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日本空調サービス(4658)・目標再定義

2029年3月期に向けたESG・中長期KPIの設定

FY2021に初出。7回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025。直近の記載はFY2026。

7記載
6年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2021再定義FY2025 – 2026-05-132021: 120212022: 020222023: 020232024: 020242025: 120252026: 52026
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ESG・事業・資本政策を横断する中長期KPI体系1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「<2026中期4ヵ年経営計画における対処すべき課題> ① 人的資本の強化:エンゲージメントとリクルーティングの拡充による人的資本の強化 KPI:エンゲージメントスコア75pt以上の実現 ② 総合技術力の再構築 KPI:コア技術力指数CAGR3%以上の実現 ③ 資本政策の策定と実行 KPI:ROE15%の実現」

    従来の2029年3月期に向けた7つのKPIから、2026中期4ヵ年経営計画における人的資本、総合技術力、資本政策等のKPIへ再整理している。
  2. FY2025再定義有価証券報告書

    「〈2024中期5ヵ年経営計画における対処すべき課題〉 ① 最大の財産である従業員のパフォーマンスを最大化させるエンゲージメントの向上 →社員エンゲージメントスコア 70pt以上の維持を目指す。 ② 高品質サービスの中核となる従業員の技術力を向上させるためのコア技術力指数の向上 →コア技術力指数CAGR 3%以上を目指す。」

    2029年3月期に向けた従来の7つのKPIから、2024中期5ヵ年経営計画の8つの課題・目標へ整理し直している。特殊施設比率、人的資本、海外事業、利益水準、株主還元などの目標水準も再設定されている。
  3. FY2021初出有価証券報告書

    「■ 2029年3月期に向けて ① 特殊な環境を有する施設の売上高比率 80.0%以上 ② 海外営業利益比率 10.0% ③ 従業員満足度 80.0%以上 ④ 技術力指数 22.0pt以上 ⑤ 外国籍従業員数 200名以上 ⑥ EPS 60.00円以上 ⑦ ROE 10.0%以上維持」

    既存の特殊施設、海外展開、人的資本、技術者育成、EPS、ROEに関する課題を、2029年3月期を期限とする7つの中長期KPIとして統合的に明示した。
一緒に動いた変遷

「配当性向の段階的引上げと2018年3月期50%目途」は、この変遷が動いた7回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322★123
  1. ★この変遷
  2. 1配当性向の段階的引上げと2018年3月期50%目途3回
  3. 22024中期5ヵ年経営計画による人的資本・特殊施設・海外事業・株主還元の統合目標2回
  4. 3人手不足感に伴う人件費上昇リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本空調サービスの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-01の株主総会で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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