採用・働き方・効率化プロジェクトによる人的資源の充実
FY2019に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。20社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ａ 本業の競争優位性の強化を示す営業利益率の継続的な改善を前提とした、最重要ステークホルダーである従業員に対する処遇の改善 ＫＰＩ：継続的な営業利益率の改善を前提とした平均５％程度の給与水準の引き上げの実現 ｃ 企業価値を生み出す源泉となる従業員数の増加 ＫＰＩ：従業員純増数+100名／年の実現」
人的資本施策を、平均5％程度の給与水準引上げ、従業員純増数100名／年、エンゲージメントスコア75pt以上、女性社員比率17％という新計画のKPIへ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「その要となる「人的資本の価値向上」の加速を目的とした技術・研修センターが2024年11月に竣工し、2025年４月より本格稼働を開始いたしました。」
人的資本価値向上に向けた取組について、技術・研修センターの竣工と本格稼働という具体的な進展を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、2023年３月24日付「給与水準の引き上げに関するお知らせ」にて公表のとおり、当社は2023年４月に全正社員を対象として、平均6.8％の給与水準の引き上げ（定期昇給＋ベースアップ）を実施しております。」
人的資本投資として、2023年4月に全正社員を対象とする平均6.8％の給与水準引き上げを実施した。従業員満足度・モチベーション・高品質サービスの向上につなげる施策として説明している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、長期ビジョンである「全てのステークホルダーの幸せ向上」実現に向け、その根幹を成す“人的資本”の価値向上を目的とした「採用・広報」「制度・環境改善」「作業効率改善」「新人財育成」の各種プロジェクトを推進しております。」
人的資本の価値向上に向けた4つのプロジェクトを引き続き推進している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、長期ビジョンである「全てのステークホルダーの幸せ向上」実現に向け、その根幹を成す“人的資本”の価値向上を目的とした「採用・広報」「制度・環境改善」「作業効率改善」「新人財育成」の各種プロジェクトを推進しております。」
人的資本の価値向上に向けた4つのプロジェクトを引き続き推進している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、長期ビジョンである「全てのステークホルダーの幸せ向上」実現に向け、その根幹を成す“人的資本”の価値向上を目的とした「採用・広報」「制度・環境改善」「作業効率改善」「新人財育成」の各種プロジェクトを推進しております。」
人的資本の価値向上に向けた4つのプロジェクトを引き続き推進し、新人財育成プロジェクトでは研修センター用地の取得まで進展している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2022年３月期より新たなプロジェクトとして、新人・若手層の早期戦力化や従業員の技術力向上を検討する「新人財育成」プロジェクトを立ち上げ、未来の財務・非財務資本に繋げるべく注力しております。」
従来の採用・広報、制度・環境改善、作業効率化に加え、2022年3月期から新人財育成プロジェクトを新設した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2019年３月期より人的資本の価値向上を目的として、採用活動及び採用広報に関する有効な施策を検討する「採用・広報」、人事制度や給与基準・各種手当等の見直しを検討する「制度・環境改善」、作業効率化ツールの導入や業務内容の見直し及び改善を検討する「作業効率化」の各種プロジェクトを推進しております。」
人的資本の価値向上に向け、「採用・広報」「制度・環境改善」「作業効率化」の各種プロジェクトを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2019年３月期より人的資本の価値向上を目的として、採用活動及び採用広報に関する有効な施策を検討する「採用・広報」、人事制度や給与基準・各種手当等の見直しを検討する「制度・環境改善」、作業効率化ツールの導入や業務内容の見直し及び改善を検討する「作業効率化」の各種プロジェクトを推進しております。」
人的資本の充実に向けたプロジェクトを、「採用・広報」「制度・環境改善」「作業効率化」と具体化して引き続き推進している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社最大の財産である人的資源の更なる充実に向け、「採用」「働き方」「効率化」をキーワードとした各種プロジェクトを推進することで、従業員の満足度を高めます。」
人的資源の充実を目的に、採用、働き方、効率化をキーワードとする複数のプロジェクトを推進する方針を初めて明示している。