原材料価格上昇リスク
FY2019-Q1に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本空調サービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中30社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、資機材の調達価格や人件費の上昇等による原価の増加があったものの、競争環境の緩和や採算性の良い案件の獲得、高品質サービスの提供を前提とした適正価格での受注が奏功したことなどにより、前連結会計年度に比べて15.5％増加し、4,191百万円となりました。」
資機材調達価格・人件費上昇による原価増加は継続しているが、適正価格での受注や採算性の良い案件の獲得が営業利益増加要因として記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、資機材の調達価格や人件費の上昇等による原価の増加があったものの、お客様への高品質サービスの提供を前提とした適正価格による受注が奏功したことなどにより、前連結会計年度に比べて15.5％増加し、4,191百万円となりました。」
資機材調達価格や人件費の上昇が原価増加として実績に反映された一方、適正価格による受注が営業利益増加要因として説明されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、供給制約の緩和や新型コロナウイルス感染症の５類感染症への移行により持ち直しており、物価高や生産活動の停滞などによる影響から一部に足踏みもみられますが、緩やかに回復しております。」
物価高や生産活動の停滞が経済の足踏み要因となっているとの認識を引き続き示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、既往の資源高の影響などを受けつつも、供給制約の影響の緩和や、新型コロナウイルス禍での経済活動に対する制約の解消を背景とした個人消費の持ち直しにより、緩やかに回復しております。」
既往の資源高が経済環境に影響しているとの認識を引き続き示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、既往の資源高の影響などを受けつつも、供給制約の影響の緩和や、新型コロナウイルス禍での経済活動に対する制約の解消を背景とした個人消費の緩やかな増加により、持ち直しております。」
既往の資源高が経済環境に影響しているとの認識を引き続き示している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益につきましては、建物設備工事部門を中心とした原材料価格の高騰や人件費増加等による利益率の低下により1,465百万円（同8.9％減）」
原材料価格の高騰が人件費増加等とともに利益率低下を通じて営業利益1,465百万円、前年同期比8.9％減という第3四半期実績に反映された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益につきましては、建物設備工事部門を中心とした原材料等の高騰などによる利益率の低下により、673百万円（同26.2％減）となりましたが、円安に伴う為替差益が70百万円発生したことなどにより、経常利益は821百万円（同16.8％減）となりました。」
原材料等の高騰が利益率低下を通じて営業利益673百万円、前年同期比26.2％減という第2四半期実績に反映された。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益につきましては、建物設備工事部門を中心とした原材料等の高騰などによる利益率の低下により、106百万円（同51.5％減）となりました。」
原材料価格の上昇が懸念事項として記載されていた段階から、原材料等の高騰が利益率低下および営業利益減少の要因として当第1四半期の実績に反映された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、中長期的な目線で人的資本の価値向上に資する重要な先行投資として、新卒を積極採用したことなどによる人件費の増加や原材料の高騰等により、前連結会計年度に比べて13.0％減少し、2,617百万円となりました。」
原材料価格の上昇が懸念事項として記載されていた段階から、原材料の高騰が営業利益減少の要因として実績に反映された。 - FY2022-Q3リスクの再明示有価証券報告書
「同感染症の終息を見通すことはできず、世界的な半導体不足をはじめとした機器等の納期遅延や原材料の高騰等により、先行きは不透明な状況となっております。」
FY2019以降、独立したリスクとしての記載が消えていた原材料価格上昇が、機器等の納期遅延とともに再び経済環境上の懸念要因として明示されている。 - FY2019削除有価証券報告書
「中国経済の減速懸念や英国のＥＵ離脱問題、米国の通商政策や金融資本市場の変動等、先行き不透明な状況が続いており、民間企業、官庁ともに施設の維持管理コストの削減や見直し意識が高く、今後も厳しい経営環境が続くものと推測しております。」
前四半期まで記載されていた原油等の原材料価格上昇リスクは、当年度の経営環境および事業等のリスクの記載から消えている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原油をはじめとした原材料価格上昇リスクについて、新たな発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、世界経済の緩やかな回復を背景とした輸出の持ち直しなどにより、回復基調を維持しておりますが、一方で、原油をはじめとした原材料価格の上昇や、人手不足感に伴う人件費上昇などの影響が懸念され、先行きは不透明な状況となっております。」
原油をはじめとした原材料価格の上昇を、引き続き先行きへの懸念要因として記載している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「原油をはじめとした原材料価格の上昇や、人手不足感に伴う人件費上昇などの影響が懸念され、先行きは不透明な状況となっております。」
原油をはじめとした原材料価格の上昇を、先行きへの懸念要因として初めて明示している。本文上、実際の発生ではなく影響が懸念される事項として記載されている。