2016中期3ヵ年経営計画の実行
FY2016に初出。18回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
日本空調サービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、「サステナブルな全てのステークホルダーの幸せ向上」を長期ビジョン（ありたい姿）としています。その長期ビジョンを実現させる上でのバリュー（行動指針）として「2024中期５ヵ年経営計画」を策定し、本計画を着実に遂行することで、企業価値の拡大を推進しております。」
2016中期3ヵ年経営計画に関する従来の記載から、2024中期5ヵ年経営計画を長期ビジョン実現の行動指針として位置付ける構成へ移っている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載し、従来の計画・戦略の継続を示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載し、従来の計画・戦略の継続を示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
従来の経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
従来の経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
従来の経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載し、既存計画の継続を示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載し、従来の計画・戦略の継続を示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載し、従来の計画・戦略の継続を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年３月期の実績と「2016中期３ヵ年経営計画」の2019年３月期連結（目標）を比較すると、売上高は46,389百万円（2016中期３ヵ年経営計画比達成率96.6％）、営業利益は2,600百万円（同104.0％）、経常利益は2,725百万円（同104.8％）、親会社株主に帰属する当期純利益は1,792百万円（同112.1％）となり、利益重視による選別受注が影響した売上高を除き目標を達成いたしました。」
2016中期3ヵ年経営計画について、2019年3月期の実績と達成率を示し、売上高を除く営業利益・経常利益・親会社株主利益の目標達成を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載し、従来の計画・戦略の継続を示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとし、従来の計画・戦略の継続を示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載し、従来の計画・戦略の継続を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の実績と「2016中期３ヵ年経営計画」の2019年３月期連結（目標）を比較すると、売上高は454億67百万円（2016中期３ヵ年経営計画比達成率94.7％）、営業利益は24億81百万円（同99.2％）、経常利益は25億79百万円（同99.2％）、親会社株主に帰属する当期純利益は15億61百万円（同97.6％）となっており順調に推移しております。これは当社グループの高い技術力が必要とされる特殊施設、特殊空間へのシェアアップを図り、既存のお客様に満足していただくとともに、新たなお客様の獲得を進めたことが主な要因であります。」
2019年3月期の中期計画目標に対する進捗率を売上高94.7％、営業利益・経常利益99.2％、親会社株主利益97.6％と測定し、特殊施設でのシェアアップと顧客獲得を進捗要因として説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載し、従来の計画・戦略の継続を示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載し、従来の計画・戦略の継続を示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載し、従来の計画・戦略の継続を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、お客様との接点を最重要視し、お客様の潜在的ニーズに対し営業力と技術力を結集した設備診断、ソリューション提案、省エネ・省コスト提案を通じてメンテナンス及びリニューアル工事の受注拡大を図ってまいります。また、当社グループは、2013年度を初年度とする「2013中期５ヵ年経営計画」を見直し、2016年度を初年度とする「2016中期３ヵ年経営計画」を策定しております。」
2016年度を初年度とする3ヵ年計画を、永続的成長に向けた経営戦略・数値目標を示す計画として引き続き位置付けている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、2013年度を初年度とする「2013中期５ヵ年経営計画」を見直し、2016年度を初年度とする「2016中期３ヵ年経営計画」を策定しております。」
2016年度を初年度とする3年間の計画を、永続的成長に向けた経営戦略・数値目標を示す将来展望と位置付けている。