等により、前連結会計年度末に比べ880百万円減少し38,190百万円となりました。」

    受取手形及び売掛金は前連結会計年度末の10,432,830千円から8,760,916千円へ1,671,914千円減少し、資産減少の要因として個別に示されている。
一緒に動いた変遷

「現金及び現金同等物残高の減少」は、この変遷が動いた19回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1188885★123456
  1. ★この変遷
  2. 1現金及び現金同等物残高の減少11回
  3. 2機械製造販売事業の収益性8回
  4. 3両事業の増収による連結業績の改善8回
  5. 4製商品の品質・輸入原材料の瑕疵リスク8回
  6. 5支払手形及び買掛金の減少8回
  7. 6国内外の景気・市場環境の不透明さ5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
巴工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-14の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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