株価のうごき
¥1,570最新+101.5%
グラフを横になぞると、2点間の変化がわかります。15分遅延 ・ 月次終値ベースの推移
事業の概要
変遷
まだ変遷がありませんこの会社の提出書類はまだ読み込みが済んでいません。順次追加しています。
同じテーマでつながる会社
ニュース
主な数字20項目のうち8項目を表示
PER
69.1何年分の利益で買えるか。市場平均は15前後とされます。PBR
1.77純資産の何倍か。1倍前後が目安とされます。ROE
2.6%稼ぐ力。10%を超えると良好とされます。配当利回り
0.0%株価に対して1年でもらえる配当の割合です。時価総額
562億円株価×株式数。会社全体の値段です。自己資本比率
61.8%資産のうち返さなくてよいお金の割合です。営業利益率
8.1%売上のうち本業で残る割合です。売上成長率(3年)
10.9%直近3年の売上の年平均の伸びです。これから確認したいこと
技術・研修センター(名古屋)の本格稼働(2025年4月開始)の効果が、品質指標/受注・原価(工数)に波及するか
2025年4月以降、直近四半期〜翌期の業績反映影響 中可能性 中
九州支店新社屋の完了(2025年8月)を起点とした営業力強化・案件獲得の加速
2025年8月完了後、翌期にかけて影響 小可能性 中
海外売上高35億円・海外営業利益1.75億円・海外営業利益率5%(目標)の達成度(進捗開示)
2025年度〜中期計画期間中(目標に対応する開示タイミング)影響 大可能性 小
医薬品製造向けバリデーション支援/空間除染手法の新規開拓が売上としてどの程度立ち上がるか
2025年〜2026年(emerging領域の進捗次第)影響 中可能性 中
TCFD開示・CDP/SBT等の気候関連対応の進捗が、入札/顧客要件における優位性に結びつくか
2026年以降も継続(開示・認証の更新/獲得時点)影響 小可能性 中
次に注目すること
だれが持っているか上位株主の合計 38.9%
掲載の株主 38.9%その他 61.1%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)10.22%
日本空調サービス従業員持株会7.54%
株式会社日本カストディ銀行(信託口)6.27%
MURAKAMI TAKATERU4.33%
重田 康光2.90%
野村證券株式会社2.10%
岡地 修1.67%
東京海上日動火災保険株式会社1.63%
ほか掲載の2社2.28%
| 保有者 | 保有比率(%) |
|---|---|
| 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 10.22 |
| 日本空調サービス従業員持株会 | 7.54 |
| 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 6.27 |
| MURAKAMI TAKATERU | 4.33 |
| 重田 康光 | 2.90 |
| 野村證券株式会社 | 2.10 |
| 岡地 修 | 1.67 |
| 東京海上日動火災保険株式会社 | 1.63 |
| ほか掲載の2社 | 2.28 |
この企業の資料
適時開示
- 2026-09-25(開示事項の経過)当社従業員の不正行為に係る再発防止策及び経営管理責任に関するお知らせ
- 2026-08-10譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分の払込完了に関するお知らせ
- 2026-07-31当社従業員による不正行為に関するお知らせ
- 2026-07-31「令和8年熊本地震」の影響に関するお知らせ
- 2026-07-312027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
- 2026-07-24譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関するお知らせ
- 2026-06-012026年第63回定時株主総会招集通知及び株主総会資料
- 2026-05-20【サービスネットワーク拡充】日本空調サービス、国内外合わせて100拠点目となる「滋賀北営業所」を開設
変遷
- 2026-09-25リスク管理委員会・コンプライアンス委員会による管理体制強化
- 2026-09-25内部統制システム機能不全と将来的な不正行為のリスク
- 2026-08-10営業利益・株主還元額に連動する役員賞与とストックオプション
- 2026-07-31建物設備のライフサイクルに対応したメンテナンス・リニューアル一体運営
- 2026-07-31設備診断・ソリューション提案による新規物件獲得と既存契約維持
- 2026-07-31特殊施設・特殊空間向けの高品質サービスと技術力強化
- 2026-07-31中国を足がかりとしたアジア全域への海外展開
- 2026-07-31売上・営業利益の増加と親会社株主利益の減少
ほか74件
- 2026-07-31米国新政権の政策不確実性による先行き不透明感
- 2026-07-31熟練技術者の養成強化
- 2026-07-31大規模災害・感染症に備えたBCPと柔軟な勤務体制
- 2026-07-31エネソリューション部の新設による再生可能エネルギー提案強化
- 2026-07-312024中期5ヵ年経営計画による人的資本・特殊施設・海外事業・株主還元の統合目標
- 2026-06-22配当性向の段階的引上げと2018年3月期50%目途
- 2026-06-22省エネルギー提案の要素技術開発
- 2026-06-22海外展開に伴う政治・経済・為替リスク
- 2026-06-22取締役・監査役・執行役員向け新株予約権の発行
- 2026-06-22総資産・負債の減少と自己資本比率の上昇
- 2026-06-22建物設備工事の受注高・受注残高の増加
- 2026-06-22事業用資産・保養所施設に係る減損損失112百万円
- 2026-06-22人手不足感に伴う人件費上昇リスク
- 2026-06-22営業活動によるキャッシュ・フローの増加と投資・財務活動による資金流出
- 2026-06-22原材料価格上昇リスク
- 2026-06-22組織変更に伴う提出会社従業員数の増加
- 2026-06-22採用・働き方・効率化プロジェクトによる人的資源の充実
- 2026-06-22自己資本当期純利益率の維持による企業価値向上
- 2026-06-22政策保有株式の保有合理性の継続検証
- 2026-06-222029年3月期に向けたESG・中長期KPIの設定
- 2026-06-22収益認識基準適用後のメンテナンス・工事別収益構成
- 2026-06-22多様な人材の管理職登用と多様性向上
- 2026-06-222030年度までの温室効果ガス排出量削減目標
- 2026-06-22TCFD提言に基づく気候変動開示とCDP・SBT対応
- 2026-06-22従業員持株会加入促進によるエンゲージメント向上
- 2026-06-22契約類型別の売上総利益率改善
- 2026-06-22三重支店・日本空調東北本社の移転計画
- 2026-06-22後発事象会計基準等の2028年3月期適用予定
- 2026-06-01監査役制度、社外役員、執行役員制度による統治
- 2026-06-01指名諮問委員会による社長選定の独立性・客観性強化
- 2026-06-01健康経営優良法人認定を通じた健康経営の推進
- 2026-05-20全国拠点ネットワークの活用と地域間連携による効率化
- 2026-05-13建物設備メンテナンス業界のリーダーと独自ビジネスモデルの構築
- 2026-05-13中核メンテナンス事業の安定拡大と日本空調ブランドの強化
- 2025-11-13太陽光発電による売電事業と設備投資
- 2025-11-13国内外16社による建物設備メンテナンス事業基盤
- 2025-11-13会計上の見積りの開示に関する会計基準の適用
- 2025-11-13受注損失引当金繰入額106百万円の計上
- 2025-11-13九州支店の営業用建物新設
- 2025-11-13株主優待引当金45百万円の計上
- 2025-06-242016中期3ヵ年経営計画の実行
- 2025-06-24維持管理費削減要請とメンテナンス料金引下げリスク
- 2025-06-24メンテナンス・工事施工に伴う事故、災害、瑕疵・訴訟リスク
- 2025-06-24入札資格変更・指定管理者制度による受注機会喪失
- 2025-06-24投機取引を行わない金融商品運用と流動性管理
- 2025-06-2430億円のコミットメントラインによる流動性確保
- 2025-06-242019中期5ヵ年経営計画と2024年3月期の数値目標
- 2025-06-24外国籍従業員の積極採用によるグローバル経営
- 2025-06-24新型コロナウイルス感染症による事業活動・設備投資への影響
- 2025-06-24重要情報の消失・漏洩・改ざんリスクと情報セキュリティ対策
- 2025-06-24新人財育成プロジェクトによる研修センター建設計画
- 2025-06-24役員等賠償責任保険契約の締結
- 2025-06-24法人税等の計上区分に関する会計基準の適用
- 2025-06-24リースに関する会計基準等の2028年3月期適用予定
- 2024-11-13企業結合会計基準等および繰延税金資産適用指針の適用
- 2024-11-13日本空調北陸本社の営業用建物新設
- 2023-06-26基幹システムの整備
- 2023-06-26パートナーシップ構築宣言・マルチステークホルダー方針による取引先との共存共栄
- 2023-02-14時価算定・金融商品等会計基準の2022年3月期適用予定
- 2022-08-12中国経済減速・米中貿易摩擦による先行き不透明感
- 2022-08-12自己株式取得による資本効率向上と株主還元
- 2022-06-27東京証券取引所プライム市場・名古屋証券取引所プレミア市場への移行
- 2022-02-14収益認識に関する会計基準の平成34年3月期適用予定
- 2021-06-21子会社の完全子会社化・統合による経営効率化とガバナンス強化
- 2021-06-21建物附属設備・構築物の減価償却方法の定額法変更
- 2021-06-21ワンストップサービスの強化
- 2021-06-21投資有価証券評価損4百万円の計上
- 2021-06-21外注費の支払方法変更による営業キャッシュ・フローへの影響
- 2020-06-22普通株式1株を2株とする株式分割
- 2020-02-14取締役の逝去による退任
- 2019-06-24アスベスト曝露に関するリスク
- 2018-06-25厚生年金基金解散に伴う退職給付引当金戻入
- 2018-06-25代表取締役社長の交代
- 2017-06-28退職給付債務の算定方法変更による特別損失